エリートについて
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エリートのリクルート
　明治中期以後、日本では若い時期にエリート層と非エリート層を試験により選別し、早くからそれぞれを分離した職業教育を行い、エリート教育を受けた人間は壮年期には日本の指導者層となっていった。
　
　明治維新で階級というものがほぼなくなった日本では親の職業や生まれた地域に関係なく、とにかく試験で高得点を取る能力さえあれば誰でも平等にエリート層に入る道が開けていたのである。これは階級組織が歴然として存在し、貴族階級でなければエリートになれなかったヨーロッパや、若いうちからエリート、非エリートを分けず、社会人となってからのOJT(職務をしながらトレーニングをすること）の中で次第に頭角をあらわしていった人間を社会の指導者としているアメリカとも異なるエリートのリクルートのやりかたであったといえる。

　特に太平洋戦争前の日本社会はこの少数のエリート層と大多数の非エリート層の峻別は現在では考えられないほどにきびしかったらしい。たとえば役人の間ではエリートとその他では入る食堂やトイレでさえ区別があり、同じ役人でも高文（高等文官試験。現在の国家公務員試験�T種にあたる）合格者とその他では出世のスピードがまったく異なっていた。高文合格のエリートは旧内務省などでは４０歳そこそこで知事に任命されていた（戦前は県知事は選挙ではなく、任命であった）らしい。また役人に限らず、民間企業などでも大卒エリートとその他では入社時点から受ける職業教育などが全く異なり、若い時点でエリート路線に乗らなかった人間は少なくとも大企業や役所という大組織の中では出世というものはまったく望めなかったのである。

　こうしたエリート層とその他の人間のきびしい峻別は当時は特に問題にはならなかったらしい。昔は大学へ入る人自体が珍しかったし、とにかく高文などの難しい試験にさえ通れば家が貧乏だろうとなんだろうと誰にでもエリートになる道は開けていたのであるから、「自分は人よりも一生懸命勉強して高文に通ったのだ。他人より勉強したんだからエリートとして特別扱いを受けてもなんら不自然ではない」との意識がエリートにはあったのだろう。後藤田正晴氏の回顧録などにもそのようなことが書いてある。庶民もまたエリートに対しては「あの人たちは自分たちとは違う特別な人だから」とのあきらめのような意識があったのだろう。仮に家が本当に貧乏で大学などとても行けない状態であったとしても海軍兵学校や陸軍士官学校などは月謝が無料で生活費までくれたから、カネが一銭もなくともエリート軍人となることも可能であったのである。（昔の海軍兵学校や陸軍士官学校は現在の東大並みに入学するのが難しかった）

エリート教育の功罪
　こうした戦前の極端なエリート教育は現在では評判が芳しくない。戦後は特に社会主義思想などの普及もあり、とにかく平等に、何でも平等に、という考えが強くなった。これにはまたアメリカ型のエリートのリクルートの考えが入ってきたことも大きいかもしれない。前述したが、アメリカでは基本的には試験などにもとずく若い時期のエリートのリクルートはしない。あくまでも社会に出てからの実績が勝負である。いい学校を出ようが能力がなければ落ちこぼれるし、能力さえあれば学歴などは関係なくエリートへの階段を上ることも可能である。さらにいったん高い社会的地位を得てもうかうかしていれば蹴落とされるし、逆に敗者復活の機会も多い。

　こうした自由度の高い社会であるアメリカが結局は世界をリードするようになったわけであるから、戦前の日本の極端なエリート教育のありかたが批判されるようになったのもある意味で当然のことかもしれない。また特に昭和に入ってからのエリート軍人によって指導された太平洋戦争が悲惨な結末をむかえたことなどはエリート教育に対する不信感をいっそう高めたといってよかろう。

　しかし戦前の極端なエリート教育がすべて悪かったとは思わない。日本全体が貧しく、民度も今よりは低かった当時の日本にあってはやはり若い時期から特別な教育を受けたエリート層の存在は必要であり、彼らの多くはノブレスオブリジェの精神で日本を引っ張っていったと思う。（ダメなヤツも多かったかも知れないが）

　たとえば太平洋戦争末期、米軍来襲を控えた沖縄県に、知事として家族を内地に残して死を覚悟で赴任した内務官僚であった島田叡氏などはその典型である。彼は沖縄県民を守るために東奔西走した後、沖縄戦で殉職したが、「自分は選ばれたエリートである。沖縄県民の護民官たらねばならぬ」という強烈なエリート精神があったからこそあそこまでの働きができたにちがいない。

戦後の日本の人材教育
　戦後になり、アメリカの自由度の高い社会の効用が知られるようになると戦前型のエリート教育は日本社会から姿を消すようになった。いち早くアメリカ型のOJTを取り入れたのはやはり競争の激しい民間企業であった。戦後は大学の数がふえたこともあって、大卒がめずらしくなくなったこともあるが、民間企業では大卒は別に特別扱いされるようなこともなくなり、東大などを出たからといって特別なエリート教育を施すこともあまりなくなった。出身大学や学歴に関係なく、職務において優秀である、と認められたものが出世をするようになった。そうでなければ厳しい企業間競争に勝ち残れなくなったのである。

　本来人間の能力というのはﾍﾟｰﾊﾟー試験では測れない。ﾍﾟｰﾊﾟｰ試験だけで職務において優秀であるかどうかはわからない、ということはおそらく戦前からもわかってはいたのであろうが、国富の乏しい当時の日本にあってはアメリカのようにOJTで悠長に優秀な人物を見つけ出す余裕はなかったのであろう。最善の策とは思えないが、とにかくペーパー試験を課すことによって優秀であると思われた少数の人物を若い時期からリクルートして乏しい社会資源を彼らに集中してトレーニングするしかなかったものと思われる。そのためにﾍﾟｰﾊﾟｰ試験には秀でてはいても本来職務能力に乏しい人間がエリート扱いされたり、逆に優秀なる能力を持っているのにたまたま若い時期の試験などに失敗してエリート路線に乗りそこなってあたらその能力を使う機会がなかった者がでるなど、人材のロスは相当あったと思われる。（一番それが露骨に現れたのが旧陸海軍であろう）

　戦後になり、日本も豊かになるにつれてアメリカ型のゆとりある人材教育ができるようになった。また企業間同士の競争、国際競争が激しくなるにつれ、戦前型の人材教育に伴うロスは無視できないようになり、コストをかけてでも真に優秀なる人物を上にあげていかなければ企業もたちゆかなくなったのである。こうしたことが戦後日本でアメリカ型の人材教育がおこなわれるようになった原因であろう。

戦前型のエリート教育の残る世界
　こうして日本でも民間企業は競争に勝ち残るためにアメリカ型の人材教育にシフトしていったが、現在でも戦前型のエリート教育が残っている世界が二つある。役人の世界と医療界である。ともにコスト意識のあまり働かない世界である。役人の世界ではいまだに大学卒業時点でエリートと非エリートの選別が行われているし、医療界もまた医学部を出た人間（すなわち医者）のみが医療を取り仕切るエリートとして遇されている。しかしこの二つの世界も今後はグローバルスタンダードの波にもまれて徐々に変わらざるを得なくなっていくであろう。


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