3. THE UNDERLYING CAUSES OF THE WAR
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現在では、一冊の本で、大戦の直接の原因を詳細かつある程度決定的に扱うことが可能であるが、根本的な原因探究の場合には、このことは決して当てはまらない。

戦争の原因は非常に複雑で、はるか過去にまで遡るため、これらを適切に説明しようとすると、1870 年以降、あるいはむしろ 1789 年以降のヨーロッパの外交史全体を記述する必要がある。ルイ 14 世の時代、さらにはシャルルマーニュの時代にまで遡る疑問もある。

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それには、各国の陸海軍、作戦計画、軍と各国の文民当局との関係、恐怖の心理、その他すべての要素に関する困難な技術的研究も含まれるだろう。彼らは、戦争の原因として「軍国主義」と「海軍主義」というやや漠然とした概念を作り上げている。

同様に重要なのは、フランス革命中に最初に強力で破壊的な機関として始まり、1世紀と4半にわたって着実に力を集めた、私たちが「ナショナリズム」と呼ぶ複雑な勢力の分析である。これは、人種、宗教、民主主義、教育、一般的な偏見などの心理的および政治的問題と密接に結びついている。

多くの人にとって、大戦の根本的な原因としてさらに重要なのは、イギリスで始まり、その後多かれ少なかれすべての国々に浸透した近代産業システムによる過去100年間の社会の変革から生じた複雑な政治的、経済的問題である。それは、過剰人口、食糧供給、海外市場と原材料、植民地所有、海外への投資を求める資本の蓄積といった問題である。

最後に、新聞報道の影響力は、世界大戦の原因としては、一般に考えられているよりもはるかに大きな要因である。何十年にもわたって、報道は一方の国が他方の国に対して過敏になるような絶え間ない底流を助長し、報道の喧騒や虚偽の表明によって、紛争の原因の平和的解決を困難または不可能にすることがよくあった。政府当局者が新聞世論をどこまでコントロールし、政府当局者自身もそれによって行動の自由をどの程度妨げられていたのかは、さらなる慎重な歴史的調査が大いに必要な問題である。

要するに、世界大戦の根本的な原因を構成するこれらすべての複雑で相互に関連する要因を単一の本で徹底的に扱うことは期待できないのである。

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それらは便宜的に 5 つの責任の下にグループ化されよう
(a) 秘密同盟のシステム
(b) 軍国主義
(c) ナショナリズム
(d) 経済帝国主義
(e) 新聞

(a) 秘密同盟のシステム -
戦争の最大の根本原因は、普仏戦争後に発展した秘密同盟のシステムであった。この政策はヨーロッパを徐々に 2 つの敵対的な列強のグループに分割し、互いへの疑念を強め、着々とより大規模な陸軍と海軍を構築していった。

この同盟システムは、ある意味では平和を維持する傾向があったが、同じグループ内のメンバーが自らが戦争に巻き込まれることを恐れて友邦や同盟者を拘束することが多かったため、このシステムはまた、戦争が起こった場合に、ヨーロッパの列強すべてを巻き込むことになった。

各グループのメンバーは、たとえ直接の利害関係のない事柄であっても、お互いをサポートしなければならないと感じていた。なぜなら、サポートを提供しないとグループの結束力が弱まってしまうからである。

ドイツはバルカン半島政策においてオーストリア＝ハンガリーを支援しなければならないとしばしば感じたが、要するにそうでなければ、完全に信頼できる唯一の同盟国を失うことを恐れたからである。

同様に、フランスもバルカン半島では直接的な政治的（経済的のみ）利益を持っていなかったが、ロシアを支援する義務があると感じていた。さもなければ二元同盟の存在が脅かされ、力の均衡が破壊され、ドイツの攻撃からフランスを守る最善の保証は失われていただろう。

同様に、英国外務省の当局者らは、三国同盟への牽制として三国協商の団結を維持するために、英国はフランスとロシアを支援しなければならないとの確信を強めていった。 1914 年 7 月の危機では、それは単にオーストリア、セルビア、バルカン半島の問題ではなかった。それはヨーロッパを分裂させた二つの列強グループの団結と威信の問題だったのだ。

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新しいBritish Documentsを読むと、三国協商の団結を維持する必要性が強調されていることに驚かされる。エア・クロウ卿が危機の初期の「文書」で次のように述べた。「フランスとロシアが、彼らに投げかけられた挑戦を受け入れると決めていることは明らかだ。セルビアに対するオーストリアの告発のメリットをどう考えても、フランスとロシアは、これらを口実としており、三国同盟対三国協商という、より大きな目的が確実に関与していると考えている。英国が、サンクトペテルブルクやパリでの代表者によってこの意見に異議を唱えようとしたり、明白な問題を曖昧にしようとしたりすることは、危険であると言うまでもなく、無礼であると私は思う。この闘争において我々の利益は、フランスとロシアの利益と結びついているが、それはセルビアの所有を目的とするものではなく、ヨーロッパの政治的独裁を目指すドイツと、個人の自由を保持したい列強との間の闘争である。」 61

8月1日、ツィンマーマンは、ドイツ、フランス、そしておそらくイギリスが、誰も望んでいない戦争に巻き込まれることを遺憾の意で見て、ベルリンのイギリス大使に対して、より率直にこう述べた。「それはすべて、現代の呪いであるこの同盟システムから来たのです。」62

　1914 年にこの秘密同盟システムがもたらした致命的な結果と、最近このシステムに光を当てている多くの新しい資料が出現したという事実を考慮して、その発展の概要を概略的に示す試みが、以下の 3 章で行われている。

上で示したように、戦争の直接の原因を扱った文書や回想録の多くには、初期の時期に関する資料も含まれている。しかし、秘密同盟システムの成長に関する私たちの知識をより深く知るための最も重要な唯一の貢献は、1871 年から 1914 年までをカバーする一連の新しいドイツの外交文書である。63

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これは、ビスマルクとその後継者が海外のドイツ大使に送った極秘の指示、ドイツ外務省への報告書、ドイツ皇帝と外務省職員の間で交換された秘密文書で構成されている。これには、ビスマルクの手から、そして後にウィリアム 2 世の手から書かれた文書に関する非常に興味深い欄外注が含まれている。

ビスマルクのメモは、外交政策に関する鉄宰相の心の奥底の考えを明らかにしている。これらは、ドイツ外務省から海外大使に送られる指示の基礎となった。

ウィリアム 2 世の欄外メモは、より多く、より感情的で、単にその時の気分を示すものであることが多く、帝国の心の心理学を研究するものとして興味深いものではあるが、ドイツ外務省に対する指示としての影響力は、ビスマルクの見事なメモに比べて若干弱かった。

この文書群からは、ドイツ外務省がウィリアム 2 世にすべての事項を必ずしも完全に伝えていたわけではなく、しばしば彼の意向よりも省の意志が優先されたことがわかる。判断できる限り、『Die Grosse Politik』は編集者が設定した範囲内でかなり完成しており、普仏戦争から世界大戦に至るまでのドイツ外交政策の正直かつ詳細な全体像の基礎を与えることを目的としている64。

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しかし、フランス、ロシア、その他の国のアーカイブからは、これらのドイツ文書をチェックしてバランスをとるために使用できる、同様に包括的な出版物がまだ不足している。しかしごく最近になって、英国は秘密外交文書の立派な版を作り始めた。これは『Die Grosse Politik』に似ているが、より範囲が限定されている。すでに出版されている最初の 2 巻は 1898 年から 1904 年までをカバーしており、さらに 8 巻には 1914 年 7 月までの外交的暴露が掲載される。

　プリブラム教授の貴重な版『The Secret Treaties of Austria-Hungary, 1879-1914　65により、三国同盟条約とその純粋な防御体制から、イタリアやオーストリアによる攻撃的な目的に使用された体制への進化についての満足のいく研究が初めて可能となった。

　上述のThe Bolshevist Materials for the History of FrancoRussian Relations from 1910 to 1914には、戦争前の4年間にロシア外務省とパリのロシア大使館との間で交わされた通信の多くが含まれている。これにより、イズヴォルスキーとポアンカレが、バルカン半島におけるロシアの野望を支援するために、仏露同盟を当初の防衛的な性格から、潜在的に攻撃的な組み合わせにどのように変革したかを知ることができる。

この資料の多くは、ルネ・マルシャンの『Livre Noir』66で、西側の読者が簡単にアクセスできるようになっている。さらにそれは、イズヴォルスキーとの往復書簡約 500 通の追加の手紙と電報によって完成され、Friedrich Stieveによってドイツ語訳で出版されている67。

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このパリ-サンクトペテルブルク間の通信と平行して、それを補足し確認するものとして 1908年から1914年にかけてのベンケンドルフ伯爵のサンクトペテルブルク書簡がある。

彼の手紙やその他の秘密文書は、ロンドンのロシア大使館の参事官であるB・フォン・シーベルトによって極秘にコピーされた。これらは明らかにドイツ当局に販売または伝達され、1921 年にフォン・ジーベルトによってドイツ語版が出版された。68

これらは G. A. シュルシナー著『Entente Diplomacy and the World』 (1921 年) によって便宜的に再編成され、英語翻訳で出版された。これらは、英国との友好関係を強化し、必要に応じて三国同盟に反抗できるほど強固で強力な三国協商の絆を強めようとするロシアとフランスの努力を示している。

　フランスのアーカイブからは、いくつかの文書がProfessors Bourgeois and Pagesによって、フランスの上院報告書として Les Origincs et Les Rcsponsabilitcs dc la Grande Guerre™ として出版された。69

しかし、これらのフランス語の文書は、ドイツ、オーストリア、ロシアの文書と比較すると少なく、貧弱である。それは、歴史家に研究の材料を提供するためではなく、事件を証明するために選ばれたからである。

1912年から1914年のフランス・ロシア同盟やバルカン問題などの特別な主題に関する文書を含むフランス語の Yellow Booksはさらなる価値はあるが、これらも明らかに完全には程遠い。

(b) 軍国主義
　大戦の第二の根本原因は、秘密同盟のシステムと密接に関係していた、軍国主義であった。この言葉は曖昧に使われることが多いが、通常、それには少なくとも 2 つの明確な概念が含まれる。

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第一に、スパイ行為、疑惑、恐怖、憎しみという付随する悪を伴う、大規模な常備軍と大規模な海軍の危険で厄介なメカニズム、第二に、特に政治的危機の際には文民当局を支配する傾向にある参謀本部を筆頭とする強力な陸海軍将校階級の存在である。

　軍を担う男性人口の大部分を包含する大軍隊のシステムは、革命中およびナポレオン統治下のフランスで始まった。それはthe War of Liberatioにおけるプロイセン人によって拡張され、効率的に開発された。

1864 年、1866 年、1870 年の戦争でモルトケとビスマルクの勝利によって成功した結果、ヨーロッパ大陸の他の地域でも尊重され、模倣されるようになった。普仏戦争以降、列強各国の陸海軍の軍備はますます大型化する傾向にあり、財政負担はますます重くなった。

軍備は、「あなたが平和を欲するのであれば、戦の準備をしなさい（Si vis pacem, para bellum.）」といった誤った格言に従って、防衛のためであり、平和のためであると主張されてきた。それらは安心感を生み出すことを目的としていた。それが議会から必要な資金の助成金を得る際に使われた議論だった。

彼らが実際に行ったことは、国家間の普遍的な疑惑、恐怖、憎しみを生み出した。ある国が軍隊を増強し、戦略的な鉄道を建設し、新しい戦艦を建造すると、それに恐れを抱いた隣国はすぐに怖気づいて同じことをするようになった。こうして、軍備における狂気の競争が悪循環に陥った。これは特に、大国が関与している可能性があると思われた 1912 年から 1913 年のバルカン戦争中およびその後に当てはまった。

それは同盟システムによっても強調された。ドイツとオーストリアはイタリアの忠誠心に確信が持てず、自国の安全を確保するには軍備を増強する必要があると考えた。フランスはロシアに軍を増強し、ドイツに対抗する戦略的な鉄道を建設するよう要請し、これらの目的に費やすことを条件に5億フランを快く融資した。

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ロシアはフランスに対し、フランスの兵役期間を２年から３年に延長するよう要請した。「ロシアには準備ができている。フランスも準備ができているはずだ」とロシア陸軍大臣は1914年初め、憂慮すべき新聞記事で宣言した。そのため、個々の国に安全だけでなく、その国が属する同盟を強化するために軍備が増強されました。　
　軍国主義はまた、影響力のある陸海軍将校の存在を暗示しており、彼らの心理的見通し全体は、初期戦争の「必然性」ではないにしても、その可能性によって自然に彩られていた。

これらのプロの戦闘者らにとって、戦争は迅速な昇進と大きな功績の可能性をもたらした。しかし、彼らが個人的な出世という利己的な動機のために戦争を奨励したとほのめかすことは、彼らにとって重大な不正義となるだろう。

それにもかかわらず、彼らが人生を捧げた戦争準備作業の成果を実践する機会は、その心理にも影響がないわけがない。個人的な動機とは別に、どの国の軍人も、彼ら自信がわかっていたように、国家の名誉と愛国的義務に対する高い意識を持っていた。いつでも武力で国家を守る準備をしておくことは彼らの最高の義務であった。各国の参謀本部は、昼夜を問わず、可能な限り最短時間で攻撃を行う、あるいは攻撃に対抗する準備を整えることに常に気を配っていた。この目的のために、すべての参謀は、起こり得るあらゆる不測の事態に対応するための、辺境への動員と行進に関する最も緻密で完全な計画を毎年作成または修正した。軍将校は概して、攻撃をした方が有利であるという理論を支持していた。これは、敵の動員が完了する前に、つまり、敵国が平和状態から戦闘態勢に移行する最も脆弱な過程にあるときに、敵を攻撃することを意味した。

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それはまた、恐ろしい経済的破壊と政治的・心理的士気低下を伴う戦争が、自国の国境内ではなく、敵国で継続されることを意味した。

したがって、政治的危機においては、軍指導者たちは常に戦争は「不可避」であると即座に結論づけ、支配する文民当局に対し、攻撃の優位性を得るために、できる限り早い時期に総動員命令に同意するよう説得するためにあらゆる影響力を行使した。

しかし、軍部の一般的な意見によれば、総動員は実際に戦争を不可避なものにした。それは一度始まってしまうと止めることは事実上不可能なプロセスであった。これは軍国主義の最大の悪の一つであった。軍国主義指導者が戦争の決断を早めたり、完全に優位に立ったりするために影響力を行使していて、外交官は、頭を空っぽにし、手を使わずにいる時こそが、常に危機に瀕していた時だった。

　軍国主義のもう一つの悪は、参謀本部の計画が技術的なものであり、極秘裏に策定され、守られていたという事実である。彼らの存在は議会や国民に知られていなかっただけでなく、多くの場合、それらは外務大臣さえ知らなかったか、少なくともその詳細と重要性は外務大臣には把握されていなかった。

エドワード・グレイ卿は、1906年から1911年の間、イギリスとフランスの軍事当局がフランス北部における英仏軍事協力のために策定していた計画について何も知らなかったと述べている。 1914 年春の英露海軍当局間の交渉についても、彼は同様に次のように書いている。「その後、私は海軍本部に問い合わせたことはありませんが、両海軍当局間の協議の実際的な結果は大きくはなかったと思います。... [シーベルト文書では、それらは]常に「慣習」と呼ばれています。陸海軍当局自身がそれらをどのように説明したかはわかりません。」 70（Grey, I, 91, 274-277）

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同様に、ロシアでも、軍国主義者の計画により、オーストリアに対する「部分動員」が全くの不可能ではないにしても、愚かな行為となっているという事実を、サゾノフが最初は理解していなかったことが明らかである。

そしてドイツでは、ヘル・フォン・ベートマン＝ホルヴェークは、ベルギーを経由してフランスを攻撃するというシュリーフェン＝モルトケ計画の意味を、たとえ実際に最終危機が起きる前に知っていたとしても、その意味を明確に想像したことはなかった。

　これも軍国主義のもう一つの悪であった。参謀本部は、それによって文民当局に課せられる可能性のある政治的影響とは無関係に、軍事的勝利をもたらすために最適であると計算した計画を極秘裏に練り上げた。そして戦争が「不可避」になったとき、軍国主義者が長年秘密裏に計画していた協定を受け入れるよう、文民政治家らに多大な圧力がかかった。

軍国主義の考え方はどの国でもほぼ同じであったが、軍当局と文民当局のどちらがどの程度統制を行使するかについては、各国違いがあった。

ジョフル将軍は 1912 年、ドイツの戦略家とまったく同様に、ベルギーの中立を無視する戦略的必要性を主張した。しかし、モルトケはこの条約違反に基づいて作戦計画を立てることが許されており、もし戦争になったらベートマンには回避する術がなかったが、ポアンカレはジョフル将軍の意見に拒否権を行使するのに十分強く、抜け目なかった。彼は、それが英国の世論に悪影響を及ぼすこと、そして英国政府が武力援助を差し控えるという規定された自由を利用することになるかもしれない危険性を認識していた。

　陸海軍将校のこの影響力とよく似ていたのが、軍需メーカーや「大企業」による文民当局への圧力であった。

　一部の軍国主義者は「予防」戦争、つまり隣人がまだ弱っている間に戦争を仕掛け、後で強くなるのを防ぐことを信じていた。

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そのため、ロシアが1916年か1917年に軍事再編の「偉大な計画」を完了する前に、スラブ王国と最終的な清算をするために、ドイツは1914年に戦争を望んでいたとよく主張される。ポアンカレとその仲間たちもまた、戦争を望んでいたとされている。

1914年の戦争は、人口、富、海軍力の急速な増加によりドイツがさらに強くなる前、また、フランスの軍事支出の負担に反乱を起こしたフランス社会主義者が最近投票した3年の兵役期間を廃止する前のことであった。

同じ理由で、ロシアの軍国主義者たちは遅かれ早かれ戦争を望んでいたと言われている。英国は、成長を続けるドイツ海軍が英国にとってより大きな脅威となる前に撃破する機会を喜んでいたとさえよく言われる。

ほとんどの国のあちこちで、個々の陸海軍将校がそのような見解を持っていたかもしれないが、筆者は、予防戦争という軍国主義の原則が世界大戦を引き起こす決定的な要因であったとは考えていない。

オーストリア＝ハンガリー帝国のみは、（こうした個々の陸海軍将校の見解が）国家政策に強い影響力を行使した。ここでは、セルビアとの紛争は遅かれ早かれ起こるに違いないと一般に考えられており、コンラッド男爵が繰り返し主張したように、それは早ければ早いほど良かった。王位継承者の殺害は、大セルビアの危険を踏みにじる良い口実として熱心に捉えられた。
　
　また、ドイツ当局が社会主義の高まりを打ち砕く手段として戦争を歓迎したという（ロシアと）共通するような主張は、ロシアが労働者のストライキや革命的暴動を終わらせる格好の手段として戦争を歓迎したという主張と同様の、本質的な真実である。

　一般的に言えば、軍国主義のこうした側面、つまり軍の文民当局への影響は、ドイツ、オーストリア、ロシアの東方三大君主国においては深刻な問題であったと言えるだろう。

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フランスではそれははるかに少なく、通常は文官が陸軍と海軍を担当していたイギリスでは、こうしたことは、事実上存在しなかった[71]。

　同盟システムに関連しての軍国主義と海軍主義についてさらに何か言うべきであろう。

(c) ナショナリズム
ナショナリズムの本質と発展は、最近アメリカの著名な歴史家によって非常に見事に分析されており72、戦争の主要な根本原因の一つであると考えられる。汎ゲルマン主義、汎スラブ主義、revancheという慢性的な形態でそれは、ドイツと東西の２つの隣国との間の憎しみを増幅させた。それは奇妙かつ邪悪な方法で機能した。それはドイツとイタリアの統一には幸いにも貢献した。その一方で、オスマン帝国を混乱させ、ハプスブルク君主制を崩壊させる恐れとなった。それはその有毒な形で、一世紀にわたってバルカン半島の民族解放と統一のための一連の戦争に貢献してきた。それはバルカン半島情勢において非常に重要な要素であり、直接世界大戦の勃発につながったので、ヨーロッパのこの片隅におけるバルカン半島問題については以下の章で説明したい。

(d) 経済帝国主義
経済帝国主義は一連の国際競争を内包しており、その主な原因はイギリスの産業革命とその後の世界の大国への産業革命の導入である73。

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それは商品の大量生産につながり、さらには新しい市場や新しい原材料源を求める闘争も伴った。それは人口の大幅な増加をもたらし、その一部は世界のまだ占領されていない地域への移住を求め、それによって列強間の植民地競争を激化させた。それは海外への投資を求める資本の蓄積をもたらし、経済的搾取と政治的競争につながった。

これらおよびその他の要因の結果、大国はアフリカを自国間で分割し、中国で領土または独占的勢力範囲を確保し、トルコなどに鉄道を建設し始めた。市場、原材料、植民地をめぐるこうした闘争は、ドイツとイタリアが競争に参加したため、19 世紀の最後の四半期から 20 世紀初頭にかけてさらに激化した。

これまで政治的に弱く分裂していた国々は、国家統一を確保し、世界分割において他の大国と分かち合うために前に出たいと望んでいた。

この経済帝国主義から生じた国際的な嫉妬と摩擦に対して、大国のいずれかが他国よりも大きな責任を負っていたとは到底言えない。 1914 年までに、ヨーロッパ列強はすべてアフリカの一部を確保した。中国では、イタリアのみが、自身のために何かを得ることができなかった。

鉄道建設の問題は、経済帝国主義の最も重要な形態の一つであったが、①イギリスがケープからカイロまでの鉄道を建設し、②ロシアがシベリア鉄道を建設し、③ドイツがいわゆるバグダッド鉄道を建設したことでもわかるように、これは経済的だけでなく政治的利益も関係していた。

①は、ドイツ、ベルギー、フランスの野望とぶつかった。 ②は、一部が、日露戦争へとつながった。③はドイツと三国協商の間に際限のない疑惑と摩擦を引き起こした。

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　英国を除いて、通常は近代産業システムに伴う保護関税も、経済帝国主義の別の形態で会った。「関税戦争」と報復措置は、特に街頭や新聞での議論の中で、国家間の苛立ちを引き起こした。偉大な商人や実業家が自らの経済的利益を確保するために政府の公的援助を利用する危険は常にあった。このために、政府同士が対立する傾向があった。

　しかし、一般的に言えば、この経済帝国主義は戦争の根本的な原因の一つとして誇張されていることが多い。たとえば、ドイツの産業発展とイギリスからのドイツに対する嫉妬のせいで、遅かれ早かれこの二国間の戦争は「避けられない」ものになった、とよく言われる。しかし、これは根拠のない見解である。

それは、経済的対立が国民の心の中で誇張される傾向があるという事実から生じている。なぜならそれは、これが広範な階級の懐に触れる主題であり、秘密条約、軍国主義、国家主義といった他の問題よりも一般的に議論され、おそらく理解されているからである。

有能な商人や実業家が、こうした経済問題を誇張することに貢献することに自己利益的に興味を持っている新聞を所有または管理していることがよくある。しかし、戦前の数年間の外交文書を読むと、平均的な実業家や新聞編集者の頭の中に大きく残るこれらの経済的対立が、比較的重要視されていないことに驚かされる。

問題は経済的な対立というよりも、威信、国境、陸海軍、勢力均衡、そして同盟体制の変化の可能性といった問題であり、これらが一連の外交文書のやりとりを引き起こし、外務省の温度を危険な点にまでさらすことになった。

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(e) 新聞社
　戦争の別の根本的な原因は、すべての大国の新聞報道による世論の毒殺であった。これは、注意深い調査がやっと行われ始めた主題である74。

　どこの国の新聞も、国家主義的な感情を煽り、外国の状況を誤って伝え、平和を支持する要素を抑圧する傾向があまりにも多かった。: 戦前40年間の外交通信では、各国政府がより良い関係を確立し、友好的な取り決めを確保したいと熱望していたが、各国の新聞社の愛国主義的な態度によってそれが妨げられたケースが無数にあった。

大使や閣僚は、自国の有力新聞社の無分別な態度をしばしば認め、それに対して釈明をし、相手政府が自国の報道機関に対して同じ対応をするのであれば、マスコミを抑制するために全力を尽くすと約束した。

これらはしばしば非常に誠実な努力であり、戦争前の四半世紀の英独関係で頻繁に見られたものかもしれない。しかし、別の時には、報道や世論のせいで行動の自由が制限されていると主張して、自分たちの立場を守ろうとしたり、優位に立とうとしたりすることもあった。もし彼らが争点を譲ったら、新聞や国民からの怒鳴り声が大きくなり、彼らは職を追われるだろうということだ。

このような主張は真実であることもあるが、そうでないことのほうが多く、特に中央ヨーロッパおよび東ヨーロッパの国々では、一般的に政府が英国よりも強力な報道統制を行使することができた。

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それにもかかわらず、（英独）両国の新聞が頻繁に何らかの争点を取り上げ、それを誇張し、攻撃や反撃を繰り返し、ついには定期的な新聞戦争が引き起こされ、世論が徹底的に毒され、結果として、戦争の種が容易に発芽した肥沃な土壌を提供した。

この特に良い例は、フェルディナンド大公殺害後の数週間にオーストリアとセルビアの間で続いた報道陣の争いに見られる。これは、両国政府が、自国の報道に対して釈明したり、報道を抑制しようとしたりする代わりに、新聞が世論を扇動することを意図的に許可した（そして世論を戦争への憤りや熱狂に火をつけさせた）例である。

このオーストリアとセルビアの新聞の確執がなかったら、戦争は避けられたかもしれない、とは言い過ぎだが、セルビアの報道機関の暴力が、最初は頑固に戦争に反対していたティサ伯爵の意見を変え、セルビアとの戦争を受け入れる決定的な要因の一つであったことは事実である。（ティサの同意がなければ、ベルヒトルト伯爵や軍国主義者たちはセルビアに対して戦争をすることはできなかった）

　報道の自由、報道の検閲、中傷と名誉毀損、ジャーナリズムの専門的側面に関する膨大な文献は存在するが、報道機関と政府の統制との関係や、国民の憎しみや戦争を煽る報道機関の影響についての健全な著作はほとんどない。

しかし、新聞自体にはこれを研究するための豊富な資料がある。 in Die Grosse Politik, and other diplomatic documents; and in the writings and biographies of men like W. T. Stead, Wickham Steed, Spender, and Northcliff e ; of Busch, Hammann, and Theodor Wolff; of Lauzanne, Gauvin, and Tardieu; of Blowitz and Suvorin; and of Godkin, Ogdcn, Villard, and Lippmann

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学者らが、戦争の根本的な原因の一つとして、新聞報道の影響力というこの問題に注意を向けることが期待されよう。よく引用される次のビスマルクの発言は、彼自身の時代よりも、世界大戦直前の世代にとってさらに真実である。「どの国も、報道陣によって割られた窓ガラスの責任を問われよう。その請求書は、相手国の敵対感情に応じた額で提出されるのです。」

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