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令和7年ミニコラム

★間違った内容の記事-男女給与格差の意味合い
「男性400万 vs 女性100万」 縮まらない給与格差 国税庁調査で見えた“男女の所得ピラミッド”とは
5/2(金) 10:40配信
ねとらぼ


 国税庁が実施する「民間給与実態統計調査」は、民間の事業所における年間の給与の実態を明らかにするための重要な統計調査です。調査対象は、2023年12月31日現在で民間の事業所に勤務している給与所得者(所得税の納税の有無を問わない)です。

 調査結果では、日本の給与所得者の所得分布や、男女間での給与の実態に違いが見られます。特に興味深いのは、給与階級別の分布において、最も多くの人が属する「ボリュームゾーン」が男女間で大きく異なる点です。

出典:「民間給与実態統計調査」(国税庁)

男性給与所得者の所得ピラミッドのボリュームゾーン
 1年を通じて勤務した男性給与所得者は2887万人でした。男性の給与階級別分布において、最も人数が多いのは「400万円超 500万円以下」の階級です。その人数は504万人で、男性給与所得者全体の構成比の17.5%を占めています。

  次いで多いのは「300万円超 400万円以下」で430万人(同14.9%)、その次が「500万円超 600万円以下」で404万人(同14.0%)となっています。男性の場合、400万円台を中心に、300万円台から500万円台にかけて比較的厚い層を形成していることが分かります。

女性給与所得者の所得ピラミッドのボリュームゾーン
 一方、1年を通じて勤務した女性給与所得者は2189万人でした。女性の給与階級別分布において、最も人数が多いのは「100万円超 200万円以下」の階級です。その人数は449万人で、女性給与所得者全体の構成比の20.5%を占めています。

 次いで多いのは「200万円超 300万円以下」で430万人(同19.6%)、その次が「300万円超 400万円以下」で396万人(同18.1%)となっています。女性の場合、男性に比べてより低い給与階級に人数のピークがあり、特に100万円台から300万円台に厚い層が形成されていることが分かります。

男女で異なる所得ピラミッドの形
 この給与階級別分布の最も人数が多い層を比較すると、男性のピークが「400万円台」にあるのに対し、女性のピークは「100万円台」と、非常に大きな開きがあることが明らかです。これは、日本の給与所得者全体の所得構造において、男女間で異なるピラミッドの形が存在することを示唆しています。
●時代に迎合した間違った記事
2月3日放送のNHK「あさイチ」では、”女性の年金が少ない!?”という題名での放送がされた(令和7年2月15日当ミニコラム))。確かにそうなのだが、その理由は、年金制度の女性差別ではなく、単に現役時代の男女の所得差が反映された結果であることが最初からわかっており、白けた企画だった。それを的確に指摘した視聴者の意見もあった。

この記事もまた、男女区別を減らそうという、時代に迎合した間違った内容となっている。それを検証してみよう。

記事では男女の給与格差を問題視しているようだが、そもそも、それを問題視している人は、それほど多くはないだろう。なぜなら、男女の働き方そのものに、明確な差異があるから。

現在、確かに働く女性は増えてはいるが、そのかなりの人は、パートタイマーや非正規雇用で働いている。つまり、夫の所得を補う形で働いている女性が圧倒的に多い。

そうした人は、夫の扶養の範囲内で働く人が多いので、当然のことながら、所得は低くなる。したがって、単純な男女の給与格差を問題にすることは、意味がない。

したがって、比較するのであれば、そうした、夫の扶養に入っている人、家計の補助として働いている人は除外しなければ、意味がない。

そうした人は、多くは非正規社員と考えられるので、それを取り除いた給与状態が下図である。これでわかるのは、正社員では、未婚男性、女性はあまり所得格差がない、ということである。要するに、記事の趣旨とは異なり、男女の所得格差は、問題になるような額ではないのだ。記事内容はここで簡単に論破され、間違っていることになる。

未婚と既婚の「所得差」こんなにも違う驚きの実態 所得の「男女格差」は実際どのくらいあるのか? | ソロモンの時代―結婚しない人々の実像― | 東洋経済オンライン

女性の場合、若いうちは未婚・既婚で格差はないが、40代以降では若干、既婚者の所得が下がっている。これは、既婚女性の場合、正規雇用であっても、夫の扶養内で収める人が多いためだろう。

注目すべきは、既婚男性の所得が突出していること。これはなぜか? 結局のところ、(既婚男性所得)-(未婚男性所得)=家事労働etc.、ということだろう。よく指摘されている、”家のこと”は妻に任せて、男は仕事に専念する、という概念。家事労働から解放された男の所得が高いのは、当たり前、と言える。見方を変えると、この差分こそが、主婦労働の報酬を見える化している、とも言える。

そもそもなぜ、これまで家事は主として女性が担ってきたのか? そうあるべき、と思われてきたのか? 人が生き、生を繋いでいくためには、家事・育児・子育ては必須であり、世の中の誰かがこれを担わなければならないわけだが、なぜそれは女性だったのか。

やはり、まずは、出産・母乳管理が女性の専権事項であるから、と言えよう。天才バカボンではないが、太陽が西からでも上らないかぎり、いかにジェンダーフリー論者が力もうが、これは変わるわけがない。さらに家事全般についても、基本的には女性に向いていることもあり(これについては、ジェンダーフリー論者は異論があろうが)、だからこそ、主として女性が担ってきたわけである。

しかしながら、出産はともかく、育児については、ミルク栄養が主となってくると、男性も参加できるようになった。ミルクを調合したり、飲ませたりは夫でもできるわけだから。それに伴い、育休を取る男性も増えてきた。

24時間働けますか?の時代が終わると、夫も家にいる時間が長くなり(その分、男性の相対的所得も減っているわけだが)、自然と家事・育児・子育てに目を向ける男性が増えてきた、そして、ジェンダーフリーが跋扈する素地ができてきた、と言えよう。


●ジェンダーフリー論者の意図
では、本来、男女の給与格差はあまりないのに、このようにそれがゆがめられて報じられるのはなぜなのか? そこには、ジェンダーフリー論者(男女”区別”反対論者)の意が汲まれているから、と私は思う。

彼らは人類の中性化を目指し、男を女のように、女を男のようにすることを目指している。JGBTを出汁に使って。したがって、女性も男性に伍して働くことを求め、上図の4本線を一本化することを目指している。

前述のように、線が分かれるのは、既婚男性の所得が突出するのは、家事労働を妻が家庭で担っているからである。線を一本化するためには、女性を家事・育児・子育てから解放しなければならない(と彼らは考える)。

では彼らは、家事・育児・子育てといった人生要素をどう女性から解放しようというのか?

それは結局、これらを社会化する、ということだ。つまり、こうした要素を家庭から奪い、社会で行わせる。こうした社会化には、次の3通りのやり方がある。

①公的保険を使う
②公的な社会化
③私的な社会化

これだけでは何のことか不明であろうから、補足したい。

①については、たとえば介護については、すでに、2000年に施行された介護保険法で、その社会化がかなり浸透している。それまでは家庭内で、これまた主として女性が担ってきた介護業務は保険化され、徴収された保険料を使って、プロのヘルパーや介護職員がそれを担うことになる。

但し、家事・育児・子育てには、要介護状態という、保険事故的要素がないので、これは困難と思われる。

②については、北欧などではすでに一般化しているが、これまで家庭内で担われていた家事・育児を、社会が行う、ということである。具体的には、主として公務員がこうした仕事を担う。母親はすべて仕事を持つことを前提とし、保育園や学童といった仕事を大規模化し、それを税金で担うようにする。

この欠点は、政府が大きくなること。税金が高くなる。北欧のように、社会がそれを是としているならばよいが、家事・育児・子育てから女性を解放するために税金が上がることに、日本人はなかなか納得はしないだろう。現在、ただでさえ、手取りが少ないことが問題になっているわけだし。

③については、実は戦前の日本では、広く行われていた。ある程度裕福な家には、乳母やお手伝いさんなどがたくさん働いていた。女性の雇用が少ない時代には、こうした職種が、女性の貴重な収入源ともなっていた。

ただ、戦前のこうした家事・育児の私的社会化は、そもそも社会の所得格差を前提としている。現在は、たとえば米国では、ベビーシッターが多いが、裕福な家に入る貧乏な女性、という構図がある。日本でも、神田うのなどが4人もベビーシッターを雇用していたが、言うまでもなく、彼女は超高額所得者。

したがって、そもそも所得格差を拡大するような、こうした家事・育児の私的社会化は、左っぽい人が多いジェンダーフリー論者には、受け入れられないだろう。

ジェンダーフリー論者の矛盾
もともと、ジェンダーフリー論者は、仕事ファーストなので、家事・育児・子育てといった、本来、人の生活に必須な要素を、なおざりにしてきた側面がある。彼等にとっては、男女を同一条件で同一時間働かせることが目的なので、家事・育児・子育ては邪魔なのであり、だからこそ、こうしたことを専門におこなっている専業主婦をバカにしているのである。

しかしながら、上図を見ておわかりのように、専業主婦の家庭内での働きは、給与所得として、見える化することができる。つまり、家事・育児・子育てには、それだけの経済的価値があるわけだ。

おそらくは、真剣に女性の人権について理解している人は、こうしたことを理解していることだろう。だからこういう人たちは、専業主婦をバカにしたりしないり、あえて減らそうともしない。

教条主義的なジェンダーフリー論者こそが問題なのだ。彼らは、家事・育児・子育ての経済的価値を認めず、これらを切り捨てる。何とかなる、と思っている。そして、こうしたことを担う専業主婦も切り捨て、女性は須らく全員働け、と合唱する。

皮肉なことに、上記①~③の、社会化された家事・育児・子育てを担っているのは、やはり女性なのである。こうしたことはやはり、女性に向いた”仕事”なのだ。教条主義的なジェンダーフリー論者には、こうしたことが見えない。

男女差をなくそうという努力は、男女の仕事ファースト思想を生み、、家事・育児・子育ての社会化を生むが、それはまた結局、男女の差を知らしむることになるという矛盾に、彼らは気づかない。

P.S. こうした仕事ファーストの男女”区別”廃止論者の嚆矢は、旧ソ連の女性革命家コロンタイの発想にある(A34484_summary.pdf)。つまり、ジェンダーフリーの思想的背景にはやはり、サヨクが見え隠れする。


★なぜ少子化を政府のせいにしたがるのか・・・
なぜ少子化を女性のせいにしたがるのか…石破首相「少母化」「育児中のスキルアップを」発言で女性憤怒のワケ | TRILL【トリル】
かなり(左に)片寄った人のようだ。

この手のサヨクが必ず言うのが、男女には賃金格差がある、ということ。だが↑のコラムでの述べたように、これは幻想であり、実は条件を同じにした場合、その格差は有意ではない。

資本主義社会では、能力のある女性の賃金を意識的に下げれば、会社は潰れてしまうのだ。賃金の男女差は、男女差別の結果などではなく、夫の収入の補助的仕事を希望する、働く女性が圧倒的に多い結果に過ぎないのだ。賃金の男女格差などないのだからして、それが少子化の原因であるわけもない。それは、サヨクの幻想に過ぎない。

次に、”「少母化」は政府と企業が引き起こした社会構造の結果”とのサブタイトルがあるが、社会問題を何でも国や大企業のせいにしようとする、典型的なサヨクあたま。(ご本人にはそんな自覚はないのだろうが)。

言うまでもなく、少母子化は、政府や企業のせいではなく、国民全体の問題。より具体的に言えば、少子化に若い女性の減少と、未婚女性の増大である。何でそれが、政府や企業が引き起こしたことになるのか。

さらにこの人は、出生数が減少したのは、ロスジェネ以降であり、だから政府の施策が原因だ、とのたもうているが、出生数減少は、それよりずっと以前の第二次ベビーブーム後からから連続的続いている。

それでも、第三次ベビーブームがその頃に起こるはずだったのが起らなかった原因を政府や企業の施策に求めるというのなら、わかるが、そうは書いていないので、そんな証拠も持ってはいないのだろう。

そもそもこの人は、”出産可能女性の人口減少という現象は、人口動態の結果であり”とも書いており、それは、それ(少母子化)の原因が”政府と企業が引き起こした社会構造の結果”だという別の記述と、矛盾している。あまりにも政府や企業を普段から憎んでいるから、こんな文章の矛盾にも気づかず、恥をさらけだしているのだ。

その次に、”「少子化は女性の社会進出のせい」は誤りである”というサブタイトルがついているが、これまた、サヨクがよく主張する命題である。

実際には、たとえば30歳前後の女性の就業率と出生率の関係の以下のグラフがわかりやすい。この著者の意見が完全に間違っているのがわかる。

女性の就業率があがると出生率があがるなんて嘘はもういい加減やめてほしい|荒川和久/独身研究家・コラムニスト

国際間比較において女性就業率と出生率の正の相関があると主張する人たち(左寄りが多い)のデータは、多くは自らに都合の良い国々をつまみ食いしているものであり、かつ、こうしたデータは古い。21世紀に入ると、世界的に先進国では出生率が低下しており、これまでの若干の”成果”がだいなしになっている国が多い。(下図)

少子化対策の本質 | 三菱UFJリサーチ&コンサルティングより改変

つまるところ、この記事の作者は、古いデータの都合の良い切り貼りと、と感情的な思い込みで、間違った結論にたどり着いている、と言えよう。


★問題の本質を理解していない読売記者
看護学校が危機的状況、コロナ禍で「大変な職業」の印象が定着…長野県では全6校が定員割れの異例事態(読売新聞オンライン) - Yahoo!ニュース
こうした記事は、そもそも知識不足の記者が、当事者の話を鵜呑みにして、物事の本質を理解していないで類推でいいかげんなことを書いているので、注意が必要である。

基本的に、”危機的状況”なのは、看護師養成学校全体ではなく、「医師会立」看護学校なのだ。それは、医師会立看護学校が准看護師養成の主力であり、かつ准看護師上がりの2年生の看護師養成が主体だからである。

近年、この両者(准看養成、准看免許取得後2年の正看養成)は近年激減し、3年ないし4年の、直接正看を養成することが主流になっている。


看護師は、そもそも、数少ない女子の専門職のひとつとして、戦前のその社会的地位は高かった。ところが、戦後の看護師不足を補うために、主として開業医が主体となって、促成栽培の准看護師養成が始まり、学歴低下に伴い、その社会的地位も落ちた。上図を見ると、昭和40年代前半までは、准看護師が圧倒的に多かったことがわかるし、昭和時代を通して、准看護師の養成校が一番多かったことがわかる。

しかしながら、21世紀になり、看護婦が看護師と名称変更された頃より、循環準看養成校が急激に減り始め、それにともない、2年生の正看養成校も減り始めた。令和の現在では、3年制ないしは4年制の直接の正看養成校が主流となっている。特に看護師の大卒化は著しい。当然、医師会立看護学校は入校希望者が減ることとなる。それは社会のニーズから外れてきている、当然の結果なのだ。

もともと準看希望者は中卒者を対象としていた。たとえば中卒者が同世代の半数を占めていた昭和30年代には、中卒→準看養成校へと進む人が多かった。

だが、中卒者がほぼゼロになるにつれて、準看養成校志願者の学歴は大きく変化し、現在では約5割が高校既卒、約3割が高校新卒で、短大卒・大卒(ほぼ大卒)が15%となっている。これは、3年の正看養成校の8割が高校新卒で占められていることと比較して、著しい違いである。

その理由は、最近の准看護師養成校が、いったん他分野に進み、あらためて看護師になりたいという人たちのための受け皿の役割を果たしているからである。もともと中卒者を対象とした学校なので、入試が容易なためと思われる。医師会でも、こうした准看護師養成校の実状は認めざるを得ないため、こうした、大卒や高校既卒者目的の受け皿の役割を協調しているところもある。

だが、そのために准看護師養成校の存続を、ましてや公費投入を、と言うのは、お門違いだろう。

最近の医療技術の進歩に伴い、各医療職が吸収すべき医学的知識は急増している。看護師も例外ではなく、そのために必然的に高学歴化している。おそらく看護師は、将来はすべて大卒となるだろう。

つまり、いつまでも準看養成制度を残したいというのは、要は、看護師を安く使いたいという、開業医らのわがままに過ぎないのだ。こうしたわがままのために公費投入までするのが、いかにおかしいかが、おわかりだろう。

残念ながら、この記事を書いた人は、そうした実状をまったく理解しておらず、コロナ禍がどーのといった、見当違いな類推をしている。天下の読売も、バカな記事を書いたものである。



★魚の屋外水槽飼育について
現在、狭き庭に120㎝のFRP水槽、90㎝、60㎝の水槽、狭き池で、鯉、金魚、グッピー、めだかを所狭しで飼っている。ガーデニングの一環となった状態となっている。

まずはめだかから。一般的に、めだかは屋外飼育が適していると言われる。めだかの飼育・繁殖には、太陽光が必須なためである。

屋外飼育と言えば、池なわけで、めだかを屋外飼育している人はほぼすべて、池や鉢などを使った、つまり、”上見”飼育をしている。

これは、2007年以降に、めだか飼育の革命が起こったためでもある。つまり、以前は、めだかは金魚やグッピー同様、”横見”の対象だったのだが(理科で、めだかのオス、メスの見分け方なんか、習ったでしょう? ひれで区別するんだよね。だから横見が必要)、2007年に、背中が光る幹之(みゆき)メダカの登場で、めだかは上見飼育の対象となったのである。

私が初めて幹之(みゆき)メダカを飼育したのは、2020年だった。この頃になると、この種類は全国どこでも見られるようになっていたようで、私の勤務先に新しくできたOKホームで、その稚魚を格安で売っていたために、飼育を始めたのだった。

当初は、幹之(みゆき)メダカは上見飼育をするとは知らなかった。しかし、ひれの付きかたが変わっていて、横見ではあまりきれいとも思わなかったが、稚魚が大きくなるにしたがって、背中の光が強くなり、なるほどこの種のめだかは、上見飼育をするのだな、と思った。

このめだかは当初数匹しか購入しなかったのだが、幸い、順調に繁殖し、現在は数えきれないほどになって、池で飼育している。ただ、遺伝の法則で、継体するにつれて、背中が綺麗な個体は減っていき、原種の黒めだかに近いものが増えていってしまうので、やはり、選別は必要である。狭き池ではあるが、背中が光るめだかが多数遊弋している様子は圧巻で、こうした種を作り出した飼育者は、天才だと思う。

次が金魚。金魚は(らんちゅうを除いて)横見の魚なので、2006年から、屋内水槽飼育を始めていた。しかしながら、諸般の事情で屋内飼育ができなくなり、やむを得ず、屋外に水槽を置き始めた。

一般には、屋外での水槽飼育は禁忌、とされている。実際、90㎝のガラス水槽を購入した時には、説明書に「屋外では絶対に使用しないでください」と書いてあった。それを無視して、初めて屋外に水槽をおいてから、15年以上にはなる。しかし、Youtubeなどを見ても、屋外水槽飼育をしている人はあまりいないようである。

ここで、屋外水槽飼育の良い点、悪い点を見てみよう。まずは良い点。

①水かえが不要
②太陽光が入り、魚が健康に育つ
③水漏れ事故がない

①については、とにかく、魚を飼うにおいて一番面倒なのが水替えであるが、屋外飼育だと、新水垂れ流しが可能なので、これが不要となり、このメリットは絶大である。実際私は、本格的に屋外飼育を始めて4年以上が経つが、各水槽ともまったく水替えはしていない。しかし、魚は元気にしている。

②についても、やはり魚が太陽光を浴びて育つのは、自然状態に似ていて良いのだと思う。めだかの場合は飼育には太陽光が必須と言われるが、金魚やコイもまた、太陽光はあるに越したことはないと思う。

③については言うまでもなく、屋外なら水槽が割れても特に問題は起こらない。

では次に、悪い点。

①透明度が保てない(苔が多くなる)
②おそらく水槽の寿命が短い

①については、まさに、太陽光を浴びすぎるデメリットであり、屋内水槽のような透明度を保つことは、まず困難であり、ある程度いつも水が濁っているのが当たり前、と思わなければいけない。ただ、魚自体はよく見えはするので、あまり気にならなくはなる。だいたい、自然の川の中もこのような状況なわけだし。

苔はモーレツに生えるので、始終、水槽の苔落としは必要である。ガラス水槽はともかく、アクリル水槽は苔落としによる傷つきが心配になるが、そんなことは言っておられないのだ。

②については、2つ理由がある。ひとつは、やはり太陽光の問題で、要するに紫外線を浴びるので、水槽が劣化しやすい(特にガラスの接合部分)のである。だからこそ、水槽は屋外に置くな、と言われるのだろう。もともと屋内で使われるように設計されているわけだから、自己責任で使っている。

もうひとつの理由は、屋外では、水平を保つのが難しい、ということ。マンションのようにコンクリートなどが打ってあれば、屋内と同じ環境になるが、土の上に水槽を置く場合、まず、きちんとした水平にはならず、どうしても(ミリ単位ではあるが)、多少は水平がずれるわけで、当然、水槽には余計な負荷がかかると思われる。

ただ、私は屋内水槽の割れもたびたび経験しているし、屋外水槽だから特別割れやすい、とは感じない。実際、10年以上屋外に、水平も取らずに置いていて、いまだに現役で使っている水槽もいくつかある。紫外線の問題も、さほどはないように思う。

さて、金魚の屋外水槽飼育の話に戻ろう。現在我が家には、数十匹の金魚(+数匹のフナ)がいるが、そのほとんどは、我が家で孵化・繁殖したものである(だからこんなにいる!)。2021年に、初めて金魚の卵からの飼育に成功し(2020年には、子供が川から採ってきたフナの繁殖に成功。但し、ある程度大きくなってからの生き残りで、孵化に成功したわけではなかった)、以後、順調に孵化・繁殖している。

ただ、金魚もめだかと同じく、継代するにつれて、やはり劣化はしていくようだ。映画「さくらん」の中で「金魚は川に放し、3代続くとフナになる」という台詞があったが、確かに、琉金から和金がどんどん出てきたり、フナ色の琉金が出てきて、困った経験がある。殺すわけにはいかないので、こうした金魚も飼っている。

次にグッピー。言うまでもなく、グッピーは熱帯の魚なので、日本の冬では生きられない。したがって、屋内飼育でも加温が必須であるが、屋外飼育となると、より一層の加温が必要となる。

それでも我が家ではもう、10年以上、グッピーの屋外飼育を続けている。グッピーの良いところは、卵ではなく稚魚を生むので、何も手を加えなくても、自然に繁殖することである。我が家では、若干メスを間引くのみで、あとはレッドチェリーシュリンプと共存して育っている。

不思議なことに、グッピーは継代を続けても、あまり劣化はしない。むろん、当初の長い尾びれは短くはなるが、水槽で見る限り、劣化しているイメージはない。またグッピーは、鈴虫のように、近親交配による弊害もないようで、我が家では10年以上、外から一匹も入れることなく、ずっと近親交配を続けているが、特に問題は起こっていない。数については、水槽が狭いので今以上、個数が増えることはないが、おそらく、水槽サイズに見合った、個体の自然調節がなされているのだろう。

最後に鯉。錦鯉は一般的に上見として進化してきており、実際、横見では、上見ほどにきれいには見えない。あの模様は、池の上から見てこそ、輝くのだ。

しかしながら、我が家で飼育しているヒレナガゴイは、むしろ横見が推奨される。

私がヒレナガゴイを初めて飼ったのは、2019年に、職場のそばでOKホームが開店した際に販売していたのを購入した時である。普通の錦鯉の幼魚も売っていたのだが、それは以前に池で、9年間飼育したことがあったので、今度は趣向が違うものを買ってみたかったのである。

幼魚の頃にはわからなかったが、だんだん大きくなると、まさに”ヒレナガ”の名の通り、長いひれが優雅になってくる。あたかも天女の舞のようだった。

この優雅さは、上見では味わえない。上から見ると、ひれの上下の揺れがわからないから。したがって、ヒレナガゴイについては、絶対に上見よりも横見で鑑賞すべきである

鯉は一般に、飼われた環境に適応して育つ。我が家では、120㎝×90㎝×80㎝のFRP水槽で飼育したために、現在のヒレナガゴイは飼育し始めて4年以上経過するが、maxと思われる60㎝になった(現在、2匹で金魚たちと共存している)。

これだけの大魚が長いひれを使って舞う姿は見事であり、横見であるがゆえに味わえる醍醐味と言える。

ヒレナガゴイが世にどれほど出ているかは知らないが、池などではまず見かけないので、やはり池には合わない、と皆思っているのだろう。

ではどのような環境で?ということになるが、我が家で行っているように、やはり横見で鑑賞できる環境がよい。鯉を大きく育てるにはやはり、120㎝以上の大型水槽が必要で、このレベルになると、個人的には、屋内飼育もかなり困難であり、むしろ、屋外飼育がよいと思う。ただ、その場合は、通常の水槽よりも、窓付きのFRP水槽の方が、ガーデニングなどにも合う。私は、2021年秋に、ヤフオクで、7万円弱で購入した。濾過槽もついていて、良い買い物をしたと思う。

ただ、鯉はやはり、120㎝でも手狭なように思う。そのためか、当初はmax5匹いたヒレナガゴイは、一匹、また一匹と減っていった(飛び出しで死んだのもいるが)。金魚が一緒でなければ、もっと飼えるのだろうが、繁殖した金魚を入れておく水槽がもうないので、やむなく共泳させている。

夜間のライトアップについて
上記のように、屋外水槽は通常は水がやや濁っており、また昼間は太陽光が水槽に入り込まない限りは、水槽内は見えにくい。したがって、水槽が活躍するのは、主として夜、ということになる。

そのために、我が家では、10年ほど前から、水槽の夜間ライトアップを始めている。3年前からは、庭全体のライトアップを始めた。

この効果は絶大で、水槽とガーデニングのコラボはなかなか効果的である。大体夜中12時くらいまで点灯させている。




★合意の立役者は、トランプ大統領ではなく、核兵器
インドとパキスタン、即時の完全停戦で合意 米などが仲介
5/10(土) 21:13配信
ロイター


[イスラマバード/ニューデリー 10日 ロイター] - トランプ米大統領は10日、インドとパキスタンが「完全かつ即時の停戦」に合意したと自身の交流サイト(SNS)に投稿した。

「米国の仲介による協議の末、インドとパキスタンが完全かつ即時の停戦に合意したことを発表できることをうれしく思う。常識と優れた知性を駆使した両国を祝福する」と述べた。

ルビオ米国務長官も、両国が即時停戦で合意したと明らかにした。両国は中立的な場所で幅広い問題について協議を開始するとした。ルビオ長官とバンス副大統領がこの48時間に両国の高官と協議していたという。

パキスタンのダール外相も「即時」の停戦で合意したと述べた。インド外務省は、インド時間10日午後5時(日本時間午後8時半)から停戦が発効すると述べた。

ダール氏は「パキスタンとインドは即時停戦に合意した。パキスタンは常に、主権と領土の一体性を損なうことなく、この地域の平和と安全のために尽力してきた」とXに投稿した。

また、ジオ・ニュースに対し、「部分的ではなく完全な」停戦合意だと説明した。停戦に向けた外交努力に34カ国が関与したと明らかにした。

インド外務省は、両国軍の司令官が10日午後に電話会談を行い、戦闘を停止することで合意したと発表した。12日に再度協議する予定だとしている。

係争地カシミール地方のインド側で4月下旬に発生した観光客襲撃事件を受け、インドが7日にパキスタンのテロリスト施設を攻撃したと発表。パキスタンは10日未明、インドに対する軍事作戦を開始したと発表。核保有国間の緊張に主要7カ国(G7)は自制と対話を要請していた。
印パの紛争は、心ある人は、実は大して心配していなかったことだと思う。なぜなら、逆説的に聞こえるかもしれないが、両国が核保有国だからである。紛争当事国双方が危険な核兵器を持つことで、紛争はとりあえず、停戦合意に至った。まさに、核抑止力を証明した形となった。

これは、決闘を想像すれば、容易にわかる。もしも双方が武器を持たないかあるいは持っていたとしても、石ころを投げるくらいしか攻撃手段がなければどうなるか。

相手に致命傷を与える危険がないので、決闘は、双方ともへばって経戦能力がなくなるまで、続く。これは、第一次大戦がまさにそうだった。交戦国は、戦勝国もへばってしまった。

だが、決闘をする双方が、ナイフを持っていたらどうなるか。まともに戦えば、刺されて死んでしまう危険がある。だから、双方とも、ある程度戦ったら、すぐに手打ちをする。まさに、印パ紛争がそうだった。

Yahoo ニュースのみんなの意見では、インドとパキスタンの対立で最も懸念する点は何ですか?という問に対して、核兵器の使用、を挙げる人が最も多く、半数近くに達している。

モノがわかっていない、まじめでちょっと左寄りの人ほど、こうした意見を持つが、実はそうした懸念はなかったのである。

日本の政治家やマスコミは、被爆者を恐れて、このようなことは絶対に言わないだろうが、これが真実と言える。


★真っ向勝負の自民党を評価する-民主主義が試される
政府・自民、消費税減税を見送り方針…代替の財源困難・「財源論置き去り」の経済対策と一線
5/9(金) 5:00配信
読売新聞オンライン


 政府・自民党は8日、物価高や米国の関税措置を受けた経済対策として消費税減税を実施しない方針を固めた。夏の参院選を控え野党のほか自民、公明党内でも食料品などの減税を求める声があるが、社会保障の代替財源を見つけるのが困難な上、物価高対策として適当でないと判断した。

 複数の政府高官と自民幹部が明らかにした。石破首相(自民党総裁)は8日夜、東京都内の日本料理店で自民の森山幹事長と会談した。関係者によると、席上、両者は消費税減税を見送るべきだとの認識を共有した。

 消費税は、年金や医療など社会保障の財源にあてるよう法律で定められている。減税した場合、数兆~十数兆円規模で財源不足が生じ、高齢社会でさらに重要性が増す社会保障の土台が揺らぎかねない危惧がある。赤字国債で財源不足の穴を埋めれば、将来世代に負担のツケを回すことにもつながる。首相らはこれまでも消費税について、「全世代型の社会保障を支える重要な財源だ」と主張してきた。

 消費税率の引き下げは高所得者により多く恩恵が及ぶ上、実施には一定の期間が必要となるため、目先の物価高に苦しむ低所得者への配慮が求められる対策にはそぐわないとの指摘も出ていた。減税を1年間など時限的に行う場合、税率変更に伴うシステム改修を事業者が短期間に何度も行えるのかという疑問の声も出ていた。

 消費税を巡っては、立憲民主党が食料品の税率ゼロを参院選公約に盛り込む方針で、日本維新の会や国民民主党も消費税率の引き下げを求めている。自民としては財源論を置き去りにして消費税減税を訴える野党に対し、「責任政党」としての立場を鮮明にすることが重要だとの見方に傾いた。
夏の参院選に向けて、今、人気があるのは、国民民主とれいわだと言う。いずれも、税金や社会保険料の大幅削減を主張している。この流れに棹差して、立民でも、1年間の時限立法で、食料品限定で消費税ゼロを決めた。

こうした諸野党の減税への加速の動きの中で、自民党があえて減税を封印したのは、非常に高く評価できる。

もともとは、立民でも、かつての民主党の幹部を務めていた人たち(枝野、野田)は、消費税を減税することには反対していた。3年間の与党維持期間で、減税による代替財源の厳しさを知り尽くしているためである。しかし、選挙を優先したい世論迎合派に押し切られ、1年間の時限立法・分野限局の妥協案を呑んでしまった。

分野を限定しない、恒久的な減税を主張する国民民主の玉木代表は、政権当時の民主党には所属はしていたが、まだ新人議員であり、政権運営の苦しさを知らないので、ユートピアのようなことを言っている。れいわに関しては、まったく何をかいわんや。

こうした野党は、財源には触れず(というか、日ごろの発言から、すべて国債でまかなうつもりなのは明白なのだが)、ただただ、有権者の目の前に、にんじんをぶらさげているだけなのだが、情けないことに、多くの有権者は、そのにんじんにすっかり幻惑されている。

そうした流れの中での自民党の決断なのであるから、これは非常に高く評価できるわけだ。自民党は、背水の陣で戦うつもりなわけ。


もし自民党が惨敗したら・・・
もはや日本の民主主義は終わりだと思う。ことに、れいわが伸びて、立民・国民民主・れいわの連合政権でもできたら、目も当てられない(もっとも、政策のあまりの違いで、かつての細川連立政権のように、すぐに自壊するだろうが)。

逆に、この超逆境の中で、自民党が何とか踏ん張れば、日本の民度も捨てたもんじゃない、と思う。自民党内にも、減税派(左寄りの人が多い)はいるわけで、こうした人たちは、発言力を失うだろう。安倍政治時代のまとめさが戻ってくるかもしれない。当然、首相は高市氏だろう。

民主主義は、衆愚政治と紙一重。夏の参院選は、まさにそれを試す機会である、と言えよう。


★やはり、こう考える人はいる
「ガチ支持層の立憲離れ」が一気に加速…聞こえだけは良い「消費減税」に手を出した「グダグダ政党」の成れの果て
おそらく、今度の参院選では、立民一党がボロ負けすると思う。なぜなら、そもそも信念がぐらついているからだ。

共産党はともかく、れいわは躍進するだろう、と言われている。その理由は、共産党もそうだが、政策がブレないからだ。一貫して消費税廃止(ないしは5%まで)を訴えている。

無論、現実性はないわけだが、野党に徹しているのであれば、ある意味、徹底して大風呂敷を広げた方が、支持は増える。

れいわ、共産党は、政権を取るつもりはなく、党が多少なりとも大きく(共産党の場合は小さくならない)なれば選挙で勝利をしたことになる。そのためには(B層をだますためには)、ポピュリズムに徹した方が良いのだ。山本太郎は、そのあたりをちゃんと読んでいる。

国民民主は、政権は取るつもりだろうが、玉木代表は、自民党と連立は組まないと言っているから、やはり、自民党との差別化が必要である。したがって、徹底した手取り増を訴えている。

無論、手取りが増えるということは、年金原資の減少、医療費の抑制、政府サービスの低下などの副作用も増えるということだが、国民はそんなことまで考えていないから、国民民主はそのあたりはスルーできる、と踏んでいるのだろう。

そう、それはまさに、政権を取る前の民主党と同じだ。彼等もまた、政権さえ取れれば、財源は確保できると考えていた。政府には埋蔵金があり、予算の組み換えさせすれば、カネは自動的に出てくる、と考えていた。

立民の野田代表、枝野氏は、まさにそうした民主党の幹部だった。だからこそ、減税にはずっと慎重だった。

立民が他の野党と異なるのは、なまじ野党第一党であるがゆえに、野党に徹することができないことにある。つまり、かつての社会党とは異なり、与党を目指すことが求められる。そのためには、政権交代をする、少なくとも次の衆院選でそれが可能になるくらいの得票数が、次の参院選では必要となる。

減税をやめれば、自民党との差別化ができない。かといって、減税を訴えれば、与党となった時に、かつての民主党の失敗を繰り返す。立民はまさに、この矛盾の中に住んでいるのだ。

そのために、どうしても、政策がブレやすくなる。

次回参院選では、こうした立民の政策のブレが評価の対象となる。橋下徹は評価しても、国民は評価しないだろう。だから私は、次回参院選は、自民党が意外と検討し、国民民主・れいわはそれなりに票を伸ばし、立民は自滅すると見るのだ。
真実と言える。
■女性は”無能力”の意味-”無能”ではない

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