■令和４年1月15日 これではますます学力が低下する？
だからさー、もうこんなバカなゼロコロナ対策はやめようよーってこと。
なぜクラス全員のPCRをするのか？それはつまり、クラスター未然把握のためだろう。ο株は感染力が強いから、確かに、1人感染すれば、クラスでクラスターが発生する可能性はある。 確かにもともとのCovid-19対策は、クラスターを早めにつかみ、感染の拡大度をつかみ、できるだけ蔓延をさせない、というゼロコロナ的対策が大方針だった。治療法が対症療法しかなく、2類感染症として扱うのであれば扱える医療従事者も限られるので、医療崩壊を防ぐために、こうしたやり方しかなかった。 しかし今は、ウィルス株の毒性は明らかに弱まっており、とりあえずは軽症者のための内服薬も承認され、かつ新株の感染力はきわめて強い、という状況である。 ならば、やはり方針の大転換が必要だろう。それはこれまでに繰り返し述べたのでここでは繰り返さないが、要はクラスター把握は無意味、ということ。すなわち、積極的PCR検査も無意味なのである。あくまでも一定以上の症状の人だけを、それも抗原検査のみで十分なのである。 岸田首相も一時は積極的PCR検査を推奨し、玉川のバカが例によって「政府がやっとオレの言う通りにするようになった」などとほざいていたが、それ自体が間違いだったのだ。 PCR検査はもともとは感染拡大の度合いを把握するための行政検査的意味合いがあった。だが最近では、個人の安心のための、あるいは陰性証明のための検査になっている。そうした意味合いにおいてはある程度のPCR検査の普及もそれなりの意義はあり、これだけ検査をしても感染者は少ない、という証明にもなっていた。 しかしながら、感染力の強いο株が主流になると、積極的PCR検査は逆に、不用意に陽性者を発見することになり、陰性証明のために受けた検査で、無症状なのに陽性という人が続出することになろう。 そして1人陽性者が出れば周囲の人は、特に体調も悪くないのに濃厚接触者となったり、クラス閉鎖となったりする。その社会的損失はきわめて大きい。 正直、学級・学校閉鎖が増えて、出来の悪い子どもほど喜んでいるだろう。勉強する子はどんな環境でもするから、ますます教育格差が拡大していくことだろう。沖縄では。 | |
| ■令和４年1月16日 コロナ騒ぎは結局何だったのか？ 下図は、Covid-19発生前後の日本人の週ごとの死者数推移である。これで見る限り、Covid-19発生後に日本人の死亡者数がさほど増加したようにはとても見えない。  https://exdeaths-japan.org/graph/weekly_cause より 確かに細かく見てみると、2020年には超過死亡数が減少しており、2021年後半には逆に増加していたことがわかる。これは巷で言われている通りである。 2類維持派はこうした数字をもって、「だからもっとゼロコロナとしなければならない。放置していたら、今年はもっと死ぬぞ！」というだろう。 本当にそうだろうか？ここで、疾患別死者数を見てみる。以下は呼吸器疾患による同期間の死亡者数推移である。  呼吸器疾患はもともと季節要因が強く、冬季に死者数が増加するが、トレンドとしては、全体数もピークも、明らかに減少していることがわかる。 Covid-19は基本的に呼吸器疾患であり、その死因は、年齢を問わずほぼ肺炎であるから、もしも2類維持派の意見が正しければ、呼吸器疾患による死亡者は必ず増加するはずである。だが実際には低下しているのは、少なくとも2020年においては、社会的なプリコーションの徹底（国民皆マスク社会、三密忌避の徹底）による、インフルエンザ（罹患者はそれ以前の1/1000に減）や一般肺炎による死亡者が減ったためである。 2021年の後半は、確かに予想よりやや死亡者が多くなっているが、トレンドとしてはやはり、減少傾向にはある。（なお、こうした統計ではワクチンの効果ははっきり現れていない）。 では、呼吸器疾患がCovid-19蔓延でむしろ減少したとして、トータルは変わらないのだから何かしらの疾患による死亡が増加していると考えられるが、それは何か。ずばりそれは、老衰である。  老衰については、トレンドをよく看るために、2017年分から掲載している。これでわかることは、これがもともと増加傾向ではあった、ということである。さらにはなぜか、呼吸器疾患同様、季節差がある、ということ。 老衰という病名は実はかなりいい加減で、一時は厚労省の指導で、医師に対してはこれをあまり使うな、というお達しがあった。その後この通達は無効となり、ここ10年ほどは増加傾向にある。上図はその流れにある。 では季節差があるのはなぜか？本来、老人が冬季にたくさん亡くなるということはないわけで、したがってこれは、老衰という死因の中に、他の疾患、ことに肺炎などの呼吸器疾患がかなり混ざっているため、と考えられる。（老衰という病名は、医師によってその使い方は千差万別）。 ということは、老衰という死因において実は”隠れ肺炎”が多数存在したことがわかる。つまり、Covid-19蔓延による呼吸器疾患減少は実はそうでもなかった、ということになるのだ。 だが以上の事実は重要な真実を含んでいる。すなわち・・・ 結局、亡くなったのはやはりほとんどが老人だ、ということ。マスコミ報道などでは、比較的若い有名人がCovid-19で亡くなるとセンセーショナルに報道され、あたかも若い人にもかなり危険があるような病気だと思わせてしまうが、統計的はやはり、Covid-19の死者は圧倒的に老人が多いことを示している。 こうした結果を見ると、Covid-19においては、何もこれほど大騒ぎする必要はあるまいに、と思う。老人が死ぬのは、生きとし生けるものの宿命なのだから。 おそらくは100年後の研究者たちは、こうしたトレンドを分析し、「100年前の人たちは、対して統計的有意差もなかったのに、なぜあれほど経済を止めるような大騒ぎをしたのだろう」と不思議に思うのではないか？ | |
■令和４年1月17日 刑罰は何のために存在するのか？
ただ、法律にはシロウトの私の印象だと、こうした判決が下されるのは、加害者と被害者が家族同士である場合に限られるような気がする。 たとえば、この場合、自分の子どもではなく、発狂した女性が他人の子どもに同じことをしたら、同じ判決が出ただろうか？ そうであれば、殺された子どもの親は絶対に納得しないだろう。つまり、加害者の医学的状況が刑法第３９条に該当したとしても、被害者によってはそれをそのまま適用すべきではないケースも多いのだ。 このように、刑罰は、特に被害者が加害者の親族か否かによって、その適用は大いに変化し得る、と言える。 そもそも刑罰とは何のためにあるのか。 刑罰には古くから、応報刑主義と目的刑主義とがあった。前者では、犯した罪に対する報いと解されるのに対して、後者でば、刑罰の意義は犯罪予防といった一定の目的に役だちうる点にあると解される。また前者における”報い”とは、江戸時代までのいわゆる”仇討ち”代行も含んでいると解される。 私は個人的には、刑罰の目的としてはどちらも正しいと思うが、案件によってその比重は変わり得る。たとえば、殺人・強姦・放火といった重罪は前者で裁かれるべきだが、窃盗や重過失に近い犯罪は、後者の概念での裁きが妥当だろう。 こうした観点からすれば、この事件もまた、当然、応報刑主義が適用されることになろう。しかしながら、刑法39条が適用されて、そもそも刑罰そのものがなくなってしまった。 ここで問題になるのが、”仇討ち”概念である。この事件では、被害者が加害者の子どもであり、さらには殺児によって被害的感情を持つ近親者もいないようなので、そもそも”仇討ち”を起こしたいという人が存在しない。それゆえ、刑法39条が適用しやすかったわけである。 つまり、応報概念には”仇討ち”概念も含まれているわけで、否むしろ、裁判において一番問題になるのが、被害者側のこうした”仇討ち”概念であると思う。 光市母子殺人事件においては、被害者の夫の本村洋氏は、「この手で犯人を殺したい」と仇討ち感情をむき出しにし、それが世間や検察の共感を生み、未成年であった犯人には、異例の死刑判決が下った（本村氏よりも検察が積極的だった）。この判決はまさに、被害者側の”仇討ち”感情が最優先されたと考えてよいだろう。 こうした事件では、仮に犯人が医学的には十分に統合失調症と診断され得たとて、司法は間違いなく、刑法第39条を適用することはないだろう。 私は元来は、刑法３９条廃止論者であるが、この事件のように、仇討ち感情を他人に生じさせないような殺人事件ならば、むしろこの条文は残っていた方がよいと思う。この条文なくして、さすがに殺人加害者を無罪にすることは難しいだろうから。 ●親子間の犯罪をどう見るか？ 刑法には、昔は尊属殺人罪があった。大事に育ててくれた（はずの）おやじやおふくろを殺した場合は、特別に罪が重くなるような法体系だった。 もともと刑法にこうした規定が存在したのは、親は子を慈しみ育てるのが当然なのだから、そうした親を殺した子どもの刑罰はより重くなってしかるべきだ、という、自然法によるものだった。 実際には、わが娘を孕ます鬼畜のような父親が存在し、やむにやまれずにそうした父親を殺した娘が、あやうく尊属殺人罪になるのを免れた裁判があった。（以後、尊属殺人罪は判例において無効化され、1995年に刑法より削除）。 要するに、親子は互いに慈しむのが当然、という自然法は実際には”不自然法”なのであり、それは人類に生得的なものではなく、学習によって獲得されるべきものであり、それが獲得され損なった親子関係は、実は世間には遍く存在するのである。その原因は時に人の気質であり、時に病気であったろう。 尊属殺人罪は、人は法の下において平等である、という憲法第14条の理念の下で廃止されたようだが、私は個人的には、人は決して平等ではないと思う。むろん、最近話題の差別などはしてはならないが、実際には、人の心の中には、誰にでも、何等かの差別感情は存在しているものだ。 その最たるものが親子であり、たとえば我が子と他人の子が目の前で溺れていて、ひとりしか助けられないとすれば、誰でも我が子を優先して助け、他人の子を見捨てるだろう。その行為を非難する者は、いない。 日本では、無差別殺人例は少なく、殺人事件などはほとんどが親族間で起こっている。そこにやはり、親族を”優遇して”考える一種の差別感情があるがゆえであり、赤の他人なら気にならないことも、親族にされたことは気になるのである。 こうしたことを考えると、刑法の起草者がなぜ尊属殺人罪という概念をそこに入れ込んだのかが、わかるような気がする。そこにはやはり、親子は互いに慈しむべきだという、一種の理想論があり、起草者はそれを尊重すべく、こうした刑罰を取り入れたのであろう。 ●”卑属”殺人をどう考えるか？ いろいろ調べたら、”尊属殺人”の反対の”卑属殺人”という概念もあることを知った。興味深いことにこの場合もやはり、尊属殺人同様、罪は重くなる傾向があるらしい。 しかしながら、以上の概説を読んでいただければおわかりだと思うが、刑罰を応報主義で考える場合、こうした卑属殺加重論は、人の感情には合わないことがわかる。”我が子”を殺された親の仇討ち感情は、きわめて強いからである。逆に親が”我が子”を殺しても、記事にある事件のように、それが仇討ち感情を励起する可能性は、一般的には低い。 従って、”卑属”殺人の場合、逆にむしろ減刑をしてもよいのではないか、と個人的には思う。この場合、刑法第３９条の積極的適用がそれに当たる。そして逆に、”卑属”殺人ではない場合は、惹起されるであろう強い仇討ち感情を考慮した判決が、社会には必要になるのではないか？ | |
■令和４年1月18日 専門家ほどバカ
この記事で興味深かったのは、コメント欄。まずは感染症専門医による以下のコメントが載っている。
このことは既に私は繰り返し警鐘を鳴らしてきている。沖縄の先行事例は、いくらオミクロンの重症化率が低くても、あまりに感染者が増え、そして医療従事者の感染が起きると、医療逼迫が起きうるということです。5波と違う重症者での逼迫ではなく、圧倒的な数で内部から崩れる医療崩壊です。従来の14日の隔離ではなく、CDCはブースター接種をしていれば濃厚接触でも感染予防策の継続で勤務可能と推奨を変えています。このような緩和も必要ですが、それでも濃厚接触者の中には本当に発症する医療従事者が出るため、患者ケアにどこまで復帰できるか現場は苦悩します。故に軽症でも猛烈な感染力があるので侮ることなく感染者数を増やさない努力にご協力が必要です。医療機関などでは緩和策を取るためにもブースター接種を終了させることがCDCの推奨を取り入れる上でも大切になります。（岡秀昭 埼玉医科大学教授/感染症専門医） 全体の文章に矛盾があり、わかりにくい悪文であるが、この専門家の意見は、要は従来のゼロコロナ的政策の踏襲である。 ところがこれにズラズラ続く一般人の見解は真逆なのである。つまり、私と同様の、withコロナ的政策。 つまり、専門家ほど間違った政策を提案する、ということ。 それにしても、一般人のコメントがここまで正しい判断をしているのに、なぜ専門家の方が間違った意見に固執しているのか？ 私は、少なくとも、テレビに出演したりするような専門家が、世論におもねているため、と考えている。この現象は、3.11原発事故後でも見られた。一部ではあるが、専門家と言われる人たちが、あきらかに世論をミスリードしようとしていたのだ。おそらくは自らの利益のために。 Covid－19でテレビに出るような専門家がここまで悪質だとは思わないが、テレビ受けするような意見をあえて言っている可能性はある。さらには、専門家と言われる人たちほど、いわゆる"専門バカ”で、全体のバランスが取れるような方策を採らないものだから、結局は視野の狭い意見が幅を利かせることとなり、結局はそうした意見が、国益を損なうようになり勝ちなのである。 Covid-19で言えば、医療専門家は間違いなく、日本経済全般のことは考えていない。 確かに彼らは、"医療の"専門家としての意見を言っているわけで、日本経済全体への目配りの必要性はない。それをするのは政治家や経済専門家らの仕事だ。 私は世論と輿論の違いを唱えた。（令和４年1月10日当ミニコラム参照）。後者は「高度な世論」であり、視野の狭い専門家よりもかえって目配りの聞いた広い判断ができる。そして往々にして、このような意見こそが正しいことが多い。 本来テレビなどは、高度な知識を持つが視野の狭い専門家よりも、こうしたコメントを書く輿論的人々（不肖私もその1人と自負しています）の意見を広く公表すべきなのである。 | |
■令和４年1月19日 ”不拡散”と”廃絶”の間には深い溝がある
さらには朝日新聞はとんでもない勘違いをしている。つまり朝日新聞は「ＮＰＴと核禁条約は「核なき世界」をめざす両輪だ」と言うが、両条約は、両輪どころか、クルマに乗るのと歩くくらいの差があるのだ。 そもそも”不拡散”と”禁止”は、日本語としてまったく別の概念だろ。前者は少なくともその保有は認めている。持っていてもいいがあんたたちだけにしとけよ、が”不拡散”である。それに対して"禁止”とは、持ってはいけない、ということだから、まったく異なる。たとえば、ナイフを持っていてもいいけど人に渡すな、と言うのと、そもそも持つな、というのとではまったく違うのと同じで。 現在の世界情勢からすれば、核兵器所持の禁止は論外であり、大事なことは、その管理能力のある国だけでのその所持なのである。たとえば、北朝鮮やテロリストが核を保持していれば、それこそ何かの拍子に使ってしまう可能性があり、こうした国家や組織にこそ、"核兵器禁止”を申し渡すべきなのだ。 | |
■令和４年1月20日 本当に偉大な人物は死後の評判が悪い
それにしても、亡くなった海部氏の評判がなぜかやたら、良い。「海部は本当に馬鹿だな。宇野の方がよっぽどましだ」と酷評」し（wikipediaより）、軽くてパーがいいと言っていた（らしい）小沢一郎でさえ、べたぼめだ。 泉氏もまた「クリーンな政治家」と褒め称えるが、海部氏が首相であった時代を知る世代からすると、失礼ながら、おかしくてたまらない。なぜなら、海部氏が「クリーン」だったのは、そもそも、江副浩正からの賄賂の対象にさえならないくらいの「軽い」政治家だったからだ。 つまり、あまり重量級ではない政治家だったから、リクルート事件を起こした江副は、海部氏にばらまかなかった。その必要がなかったから。そしてそれゆえに、海部氏は首相になれたのだ。 言い換えれば、リクルート事件は、多くの有能な政治家を潰した、と言ってよい。潰す必要のなかった海部氏が生き残り、首相となった。 ただ、海部氏の名誉のために言わせてもらえば、意外と頑張った（失礼！）。自衛隊の海外派遣問題では意外と頑張った。意外と。 思い出したのは、M.サッチャーの死亡だった。あれほどの大宰相なのだから、さぞ英国民から讃えられるかと思いきや、意外と悪評が多かった記憶がある。英国人というのは、恩知らずだな、と思ったものだ。 むろん、死者に鞭打たずの文化のある日本と外国では、死者の扱いが異なるのだろうが、ある意味、死後にあまりにも評判がいい政治家は、案外業績的にはこれといったものもないような気もする。 多くの場合、偉大な業績をあげるような政治家は、敵も多いものだ。だから死んでも恨まれるケースが多い。明治維新の立役者の大久保利通なんか、暗殺されたにもかかわらず、死後の評判はいまだに良くない（”評価”は高いが）。 つまり、政治家などという人種は、万人から好かれようと思ったら、大した業績などあげられないのだ。むしろ、死後に恨む人が多数出るくらいの政治家の方が、偉大な仕事をしているものだ。 むろん、キャラも大きいだろう。大久保利通やサッチャーはあまり愛されるようなキャラだったとは思えない。レーガンがその死後の評判が良いのは、やはり彼のキャラという側面もあるだろう。 海部さんも、小沢からパーとか言われてもニコニコしていた印象があり、キャラは悪くはなかった。同じような感じで首相になった鈴木善幸よりは死後の評判が良いような気がするのは、キャラの問題か？ | |
■令和４年1月21日 trade-offの概念のない小池都知事
感染症対策と経済対策も同様に二律背反である。前者を優先しようとすれば、後者を犠牲にせざるを得ない。逆もまたしかり。 虻蜂取らずという言葉があるが、うっかりすると、二律背反の原則を無視した政策をしようとどちらも中途半端になってしまうこともある。 いずれにしても、行政のトップがこのようなことを言ってはいけない。確かに、”掛け声”は大事だろうし、それで鼓舞される人もいるだろうが、冷静に考えれば、二律背反のことを言っているわけだから、これで小池知事は、虻も蜂も取れる政策を示さなければならなくなってしまった。 最近になって、小池都知事は「コロナの５類検討求める」ことを言い出している。だから彼女自身はやはり、経済対策を重視すべきだ、と内心は思ってきたのだろう。しかし、都のトップとしては、なかなかホンネが言えない。だから↑のように、「あれかこれか」ではなく、「あれもこれも」という言い分になったのだろう。 バッターとしてもピッチャーとしても一流の選手は、本来存在しない。大谷翔平は例外中の例外なのであり、為政者は、松井秀喜やダルビッシュは求めても、大谷翔平を求めてはいけないのである。 |