■令和6年3月24日 麻疹・・・風疹と同列に考える必要はない
「はしかワクチン」の希望者が急増 3/25(月) 11:41配信 TOKYO MX
国内でじわじわと広がるはしかですが、都内で3月22日、5人目の感染者が確認されました。こうした中、都内のクリニックでは、はしかのワクチンを希望する人が急増しています。
全国で感染が広がる、はしか。東京都は3月22日、2月以降、都内で5人目となるはしかの感染があったことを明らかにしました。以前に感染が確認されていた患者の家族の子どもだということです。
こうした中、都内のクリニックでは、はしかのワクチンに関する問い合わせが相次いでいました。
(事務員) 「そうですね…いまほんとに(一日中)80から100件ぐらいの問い合わせをいただいています。ほとんどまず、はしかのワクチン受けられますかと、いま流行っていますので在庫ありますかとかですね」
このクリニックでは、今月の上旬からワクチンの問い合わせが急増しました。しかし、在庫はひっ迫していて、業者に発注しても、いつ入荷するかが見通せない状況だということです。(後略)
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麻疹は、日本では、2015年3月に、排除状態にあるとWHOから認定されている。つまり、現在、日本で”流行しているのは”海外からの輸入麻疹のみである。
ところで、少し前には、風疹の流行が話題になっていることを覚えておられるだろうか?風疹は何が問題になったかと言えば、それはCRS(先天性風疹症候群)のみである(一部報道では、風疹の怖さを強調するために、一般人の症状が強調され、不安をあおった)。。妊婦が妊娠初期に罹患した場合その発症率が高く、、妊娠1ヶ月で50%に達するという。さらに症状も難聴を始め多岐にわたり、子どもに強い障害を残す。
CRSと言えば、 沖縄県で, 1964年から1965年までに408人の患児が出た(全出生数の約2%!)大流行が有名である。CRSは、風疹のその後の散発的な流行と相俟って発生し、特に2012年~14年の流行時には、45人の患児が出ている。
このように、風疹については、患者数拡大に比例して、CRSも増えるために、さらにはその症状がかなり重篤でもあるために、ワクチンによる患者数抑制が至上命題となっていた。
これに比べれば、こうした特殊疾患を伴わない麻疹対策は、どちらかというと、風疹のついでのように、これまで扱われてきた。風疹ワクチンとの同時接種が有効という、ワクチンの性格もあった。
麻疹は昔から、「はしかのようなもの・・・」と言われ、後には引きずらない若い日の過ちの象徴のように言われてきたように、ほとんどの人にとっては、何ら後遺障害を残すことなく完治する病気である。私も、40年近く前の医学生の頃、そのように習った。
しかし、麻疹や突発性発疹のような、一般的には軽微(結核やコレラや赤痢、チフスなどに比べれば)な感染症でも、ごく一部の子どもには、SSPE(亜急性硬化性全脳炎;数万に人に1人))や脳炎(1000人に1人)などを引き起こす。私も、医学生時代、麻疹によるSSPEを発症した子どもを見たことがある。
ずっと昔は、感染症で命を落とす子どもも多く、麻疹による後遺障害は、その他の強力な感染症の陰に隠れて、ほとんど問題にもならなかったのであろう。しかし、重篤な感染症が医学・社会の進歩で克服され、CRSや麻疹による後遺障害が目立つようになってきた。
CRSの場合は、発症率がきわめて高いことが問題となった。感染率にしても、おそらくは妊婦が感染者と接触があれば容易に感染したと思われ、要は、その危険度は、麻疹よりもはるかに高率なわけである。
麻疹の場合、最近の流行は2019年であるが、この時の患者累計は500人弱であり、確率的には、後遺障害を残す人はいないことになる。むろん、あくまでも確率ではあり、絶対に脳炎の患者が出ないわけではないので、患者数が少ないに越したことはないだろうが。
●今回の”流行”は5人
記事では”国内でじわじわと広がる”とあるが、都内で5人。以前の流行時よりも、今のところははるかに少ない。それなのに、ワクチン希望者が殺到しているという。
これぞまさに、マスコミによる煽り以外の何物でもない。重篤化がゼロではないにしても非常に少ないのに、これを大げさに誇張する。
問題点を整理する。大事なのは、日本において麻疹の「排除状態」を維持すること。またできれば、ちょっとした流行でもないように、海外からの感染持ち込みは阻止すべきではある。だが、患者数や麻疹の病態、検疫の手間を考えれば、それは不可能だろう。そもそも、Covid-19の時でさえ、はたして検疫強化がどこまで必要であったのか、疑問視されるわけだし。
必須なのは、、現在行われているMRワクチンの高い2回接種率を維持していくことである。(ワクチンは個人防衛だけでなく、社会防衛のためにも実施されている)。したがって、定期接種を維持するために、まずは、子どもたちにワクチンを回すことが、何より大事となる。
●風疹ほどワクチンの必要度は高くはない
風疹の場合、身近に妊婦がいる人がかかると、妊娠初期妊婦(特にまだ妊娠がわからない時期)にうつす可能性が高く、したがって、少なくとも風疹流行期には、妊婦に接する人は風疹の抗体を持っていることが、絶対条件となる。できればそうでない時期でも。
したがって、特に現在40代~60代前半くらいの男性は、抗体保有率が低いので、最低限、妊婦ないしそうなる女性と接する可能性がある人は(だいたい具体的には、父親、義父)抗体があることを確認し、ない場合には、ワクチンを接種することが望ましい。
麻疹の場合は、まったく事情は異なる。近年の流行では、多くてもせいぜい数百人オーダーの患者数なので、脳炎やSSPEのことまで考慮する必要性は薄い。国民の数人に一人は感染したCovid-19とは、どだい、患者数が違う。
麻疹”流行”を何とかニュースネタにしたい連中は、その感染力の強さを強調する。
確かに麻疹は、結核同様、空気感染するから、感染力は強いが、現在の”流行”レベルであれば、特にそれを強調する必要もない。あくまでも、マスコミが騒ぎたいだけのことである。
日本における麻疹の免疫状態については、男女差がないことが違うだけで、あとは風疹と同じようなもので、やはり、60歳代後半以上の世代は自然免疫獲得者が多く、それより若い世代が、ワクチンの接種率等の問題で、抗体価がやや低いと思われる。おそらくその世代からの、ワクチン接種の要望が強いのであろう。
しかし、繰り返しになるが、現在の(あるいは近年の)”流行”患者数や、麻疹の性質を考えれば、そこまで神経質になる必要はない、と言えよう。
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■令和6年3月25日 STSSは昔からあり、流行はしない
「劇症型溶連菌患者が増加」 日本旅行者に注意喚起 韓国 3/22(金) 16:55配信 時事通信
【ソウル時事】韓国の疾病管理庁は22日、急速に症状が悪化し、致死率が約3割とされる「劇症型溶血性レンサ球菌感染症(STSS)」患者が日本で増加しているとして、旅行者に注意を呼び掛けた。
韓国人のインバウンド(訪日客)が広がる中、一部で警戒感が高まっている。
同庁は日本で昨年、過去最多となる941人の患者が発生し、今年も増加傾向にあると紹介。「旅行者は手洗いや、せきエチケットなど予防規則の順守が必要だ」と説明した。一方で、「過度な不安や懸念」を慎むよう呼び掛けた。
韓国紙・中央日報(電子版)も「日本を訪れる観光客が増える中、日本各地で致死率3割の感染症が急速に拡散しており、注意が必要だ」と報じた。 |
韓国の専門家が警鐘を鳴らしている、とのことで、そこには無知ではなく、悪意があると判断する。これは明らかに、STSSの致死率が異様に高い事実を悪用したデマだからだ。
問題は「旅行者は手洗いや、せきエチケットなど予防規則の順守が必要だ」という部分。はぁ?韓国の疾病管理庁、だいじょうぶかぁ~っていう感じ。
STSSはCovid-19や麻疹などのような上気道感染症ではないのだ。飛沫、空気感染をするわけではなく、基本的には外傷が原因であり、傷から劇症型溶血性レンサ球菌が体内入り込んで急速に増殖し、敗血症等となって人を死に向かわせる。
私自身、研修医時代の今から30年前に、一例診たことがある。当時はまだSTSSの概念さえなかったが、感染創を持って朝やってきた患者は夕刻に死亡し、まさに”人食いバクテリア”、その経過の早さに驚いたものである。今から思えば、あの患者はSTSSだったのだろう。
基本的にはだから、STSSは外科疾患であり、そもそも感染症の類いには入らないだろう。さらに、たまたま最近報告例が多いだけであり、多少の増減はあったとしても、インフルエンザのように、流行するような病気ではない。
STSSの患者は、基本的にすぐに病院受診をするだろうし、仮に健康な人がこの患者の膿を吸い込んだり、それに触れたとしても、それで感染するわけではないわけだ。
ではなぜ、韓国の感染症の専門家は、このような愚かなことを言うのだろう?私は政治的思惑が入っている、と見ている。
韓国は、現政権になってやっと日本の原発処理水排出を認めたことでもわかるように、そしてそれまでのサヨク政権は、現中国同様、それを認めていなかったことでもわかるように、やはり基本的には反日国家なのである。何かきっかけがあれば、日本を貶めようとしている。
最近は円安で、観光客も韓国から日本に行きやすくなっている。そうなると、日本にカネを吸い取られる。だから観光客をあまり行かせたくない。邪魔したい。そんなおもわくがあるのかもしれない。
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■令和6念3月26日 天才はバカである
4年ぶりの中国訪問で切実に感じたこと…「ガラパゴス化」した日本は、中国に先を越されるばかりである。(現代ビジネス)
3/27(水) 7:03配信 現代ビジネス 舛添要一 (前略)
「失われた30年」で貧しくなった日本
私たちの生活に欠かせない自動車を見ると、日本と中国の発展の差がよく分かる。
自分の乗っている自家用車については、30年前と今を比べると、今のほうがみすぼらしい。私のみならず、多くの人がそうであろう。バブルの頃は、若者も豪華な外国製やスポーツタイプの車に乗っていた。
中国では、1999年には、自動車販売台数は187万台だった。北京の車道も自転車の波であった。ところが、10年後の2009年には1364万台で世界一となった。10年間で7倍に増えたのである。2003年にはドイツを抜いて3位に、2006年には日本を抜いて2位になっていた。2023年には、3009万4000台であり、15年連続の世界一である。
当然のことながら、車道は自動車で一杯であり、しかもEV化では日本のはるか先を行っている。自動車メーカーを視察すると、自動運転技術の開発も日本よりも進んでいる印象である。
普通の中国人は、30年前には自転車に乗っていたが、今は自動車で、日本人の乗る車と同等か、それよりも上のクラスの車である。カーナビをはじめとする先端装備ももちろん完備した車である。まさに、過去30年間の日本と中国の発展スピードの違いを如実に表している。(後略) |
舛添要一はきわめて優秀な男であり、亡くなった鳩山邦夫と東大で首席を争っていたそうだ。かつての我妻栄と岸信介の関係のようだ。
だが、我妻と岸はそれぞれ民法学者、政治家として大成したが、舛添は学者としても政治家としても中途半端に終わり、鳩山邦夫も政治家として大成したとは言い難かった(地位だけみれば、同じ東大卒とはいえ、できがいまいちだった兄の方が大成した。あくまでも地位だけ見れば)。
頭がいい人が社会に出て優秀とは限らない。かつての進歩派学者らのように、かえってその頭脳がヘンな方向に向かってしまい、あたら日本をミスリードしたりする恐れもある。
舛添の場合も、政治カンがよかったとは、お世辞にも言えない。自民党の代議士時代、自民党が下野するや、もはやこの党に明日はないと判断して、自民党を離党し、新党を立ち上げた。
しかし、彼の判断は間違っていた。歴史がそれを証明した。つまり、政治カンが悪いのである。頭は良いのだが、物事の本質を捉えられないのだ。
私は、舛添要一は、戦前の労農派(社会党の前身)の大物、大山郁夫に擬せられるように思っている。
大山郁夫は徹底したサヨクであるが、昭和28年に、前々年に授与されていた「スターリン国際平和賞」を受け取るために、ソ連に入った(当時、社会主義圏への日本人の渡航は禁止されており、彼は”もぐり渡航”だった。冷戦初期日本・ハンガリー関係史の一側面)。
彼はその体験からモスクワ訪問記を著し、北朝鮮訪問記も発表しているが、そうした紀行記を読むと、まさに旧ソ連、北朝鮮礼賛一色で、彼らは一体何を見ていたのか、と大いなる疑義を感じる。
舛添要一にしても、自発的行ったのか、招待されたのかは知らないが、彼のこの紀行記は、まさに中国礼賛一色となっている。人権侵害を始め、いろいろと問題がある国なのに、なぜここまで中国を褒め讃え、日本を貶めるのだろうか?(おそらく、一定の影響力のある人なので、中国から何等かの謝礼が出ていることだろう)。まるでかつて大山郁夫が、徹底的に社会主義国を礼賛し、日米を貶めたのと同じ構図なのである。
●中国の一部しか視野に入っていない舛添
舛添報告の問題は、中国をくまなく回ったわけではなく、主要都市しか見ていないことにある。
確かに、中国の経済発展は著しく、2010年にはGDPにおいて日本を抜き去った。だが中国では、経済発展とともに、貧富の格差が大きくなった。要するに、経済成長したのは、一部の都市や特区地域のみで、国全体が豊かになったとは言えないのである。
たとえば、日本と中国のここ30年のジニ係数を比較すると、以前は両国ともにあまり差がなく、ここ30年間で日本ではあまり変化がなかった。だが、中国では、経済の発展に伴って、それが大幅増加していることがわかる。まさに中国は、経済発展に伴って、経済格差をも拡大させてきたのである。(なお、米国を含むOECD諸国のジニ係数はすべて0.4以内であり、中国のそれは発展途上国並みである。また、ここ10年ほど中国はジニ係数を公表せず、一説には0.5を超えているとも言われている。Global noteでも、中国のジニ係数は2011年分(0.51)しか発表がない。中国の所得格差、危険域 暴動頻発の背景に - 日本経済新聞 )。
共同富裕実現、の目安-20年続いた「格差が過度に大きい状態」を解消できるか。 |ニッセイ基礎研究所 、中国の所得格差はどうなっているのか?/梶谷懐 - SYNODOSより改変
要するに中国のジニ係数は、とんでもないレベル(世界一の南アフリカ並み?)なので、恥ずかしくて発表できないのである。特に、これほど重要な数値をそもそも隠していることに、中国への不信感を強く持つ。おそらく、ウイグル自治区などでは、昔のアメリカの奴隷制やイギリスの植民地支配のような状況なのだろう。
舛添要一はこうした格差には、一切触れずして、中国全体を礼賛しているのである。
また、舛添は日本をさかんに貶めているが、上図によれば、日本は、社会保障によって、見事に所得格差を克服してきたこともわかる。中国と違って。
これが日本一の秀才のあられもない姿だと言えよう。
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■令和6年3月27日 人びとはなぜサプリを求めるのか?-健康食品で死ぬ愚
“紅麹サプリ”で新たに2人死亡、計4人 小林製薬が明らかに 3/28(木) 10:21配信 日テレNEWS NNN
小林製薬は「紅麹コレステヘルプ」を摂取していた人が、新たに2人、腎臓の疾患を発症し、死亡していたことがわかったと明らかにしました。「紅麹コレステヘルプ」を摂取していた人が亡くなったのは、これまでにあわせて4人となりました。
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●そもそもどういう人が服用していた?
今回問題になっている「紅麹コレステヘルプ」は、その名の如く、コレステロールを下げるサプリらしい。謳い文句では、「悪玉コレステロールを下げる L/H比を下げる」となっている。
コレステロールは血圧と並んで、日本人の関心が強い医療項目である。そして日本の検診システムは、両者の正常範囲をきわめて厳しく設定しており、約6割が異常所見を指摘されるという。
血圧ならば、現在では家庭用血圧計も普及して、自分で測定する人も増えている。したがって、高血圧症であると自己判断して、わざわざ病院に行くのも面倒だから、血圧を下げるサプリがあれば、それに手を出す人もいるのは、まあわからないではない。サプリを飲み続けても、常に自分の血圧をチェックしながらということになろうから、フィードバックはしているので、効き目が弱ければ増量するだろうし、万一効きすぎて低血圧になれば飲むのをやめるだろう(本来こうした管理は正しくはない)。
だが、コレステロールの場合、採血をしないと数値はわからないので、サプリへの道は、だいたいが、検診でひっかかって、となる。要はやはり、わざわざ病院へ行くのがめんどくさい人だ。
この場合問題なのは、血圧のような数値のフィードバックがないこと(病院へ行って採血をしないと数値はわからない)。だからそれもないまま、サプリを飲み続けることになる。
●検診からの流れ
だから問題は、検診とその後の流れにある。私は、検診推進派ではないが、絶対否定派でもないので、多くの人(ことに働き盛り)が検診を受けること自体は、必要だと思っている。そして、では異常指摘を受けた後どうすべきか、ということなのだ、問題は。
検診では、異常値を指摘された人は、病院受診をするのが前提となっている(そのために、異常値の幅を広く取っている。令和6年3月13日 「異常」とは何か?)。受診して、再検査やより細かい検査を受け、医師の判断を仰ぐ。そして、医師の指導にしたがって、投薬を始める人も出てくる。
検診異常→病院受診という流れがあるのは、単に血圧、コレステロール値、血糖値等の数値を下げればよい、ということではないからだ。
こうした、いわゆる生活習慣病は、たがいに絡み合っている。たとえば、コレステロールが高い人は、血圧や血糖値も高いことが多く、その他の検査で異常が見つかる確率も高い。
だから医師は、こうしたことまで総合的に判断して、指導を行うのだ。
だが多くの人は、ここまで理解することはない。病院に行くのは面倒だ。たとえば、とりあえずは、指摘を受けたコレステロールだけ下げればいいじゃないか。それなら、サプリに頼ろう、という発想に至る人もだから、でてくる。
サプリメーカーは、こうした心理を突いて、さまざまなサプリを世に送っているのだ。
もしも一部でもこういう人を生み出しているのなら、検診も罪深いものだ。こんなのは受けずに、サプリにも手を出さない方が、よっぽどよい。
●サプリの矛盾
だが考えてみよう。たとえば血圧ならば、家庭で測定ができるから、自分でフィードバックが可能であり、仮にサプリがよく効いていたとして、否、効きすぎて血圧が下がり過ぎたとしても、歯止めが効くだろう。
だがコレステロール値や血糖値は、自宅では測定できない。つまり、フィードバックが効かない。
私たち医師からすれば、フィードバックなしの診療はあり得ない。たとえば糖尿病の治療ならば、必ず、定期的に血糖値やHbA1c等をチェックし、あるいは眼病変や腎臓病変がないか、などをチェックしながら治療をする。コレステロールは、基本的に、下がりすぎても問題はないので、こうした側面はあまりないが。
それはつまり、こういうことだ。つまり、サプリは結局、効かないのだ。効いてしまったら、危なくて使えないから(笑)。
たいして効果がないから、サプリは成り立っているのである。
前述のように、サプリに安易に頼る人は、まず、病院には行かない。(行けば間違いなく、主治医からサプリ使用は禁止される)。だから、効かなくても問題はないのだ。要は売れればよいだけ!
●やっぱり病院に行こう!
病院受診をしない人の中には、何らかの理由で、医療への不信を持っている人もいるかもしれない。そういう人は、がんになっても、小林麻央のように、標準治療を受けないだろう。
それは不幸だ。
確かに、医師の言うがままに、唯々諾々としてはいけない(令和5年10月15日誤診のオンパレード)。たとえばがんの場合、確かに標準治療がその人にとっては必ずしも最善になるとは限らない。
しかし、小林麻央が標準治療を拒否して亡くなったように、頭からこれを無視してはいけない。
コレステロールの場合、必ずしもこれを下げる必要はない。私は、下げない派だ。私も医師のひとり。だから標準治療にも幅がある。だが少なくとも、コレステロールがたとえば高いと言われたら、医師の意見は聞く(つまり病院に行く)べきだ。
少なくともコレステロール、血糖値、高血圧について言えば、サプリに頼る利得はない。病院で標準治療を受けるべき。
サプリは文字通り、毒にも薬にもならない。カネをどぶに捨てるようなもの。だが「紅麹コレステヘルプ」は残念ながら猛毒だった。
P.S.現在のコレステロール降下剤は、サプリと異なり、非常によく効く。また、膨大な治験情報があって安全性も高く、3割負担で購入でき、したがって、サプリとは比較にならない多くの人が内服している。病院に行くのは多少面倒かもしれないが、サプリをきちんと飲み続けるのも大変だろう。
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■令和6年3月28日 制度の欠陥は、民主党政権時代のFITでしょう
紅こうじなど「機能性表示食品」始まりは安倍政権の「経済成長戦略」 トクホより緩い規制、企業には便利 東京新聞 2024年3月28日 20時38分
小林製薬(大阪市)の「紅こうじ」のサプリメントを巡る健康被害問題を受け、林芳正官房長官は28日の記者会見で、機能性表示食品として届け出のあった全約6800製品について、事業者に対し健康被害の有無などの調査を求めたことを明らかにした。機能性表示食品制度は2015年、安倍晋三首相(当時)が進めていた規制緩和による経済成長戦略の一つとして導入されたが、届け出のみで国の審査はなく、当初から安全性などへの懸念が指摘されていた。
◆臨床データ不要、国の審査もなし 機能性表示食品制度は、安倍政権だった13年6月の成長戦略で「健康食品の機能性を表示できる新方策」について記載され、導入が決まった。消費者庁に届け出れば、商品パッケージに機能性(効果)を表示できる。小林製薬の製品では「悪玉コレステロールを下げる」などと記していた。届け出には臨床試験データは必須でなく、機能性に関する文献なども認められる。国は文献の内容は審査しない。
◆「制度の欠陥があらわになった」 一方、それ以前からあった特定保健用食品(トクホ)は、国による審査と許可が必要で、機能性表示食品の方が企業にとっては活用しやすい。
制度を導入した際の消費者庁の検討会にも参加した消費生活コンサルタントの森田満樹さんは、小林製薬の製品について「この制度があったから悪玉コレステロールを下げると効果を書いて売り出すことができ、たくさん売れた結果として被害が広がった」と話す。さらに「消費者の利益ではなく、経済のための制度。安全性を置き去りにした制度の欠陥があらわになった」と指摘した。(中沢穣) |
今回、どのような経緯で小林製薬の「紅麹コレステヘルプ」と腎不全の関係が明らかになったかはよくわからないが、おそらくサプリによる副作用は、ずっと以前からあったと思われる。
以前、健康な男子中学生が低血糖で救急搬入されてきたことがあった。通常はあり得ないので、いろいろ家人に聞いたら、何のためかは失念したが、とにかく、サプリを飲んでいた。調べたら、その中の成分で、血糖値を下げるものがあり、原因が判明した。
私が医師として経験したのはこれ一例だけだが、おそらくサプリの健康被害というのは、表には出ていないだけで、相当あるのではないか、と思う。
そもそもサプリは医薬品ではなく、食品なのだ。だから、トクホにしたところで、確かに国による審査はあるが、薬剤のように、徹底的にその安全性が担保されているわけではない。審査の主眼は、効能があるかどうか、であり、安全性ではない(食品だから)。
私はアンチサプリ派だから、サプリを経済成長の目的で奨励するのは、個人的にはあまり賛成はしないが、消費拡大=経済成長という観点からすれば、安倍戦略に問題があったとは思えない。
制度の欠陥というのなら、民主党政権時代の、42円買取FITの方がよほどひどかった。今年5月から再エネ賦課金上がるのも、当時の高額買取分がまだ残っているからだろう。原発を減らして、不安定な電力を増やして、化石燃料費を増やして、日本の安い電力供給には何ら寄与しなかったのに。
それはスルーして、安倍政権の政策だから非難する、はまさにサヨクの常套手段で、まあ心ある人は、やっぱり東京新聞!だと思って、ますます新聞離れが加速されることだろう。
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■令和5年3月7日
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■令和6年3月8日 原爆報道のミッシングリンクについて
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■令和6年3月9日 ”立憲共産党”はやっぱり中国の味方
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