■令和5年２月１２日 杓子定規な人たち
世の中には、この手の、現場において融通が利かない人が一定数いるのだ。規則一点張り、何はともあれ規則の遵守を優先する人たち。 この学校の教師も、この手のタイプの人間なのだろう。生徒の健康よりも規則の遵守が大事。 彼らからすれば、規則にはそれが作られるべくしたそれなりの存在理由があるのだ、だから一見不合理に見えてもそれを優先すべきなのだ、という考えなのだろう。ルールは必ず生徒の身を守るのに有用なのだ、という思い込みがあり、それを見直すという発想がまったくないのだ。 つまり彼らはルール＞常識、なのだ。 なぜこのようなルールができたのかはわからないが、案外こうしたルールは、単純な思い込みだとか、一部の人の独断と偏見で作られていることが多い。このルールでいえば、「男子たるもの、少しくらいの寒さなど我慢せい！」といった頑固者がいて、その者の意見がルールとなったのかもしれない。 いずれにしても、大事なことはルールではなく常識なのである。寒いのにセーターだけ、ジャンパー駄目、はありえないでしょう？ ●ルール以外でも見直しに必要性はある 私が九州地方に来てとにかく驚いたのは、子どもが通う小学校にストーブがないことだった。今はエアコンで暖を取れるが、10年ほど前までは、エアコンもなかったから、本当に学校は寒かった。 私は、九州出身の妻に、「どうしてストーブがないの？」と聞いたが、妻からすれば、ストーブがないのは当たり前なので、そもそも私の質問が理解できないようだった。ちなみに私の出身地は埼玉県で、小学校時代には石炭ストーブだった。休み時間には順番でストーブに当たっていた。ちなみに、冬の寒さは、埼玉県も九州もたいして変わらない。 こうしたこともあるので、好意的に解釈すれば、冬にジャンパーは不要、と信じる教師も、ルール云々の前に、頭からそう思っていたのかもしれない。だから、いくら親から言われても、どうしても親の主張が理解できなかったのかもしれない。 だが記事によれば、少なくとも学校側も「時代や状況に応じて見直されていくものだ」との認識はあるようだから、ここはぜひとも、父母の声を聞いて、柔軟に対応していただきたい、と思う。 | |
| ■令和5年２月１３日 電気代値上げは昔もあった 今冬からの電力料金値上げが著しいが、電気代の歴史を見ると、結構すごい大幅値上げが過去にもあったことがわかる（下図）。  https://www.tainavi-switch.com/contents/1705/ より 上図によれば、石油ショックまでの電気代は比較的安定していたようだが、実際にはかなり改定があったようだ（電気料金の歴史参照）。 記録を見ると、昭和20～30年代には、「資本費用増大」「電源開発」を理由にした改定が多い。この時期は、むろん、電力需要も増加はしているが、そもそも発電設備がまだまだ不十分だったのだろう。当時は水力発電が主だったので、電源開発＝ダム建設だったのだろう。そのために、電気料金改定（値上げ）によって、設備増強を図っていたのであろう。 昭和40年代は、冷蔵庫、洗濯機、白黒テレビといった、いわゆる三種の神器が普及し、電力量は激増した。たとえば昭和40～45年頃には何と5年間でそれは倍増している。 これだけ需要が伸びた割には、電気代は落ち着いていた。この時期はインフレであり、賃金もまたそれなりに上昇していた（今と違って！）が。  データの時間より 不和雷蔵より そこにはやはり、生活に必需のインフラ設備として、可能な限り値上げをしないような政策もあったのだろう。しかしこうした政府の努力も一変してしまったのが、1973年の第一次オイルショックだった。石油価格が一気に4倍となり、この時期には物価も上がったが、電気代は一気に2倍になった。 ただその割には、私も当時はもう中学生だったのでよく記憶しているが、現在のように電気代高騰はあまり問題にはなっていなかったように思う。物価は毎年上がるのが当たり前の時代だったし、給料もそれなりに上がっていて、電気代はもともと据え置かれていて割安だったので、それなりに人々は対応できたのだろう。それでも当時は東京タワーのライトアップがなくなったり、それまでの「消費は美徳」の時代から一転、節約が話題になっていた。その後、1978年に第二次オイルショックが起きると、一気にそれまでの1.5倍程度まで跳ね上がった。 ●現在とオイルショック時との違い こうした石油価格の急上昇は、当時はまだまださまざまな省エネの余地があったことや、LNGが実用化されたことで発電における石油依存度を下げていくことができたことで、何とか乗り切ることができた。一気にとは言わなくても、賃金もそれなりに上がっていたことも、人々の不安緩和には大きかったことだろう。 これに対し、現在では省エネや技術革新の余地は実は、当時よりははるかに少ない、と言わざるを得ない。 当時は石油のエネルギー代替品としてLNGや原子力があった。唯一の国産調達可能なエネルギーである石炭も、経済力の強靱化に伴って、そのほとんど輸入でまかなえるようになった。日本人は炭鉱の危険からは大幅に開放された。 現在は、原発事故で原子力が、カーボンニュートラルとかで石炭が締め出され、ロシアによるウクライナ侵略によるとばっちりでLNG価格が高騰し、で八方ふさがりである。 結局、消去法で再エネを推進せよという意見が根強いが、これは欧州においてさえ、すでに頭打ちになりつつある。発電効率が悪く、単位発電量当たり広い面積を要るVREは適地が減りつつあり、非現実的な洋上風力発電に目が向けられるようになっている（令和5年2月9日当ミニコラム参照。海なら無限に近い面積があるからね）。需要に合わない発電の問題も克服されていない。 再エネ等は、石油ショック頃にも試みられた。“サンシャイン計画実施要項”に基づき太陽光発電、地熱発電、石炭液化・ガス化、水素発電の研究・開発等が進められたが、50年経っていまだ実用化されていない。奇形的に増えた太陽光発電とて、いまだに経済的に自立できない。 むろん、技術水準は当時よりも高まったのだろうが、こうしたシロモノは今後も経済性を持たないだろう。50年やって駄目だったものが、あと10年くらいで急激に実用化されるはずがない。 結局、ロシアのガスが市場に出てこない限り、LNGはますます高騰し、電気代も天井知らずで高騰する。 結局のところ、超法規的措置で、日本中の原発を再稼動させていくしかないだろう。原発回帰しか、日本が生き残る道はない。 | |
■令和5年２月１４日 脱原発派の画策？
もともと、値上げに賛成という人はいない。ことに1.5倍のそれとなれば、あっさりとはいわかりました、という人はいない。だから当然のことながら、公聴会は、反対意見のオンパレードとなる。また確かに、電力会社もまた、値上げ理由の詳細な説明は必要である。 たとえば、燃料費がこれくらい上がっている、このまま原発を停止したままでいけば、これくらいの値上げが必要となる、原発を再稼動すれば、これくらいの値上げですむ、あるいは値上げがいらなくなる、といったことを、ある程度具体的な数字を挙げて説明する必要がある。 公聴会は理性的討議の場であるから、数字を出して具体的に説明すれば、普通、利用者は「なるほど、それでは値上げは仕方がない、やはり原発再稼動が必要なんだな」と思うことだろう。 しかしながら、こうした公聴会には、だいたい、筋金入りの脱原発派が入っていることが多い。彼らの目的は、冷静な討議ではなく、脱原発思想を広めることにある。 こうした連中は、とにかく原発再稼動をさせないことが目的だが、さすがに公聴会でそれをいたずらに叫ぶような愚はしない。彼らは彼らなりに理論武装をする。 それが、動いていない原発の維持費だ。彼らからすれば無用の長物を維持するだけの金があるのなら、その分、電気代を上げるな、という論理である。原発推進派からすれば、安全対策工事費は過剰に見積もられているわけだから、文句のひとつも言いたくなるだろうが、それでは「電力会社は安全を軽視している」と言われるのがオチだから、言えない。脱原発派はそこを突いているのだ。彼らは、脱原発という感情論を、安全対策工事費でカモフラージュしているわけだ。感情論だけの脱原発論では、さすがについてくる人は少ないので。 本来こういう連中は、公聴会には入れるべきではないのだが、いちいち申請者の思想背景を調べるわけにもいかないし、したがってある程度はこういう連中が紛れ込むのはやむをえないし、電力会社もまた、それは織り込み済みだろう。 彼らは一応論理で攻めてくるので、電力会社もまた、いたずらに反対するのではなく、論理で対抗すべきだ。 そもそも、現在電気代値上げをしていないのは、原発が多く動いている関電、九電だ。化石燃料費が高騰している今、原発の稼動が電気代値上げ抑制に効果的なのは、”定性的”には明らかなので、これを”定量的”に説明するのだ。 確かに原発に限らず、あらゆる装置は使っても使わなくとも、それなりの維持費がかかる。電力会社は、国民の脱原発の呪縛が解ければ可及的早期に原発を再稼動するつもりだからこそ、維持費を負担している。脱原発派からすれば、原発はいずれ廃止されるべき存在だから、このコストはまったく無駄なものに映る。 どちらの言い分ももっともではあるのだ。だからこそ、北陸電力は、具体的な数字を示して、原発再稼動の優位性を世に示すべきなのである。むろん、感情的脱原発派は納得しないだろうが、こういう連中は絶滅することはないので、かつてのニューレフト同様、世間から孤立させることが大事なのである。 | |
■令和5年２月１５日 憲法第9条ではなく憲法第9条2項の改正なんだけど・・・
② 前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。 野党（サヨク）は昔から、憲法9条改正反対！を唱えているが、北岡伸一氏によれば、そこには国民を欺く意図があったという。すなわち、政府は元来、同条第２項のみの改正を考えていたが、サヨク勢力が意図的にそれを”九条全体”の改正と解釈して国民を欺いた、というのだ。 確かにさもありなん、と思った。 私が知る限り、野党のこうした認識は、中曽根内閣までさかのぼる。当時の社会党は、同内閣を「戦争をしたい内閣」と決め付けていた。中曽根氏が「さあ、戦争だあ～」と叫んでいる挿絵などが機関紙などに書かれていた。私はそれを見て、はて中曽根さんは、ではどこの国と戦争をするつもりなのか？と思ったものだ。だって当時、日本が外国に戦争を仕掛ける理由などまったくなかったのだから。 つまり昭和の頃からサヨクは、政府は憲法を改正して、つまり9条全部を改正して、日本が戦争放棄することそのものを放棄した、と国民に思わせようとしていたのだ。 こうしたサヨクによる欺瞞は、その後も長く続いた。最近で目立つのは何と言っても、2015年の安保法制採決時の、福島瑞穂社民党党首による「戦争法案」の命名である。 実際には、政府が改正しようとしていたのはあくまでも、憲法第９条第2項であり、ありていに言えば、「陸海空軍その他の戦力は、これを保持してもよい」としたいのであった。つまり政府はずっと、戦争は放棄するが、自衛のための戦力保持は必要だ、という当たり前のことを言ってきたに過ぎないのだ。日米安保条約も安保法制もこの延長線上にある。 そもそも戦争は、1928年のパリ不戦条約で、必要悪から絶対悪へと、コペルニクス的転回を遂げた。戦争放棄は国連憲章にも書かれており、現在では世界のゴールデンスタンダードだ。 1928年パリ不戦条約 第1条 締約国は、国際紛争解決のために戦争に訴えることを非難し、かつ、その相互の関係において国家政策の手段として戦争を放棄することを、その各々の人民の名において厳粛に宣言する。 第2条 締約国は、相互間に発生する紛争又は衝突の処理又は解決を、その性質または原因の如何を問わず、平和的手段以外で求めないことを約束する。 国連憲章第2条4項 すべての加盟国は、その国際関係において、武力による威嚇又は武力の行使を、いかなる国の領土保全又は政治的独立に対するものも、また、国際連合の目的と両立しない他のいかなる方法によるものも慎まなければならない。 よって、現代において日本が、憲法第９条第一項を改正できるはずがない。 こうした状況なので、サヨク勢力は、政府と対決するためには、別の論理を取らなければならなかったのだ。それが「中曽根は戦争をしようとしている」「安保法制は戦争をしようとする戦争法案だ」という主張である。暗に、憲法第９条第一項改正をでっち上げて、それに反対を訴えているのである。 なお、もう少し控えめな主張では、「日本はアメリカの戦争に巻き込まれるな！」というものがあるが、少なくとも1928年以降の米国は、不戦条約や国連憲章を守り、今回のロシアのような侵略戦争はしていない。 確かに米国は、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争などといった”戦争”に関与はしてきたが、これらの”戦争”は、大きな目で見れば、世界秩序保全の意味合い（失敗・成功はさておいて）があり、日本もまったく無関心とは言ってはいられなかったのだ（湾岸戦争で、その問題が顕在化した）。それは、”戦争に巻き込まれる”とはまったく異なる概念である。 残念ながらこうした野党の欺瞞に、国民は見事に騙されていた。2015年の安保法制採決には、過半数の国民が反対していた。むろん、福島瑞穂の話を単純に信じていた人がそんなにいたとは思えないが・・・ 反撃能力の保有や防衛費倍増を明記した安保関連3文書などは当然、”（侵略）戦争への道”ではない。繰り返すが、それは憲法第9条第1項で禁じられているからだ。 今回はさすがに、ロシアによる”本物の戦争”が起こっているので、国民ももはや野党の欺瞞には騙されなくなった。 侵略を受けているウクライナが、世界から応援を受けているのは、自ら血を流しながら防戦しているからである。できればそんな血は流したくはない。だからこその反撃能力の保有や防衛費倍増を明記した安保関連3文書なのだ。やっと国民もそれを理解し始めた。 ●次は核の共有・保有 中国、北朝鮮、ロシアから睨まれている日本の防衛が、反撃能力の保有や防衛費倍増を明記した安保関連3文書だけでは不十分なのは、火を見るよりも明らかである。どうしても核を避け続けていることはできない。 NATＯ諸国が核の共有をしているのに日本でそれが必要なかったのは、NATOの軍事力に比べて、米軍のそれがはるかに東側を凌駕していたからである。 しかし現在、中国、北朝鮮、ロシアの軍事力が高まり、米軍の力は相対的には衰えてきている。いつまでもこれまでの防衛の枠組みにこだわっているわけにはいかない。 岸田首相による反撃能力の保有や防衛費倍増を明記した安保関連3文書は、戦後最大の国防の転換と言われているが、これだけではまだまだ足りない。やはり、昨年、故安倍元首相が唱えていた核共有論を、再度議論する必要があるだろう。 その先には核保有があるが、その道はしかし、厳しい。残念ながら、ウクライナ並みの血が流れないと、難しいだろう。 | |
■令和5年２月１６日 意外なところからの反論－近親憎悪の典型
志位氏からすれば、こうした批判は当然読売・産経から来るものであって、よもや”身内”の朝日新聞が反乱を起こすとは思わなかったのだろう。 そしてさらには、内田樹や山口二郎といった錚々たるサヨクの論客も、次々と共産党のこの処分を批判している。むろん、右からの批判もあるが、左からのそれは、きわめて興味深い。 朝日社説では「党内の結束が保てたとしても、これまで共産党の政策や活動に理解や共感を示してきた、党員以外の有権者や知識人の心が離れるなら、党勢は細るばかりだと思い知るべきだ」と結論づけている。朝日新聞こそがまさに、「これまで共産党の政策や活動に理解や共感を示してきた、党員以外」の支持者だからこそ、こう書いたのだろう。 保守層からすれば、共産党のこうした狂犬のような強権体質は当たり前のことで、いまさらコメントするまでもない、ということなのだろう。しかしサヨクからすれば、共産党はお仲間なわけで、共産党支持層が減ることはサヨク全体のそれが減るに等しい。だからこそ、苦言を呈さざるを得ない。まさに近親憎悪の典型だろう。 かつてマザー・テレサは、『愛の反対は憎しみではない、無関心だ』と言った。サヨク勢力は、共産党にある程度の期待があるからこそ、憎む。保守はそもそも共産党に愛などないから無関心で、批判さえしない、ということだ。 志位さんはエリートなので、庶民の気持ちがわからないのだろう。だから『愛の反対は憎しみ』だと思っている。だから批判は当然、産経から来るものだと思っていた。 志位さんは、むしろ朝日新聞や内田樹、山口二郎からご批判をいただいたことに、感謝すべきなのである。まだ愛されているのだから、と思って（笑）。 | |
■令和5年２月1７日 今年のインフルエンザ流行について
 しかし同国と日本では、マスクの取り扱いで大きな違いがあった。すなわち、オーストラリア人はほとんどマスクをしていないが、日本人はしている。したがって日本ではそれほどのインフルエンザの流行にはならないだろう、というのが私の一医師としての予測であった(令和4年12月4日当ミニコラム参照)。 この仮定ではしたがって、マスクは感染症予防には効果がある、という前提がある。実際だからこそ、COvid-19が流行し、国民皆マスク社会となった先の２シーズンは、インフルエンザが激減したのである。 今冬の日本は、はインフルエンザが流行していると言われているが、実際にはやはり、あくまでも”先の2年間と比較して”のそれであった。たとえば、神奈川県のデータでは、今年は確かに先の２シーズンよりも増えてはいるものの、特に2018－19年シーズンと比べれば、あるいはオーストリアの流行と比べれば、ものの数ではない。  定点当たり報告数の週別推移より その理由は、記事とはやや異なる見解となるが、基本的にはやはり、今シーズンはさまざまな制約がなくなり、事実上の第5類扱いとなっているためであろう。ただ、マスクの着用率は、日本人に限ってはほとんど落ちてはいないので、やはりマスクにはある程度の感染予防効果（あくまでもウィルス保持者に対する効果だが）はあったと判断してよいだろう。手前味噌だが、基本的には私の予測は当たったと思っている。 | |
■令和5年２月１８日 模倣犯予防のためにも厳しい制裁がよい
世の中にはどうしても、バカが出てくる。そして大迷惑をこうむる人・組織が出てくる。 結局抑止のためには、厳しく罰するしかない。 無論、この場合は民事賠償が主となる。刑事罰としてはたいしたものは課せられないだろうから。民事罰なら億単位の損害になるわけだから、当然のことながら、本人と親に死ぬまで支払ってもらう。故意の事件だから、自己破産も認められない。一生、親と本人は二人三脚で支払うのだ。むろん親と本人は人生を詰む。それでいいのだ。 誰もがそんな人生は送りたくない。こうした思いが、抑止力となる。 それは結局、核抑止力と同じだ。究極的に強いパワーを使うことで（あるいは使うと見せかけることで）、相手を脅す。それこそが最大の抑止となるのである。 ■令和４年１月１６日 エマヌエル・トッドの核武装論は当然のこと！ ■令和４年1月１７日 このテの発表はマユツバ－サンプル数少なすぎ |