産婦人科の勤務医不足が深刻な東北６県の国立大医学部や公私立の医大が協力、各地に拠点病院を定め、産婦人科医を集約する方向で準備を始めた。多数の病院に医師が分散していては、個々の医師の負担が大きくなるばかり。６病院はこれまで派遣を続けてきた系列病院の医師を合理的に再配置しようと、全国でも先駆的な広域連携に乗り出す。
中心になっているのは東北大産婦人科（仙台市）の岡村州博（くにひろ）教授で、弘前（青森県）、秋田、山形各国立大と福島県立医大、私学の岩手医大の計６大学が参加を予定している。各大学の教授らは、数年以内に各地の拠点病院を決められるよう、すでに地元の病院の実態調査に入った。
出産の時期や時間は不規則で、産婦人科医は時間外勤務を余儀なくされることが少なくない。また、訴訟リスクも他の診療科に比べて高いとされる。こうした事情を背景に、特に開業医と比べて収入が少ない勤務医の減少が問題視され、東北地方の病院では産婦人科の閉鎖が相次いでいた。
構想では各地の病院の産婦人科医を、設備が整い、交通の便も良い「拠点病院」に集め、出産や手術を一手に担う。他の病院は外来診療や検診のための「連携病院」に。医師は日勤で、拠点病院が派遣する。
こうした運用で、出産などの際に妊婦が従来よりも遠くの病院に出向かなければならない地域がでるものの、人手が増えた拠点病院では医師のローテーションが可能になり、異常分娩（ぶんべん）や緊急手術により安全に対応できるようにするという。
岡村教授は「従来の広く薄い医療は限界に来ている。医師の集約化で、あそこに行けば絶対に安心してお産ができる、という病院を作らなければならない」と話す。
産婦人科の拠点化では北海道で北大が中心になって進めた砂川市立病院の例などがあるが、６県にわたる大学の連携は異例。医師の集約化については、国の関係省庁連絡会議の作業班も「医師偏在が問題となる地域では当面の最も有効な方策と考えられる」と指摘、産科と小児科で推進すべきだと提言している。
