EVの拡大のためには、その技術的側面はさておいて、何と言ってもやはり、供給電力の拡大が必要となろう。

おそらくは、3.11まで、電力の供給不安という概念はほぼなかったであろう。原発を５割ほどにし、あとは火力でまかなう方針だった。おそらくは経済的には、その比率がベストなのだろう。

しかし、3.11の事故後、世界からの（フランスは除いて）原発の評価はがた落ちとなり、代わって再生エネ（ことにVRE)が台頭してきた。

もともとVREは、電力会社からは”招かれざる発電源だった。文字通り、出力がお天気任せ、風任せで、安定せず、電力会社としては、扱いにくい電源だったからである。

そのために、VREはいわば、見切り発車をした形となった。とにかく今は、発電量を増やすことが先だ、安定性はそのうち大規模蓄電池が開発されれば解決する、とのことで。

その普及のためには、（大規模蓄電技術がなければ）皺取りのためによけいな火力発電設備が必要とされることは、意図的に隠された。VREの推進者となったドイツのメルケル首相は、元物理学者だけに「VREが普及するためには、火力発電設備がさらに1000~2000万ｋWほどは必要だ」とはっきりと主張したが、そうした不都合な事実は、意図的に隠された。

VREは、予想を上回る勢いで普及した。しかし、同時に進まねばならなかった大規模蓄電池技術は、（技術的には当然のことながら）遅々として進まなかった。そのために、VREで発電された不安定な電力は、使い物にならず、安値で、フランスやノルウェー、スウェーデンといった安定電源を持つ国へとダンピングされるようになった。

実は、主としてドイツ、スペイン、イタリア、デンマークで発展したVREは、欧州に、原発大国フランス、水力発電大国ノルウェイ、両大国のスウェーデンといった安定電源を有する国があったがゆえに可能なのであった。欧州は全体としてVREを支えていたのだが、そうしたことも、脱原発派は意図的に伝えて来なかった。

さてVREは、日本でも相当に発展をした。よく日本は再生エネ後進国などと言われるが、たとえば太陽光発電だけを取れば、世界第3位の大国であり、たとえば九州などでは、太陽光発電のみで、欧州のVRE先進国と肩を並べるほどの発展を見せていた。

こうした発電源構成の変化がしかし、、皮肉にも、EVに必要な電力不足をもたらした、と言える。

たとえば太陽光発電が発展すれば、確かに、火力発電量（Wh単位）はその分、減ることだろう。しかし、不安定な太陽光発電には常に、火力発電によるバックアップが必要であり、その設備自体を減らすことは、できない。それはメルケルが言っていた通りで。

そこで起こるのが、稼働率の低い火力発電所のオンパレードである（現在ドイツでは、これが深刻な問題になっている）。それでも石炭や石油のように、備蓄が効く燃料であれば、使おうが使うまいが、とにかく輸入しておけばよい、ということになる。

しかし石油はコスト高のために、石炭はCO2のために、ともに発電源としては嫌われ、唯一、天然ガスのみがそれを担うことになった。ところが、ガスは揮発するから、2週間分ほどしか、備蓄ができない。当然のことながら、急激な電力需要には対処しきれない、ということになる。

VREなど無視できて、3.11以前の計画のように、原発5割、火力・水力5割といった発電源であれば、電力は特に夜間では余剰となり、その分、火力発電にも余力が生まれていたことだろう。最初の主張に戻るが、それならば、電力不足という概念さえ、あり得なかった。

脱原発派は、原発を蛇蝎のごとく嫌うから、これをエコとは考えない。彼らにとってのエコとは、VREや水力、バイオマス発電のみである。

つまり結論として、脱原発派にとってのエコな発電源の普及こそが、電力不足を招き、EV社会の発展の阻害要因を作っているということが言える。

元来EVもVREも、地球環境を守るという目的で推進されてきたものだろう。そうした事象同士がバッティングしているのは、いかにも皮肉である。