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平成２３年ミニコラム

■平成２３年９月１６日　放射性セシウムは心配ない－その理由

＜二本松産米＞「何かの間違いでは」農家に動揺　規制値検出
毎日新聞 9月23日(金)22時1分配信

　「何かの間違いではないか」。新米の予備検査で国の暫定規制値と同じ１キロ当たり５００ベクレルの放射性セシウムが検出された福島県二本松市で、稲作農家の間に動揺が広がった。同市の三保恵一市長は２３日、毎日新聞の取材に「仮に今後の本検査で規制値を超えれば、市場へは絶対に流さない」と語り、汚染米の流通阻止に全力で取り組む姿勢を強調した。それでも県産米の風評被害が強まるのは必至で、福島の厳しい試練が続く。【前谷宏、河津啓介、結城かほる、山田毅】

　５００ベクレルの値が出た二本松市南東部の小浜地区（旧小浜町）は山あいの純農村地帯で、稲作農家６１１戸、水田面積は１１２ヘクタール。

　「ショックです。これからどうなってしまうのか」。同地区の農家の女性（５４）はため息をついた。買ってもらえるか不安を抱えながらの田植えだった。ようやく稲穂が実ったが、２１日夜の台風１５号の豪雨で一部が水につかる被害を受けた。

　それでも気を取り直し、残った稲を２４日にも刈り取ろうと思っていた。「これから何年もコメは作れないかもしれない。（東京電力福島第１原発の）事故さえなければ、この辺は何もない、平和なところなのに……」と肩を落とした。

　別地区の農家の男性（５９）は検査結果に「信じられない」と驚き、「（特定の場所で）なぜそんなに飛び抜けて高い数値が出るか分からない。本検査の結果を早く知りたい」と不安を吐露。「今年の県産米は半値しかつかないと言われているが、これでさらにひどくなる」と嘆いた。

　同市の三保市長は２３日夕、市幹部から知らせを受け、市と地元ＪＡなどによる緊急の対策会議を２４日に開くことを決めた。結果について「厳粛に受け止めるが、具体的な対策は本検査の結果を待って決める。あらゆる検査結果を情報公開し、国民の安全安心を守ることが産地の義務で、風評被害を克服する唯一の道だ」と語った。

　だが、稲作農家の衝撃は大きい。小浜地区から遠くない市内の専業農家、近藤恵さん（３１）は「これで完全に風評被害が出る」とため息をついた。既に今年のコメ購入をキャンセルする客も出ている。「お金の補償だけでは済まない。我々は客の信用を失った。今は先が見えず、希望をなくした状態。なぜ小浜でこれだけのセシウムが出たのか、せめてきちんと分析してほしい」と訴えた。

　地元の「みちのく安達農協」の斎藤道雄組合長（７０）は「早場米は無事に出荷でき、これまでの検査で問題はなく安心していたが、大変なことになった。農家には何の落ち度もない。原発がなければこういうことにはならなかった」と怒りをあらわにした。

ついにコメからも放射性セシウムが検出されてしまった。コメは主食だから、その影響ははかりなく大きい。

そもそも、これまでいろいろな農産物でセシウムが検出されていたわけだから、コメだけが例外ということはあり得ない。残念ながら「何かの間違いでは」ではないのである。

はっきりいって、風評被害を防止する決定打はないし、そもそも１ベクレルでも検出されれば、それはもう”風評”ではない、と言い切る人もたくさんいるだろう。

結局は国民一人一人が、しかるべき専門家（これを反原発派は御用学者と呼ぶが）の意見を信じ、政府の基準値超えのコメなどいくら食べても大丈夫である（乳幼児も含めて）ことを理解することしか解決策はない。反原発派の、「国を信じるな」「御用学者を信じるな」キャンペーンに乗っては、絶対にいけない。

放射性セシウムに関しては、放射性ヨードと異なり、赤ちゃんを含めて、何ら心配はない。

ここでは、しかるべき専門家の意見と、私の医師としての知識から、なぜ放射性セシウムは心配ないかを、述べてみたい。

しかるべき専門家の調査では、これまで、チェルノブイリ事故などでも、放射性セシウムによる健康被害は証明されていない。これは、放射性ヨードによって、乳幼児を中心に甲状腺ガン患者が１００～1000倍に増加したことときわめて対照的である。

なぜヨードで被害がでて、セシウムでそうでないかを、医学の立場から考えてみたい。

ヨードは人間が生きていく上で必須の元素である。それはよく知られているように、甲状腺ホルモンの主たる構成元素であるから。

放射性ヨードもまた、通常ヨードとまったく同じく、甲状腺に取り込まれていく。取り込まれた放射性ヨードは甲状腺組織の遺伝子などに作用し、一部の人がガンを発症することは想定できることであり、実際に起こった。（この事実は当然のことのように思えるが、実はしかるべき専門家にとっては、驚愕のものだった）

これに対し、セシウムは人体の必須の元素ではない。人体を含めあらゆる生物は、不要なものは排泄する機能を持っているから、放射性セシウムが積極的に人体に取り込まれることはない。ここが放射性ヨードと決定的に異なる動態である。

影響があるとしたら、周期律表上の同族元素であるカリウムとの置換である。

カリウムは人体必須元素であるが、性質の似ているセシウムが一部、カリウムに代わって人体に入り込まれることはあり得る。

但し、カリウムはヨードと異なり、特定の器官に集積するわけではないので、仮に放射性セシウムの一部がカリウムに置換されて取り込まれたとしても、ターゲット器官はなく、その影響は薄まることになる。

カリウムは人体のあらゆる細胞の内部に入っていくが、その重要な働きの一つに、筋細胞の制御がある。そのために、まちがって取り込まれた放射性セシウムもまた筋肉に移行するので、影響があれば筋肉の病気、ということになる。さらにいえば、これまで慢性の放射線障害として明らかになっているのは悪性腫瘍だけなので、厳密に言えば、放射性セシウムの影響は筋肉の悪性腫瘍のみ、ということになる。それは医学では肉腫（sarcoma)と呼ばれる。

この、放射性セシウムによる肉腫の発生の報告が、これまで見当たらないのである。チェルノブイリ事故後では、かなり持続的に放射性セシウムを被曝した人が数多くいたはずだが、そうした人たちからも、こうした報告はない。

ゆえに、これまでの人類の経験の蓄積と医学常識から判断すれば、放射性セシウムは、急性障害を起こすレベルでない限り、これを摂取しても何ら人体には問題はない、ということになる。

要するに、放射性セシウム入りのコメ（基準値に関わりなく）が市場に流通する事は一向にさしつかえないのである。

こうした科学的事実を、政府はきちんとキャンペーンする必要があるだろう。むろん、反原発派からの妨害はあるだろうが。

その上で、放射線レベルの測定と公開はきちんと行い、あとは消費者にゆだねるしかない。ちなみに、私は何ベクレル放射性セシウムが入っていようと、そのコメはおいしくいただきます。無論、家族にも食べさせる。赤ちゃんに対しても同様の態度を取ります。

■平成２３年９月１７日　今こそ皇太子の出番なのに

雅子さま付き添い「通常でなく心配」宮内庁長官

読売新聞 9月22日(木)19時46分配信

　宮内庁の羽毛田信吾長官は２２日の定例記者会見で、皇太子ご夫妻の長女で学習院初等科４年生の愛子さま（９）が今月半ば、初めて泊まりがけの校外学習に参加されたことについて「非常によいことだ」とする一方、雅子さまが現地に出向き、様子を見守られたことについて「通常の形ではなく心配している」と述べた。

　愛子さまは、昨年２月に通学への不安を訴えてから、皇太子さまや雅子さまに付き添われての登校が続いており、発言はこうした状況が長期間続いていることも含め懸念を示したものと見られる。

　小町恭士・東宮大夫は２２日の定例記者会見で、雅子さまは距離をとりながら校外学習を見守られたとした上で「（愛子さまは）全ての行事に参加され、よい方向に向かっていると思うが、今の状況が正常だとは思っていない」と説明した。

最終更新:9月23日(金)12時9分


愛子さまの宿泊学習に雅子さまがつきっきりで付き添ったことは、日ごろから皇室には好意的な記事を書いている女性週刊誌でさえ擁護できなかったと見え、むしろ批判的に書いている。（ふぶきの部屋参照）

朝日新聞の記事では、「今回、泊まりがけの校外学習に参加するにあたっては学校側と相談のうえ、雅子さまが付き添うことにしたという」とあったが、実際にはやはり、雅子さま側からの命令に近いような形であったらしい。（これ、完全に朝日の誤報だと思う。学習院は、なぜ朝日に抗議しないのかな）

そしてどうやら、むろん愛子さま自身にもいろいろ問題はあるのだろうが、今回の雅子さまの追っかけに関しては、雅子さまの方にこそ、問題の根幹があったようだ。

とにかく、宮内庁長官と東宮大夫がそろって雅子さまの行動に否定的な意見を述べていること自体が、尋常ではない。

当然こうした意見は雅子さまの耳に入っているだろうから、これを聞いた雅子さまは、宮内庁長官や東宮大夫に不信感を抱くはずだ。また、両者もそれを覚悟でここまで言ってのけたのだろう。

公務はほとんどやらない、でも娘の付き添いには毎日行く、校外学習には泊り込みまでしてついていく、しかも娘の行く先々までくまなく、山登りまでしちゃう、泊まる部屋は超高級しかも壁紙まで代えさせた、130人泊まるところ４００人分貸し切り（全部税金）・・・

雅子さまのこうした行動を見て、これを肯定する人がいるだろうか。この行動パターンに賛同する人がいるだろうか。そんな人は、ごく一部の雅子オタクのような人だけだろう。

一般常識から判断すれば、雅子さまの一連の行動は、誰が見ても異常である。これはもう、雅子さまは娘を人質に取ったまま止まらなくなった暴走機関車のようなものだ。

では、夫である皇太子はどうなのか。

本来なら、妻がおかしくなってしまった場合、正常軌道に戻す役割を担うのに最適なのは夫であることは言うまでもない（逆もまたしかり）。特に皇太子妃という立場の人に耳の痛い事が言えるのは、夫である皇太子をおいて他にあるまい。

皇太子は、これまでは、常識をわきまえた紳士と思われてきた。その言動で問題になることはなかった。雅子さまの事に関して以外は。

雅子さまに関しては、夫としてかばう言動があったが、これまでならそれもまあ、世間の常識の範囲内ではあった。

だがこと今回の校外学習の件に関しては、皇太子が夫として雅子さまの行動に何もクレームを言わなかったとしたら、皇太子もまたその常識が疑われても仕方がないだろう。

皇太子はなぜ、雅子さまを止めなかったのか。

雅子、君が愛子を追い掛け回せば、いろいろな人が迷惑をする。愛子でさえそうかもしれない。つらいだろうが、ここは追っかけはやめて、東宮御所で私と一緒に愛子を見守ろう

となぜ言わなかったのか。

あえて言わなかったのか。としたら、皇太子もまた雅子さまと同じ穴のむじなである。要するに、夫婦二人して愛子さまをダメにしてしまっていることになる。そしてそれに気がついていない・・・

それとも、言えなかったのか。そうだとしたら、結婚前のあの、「全力でお守りします」発言にこだわっているのかもしれない。雅子を守るといった以上、雅子の行動をストップさせることはできない、と思い込んでいるのか。

だとしたら、勘違いもはなはだしい。皇太子のあの全力発言は、あくまでも、雅子さまの言動は正しくて周囲の理解に問題がある、という状況を前提としていた。要は、雅子さま性善説である。

しかるに現在の状況は、少なくとも、問題があるのは学習院や宮内庁ではなく、雅子さま自身だ。つまり外因でなく、内因性の問題だ。

であれば、あの全力発言はまったく関係ない。皇太子にとっては想定外の事態かもしれないが、やはり妻の行動に問題があるとすれば、きっちりと妻を叱らなければいけない。

私は、宮内庁長官や東宮大夫にここまで言われて、はたして皇太子がどのように思っているのか、をぜひとも知りたい。

夫婦の間ではおそらく、雅子さまは「私は何にも悪くないのよ。悪いのはハゲタとコマチ」と夫である皇太子に言い張っているのだろう。ここで皇太子がヘラヘラ笑って「そうだね、雅子は何にも悪くない。ぼくは全力で守るよ」なんて言っていたら、日本の将来はもう、おしまいだ。

家庭における夫は、普段はATMでよいのだ。家庭がうまく回っていれば、あえて夫・親父が口を出す必要はない。背中を見せておけばよい。

しかし、ひとたび家庭内に問題が発生したら、夫の出番である。問題点をきちんと把握し、事態の改善に努めねばならない。

今こそ皇太子は、雅子さまの異常な行動をきちんと諌めねばならない。仮にそれで離婚になったところでかまわない、と私は思う。かの英国王室でさえ、皇太子が離婚したんだから。

仮に最悪の結果となっても、チャールズのように、皇太子の株が下がることはないだろう。男として、夫としてやるべきことをやっての結果なら、少なくとも世間の夫は喝采する。

皇太子よ、男になってくれ！

■平成２３年９月２７日　スマホのメリット、デメリット

ドコモ、従来型携帯の上位機種を廃止へ　スマホに切り替え（産経ニュース）2011.9.27 10:18

　ＮＴＴドコモは２７日、従来型の携帯電話の上位機種カテゴリーを１１月にも廃止し、スマートフォン（高機能携帯電話、スマホ）に切り替えることを明らかにした。年内に機種数の半分をスマホにし、来年以降もさらに拡充する。

　ドコモが廃止するのは、「プライム」と「プロ」のカテゴリー。価格は５～６万円で、同社の看板シリーズとして、販売台数の３割程度を占めていた。一方、２～３万円の低価格帯の「スタイル」と中高年向けの「らくらくホン」は継続する。

　さらにスマホについて、上位モデルや低価格モデルなどの新たなカテゴリー分類を設ける。１０月中旬に予定している冬モデルの発表会で詳細を公表する。

　市場調査会社のＭＭ総研によると、スマホの２０１１年度の国内出荷台数は前年の２．３倍の約２０００万台に達し、携帯市場の約４９％を占め、１２年には約６０％に達し従来型の携帯を上回る見通し。ドコモのスマホシフトでさらに市場が拡大しそうだ。

スマホ、専用機を駆逐　１台で十分？…焦るゲーム・カメラ、ＰＣ（産経ニュース）2011.9.27 10:29

　爆発的に売れ始めたスマートフォン（高機能携帯電話、スマホ）に需要の一部を奪われ、携帯ゲーム機やデジタルカメラといったデジタル製品が伸び悩む現象が広がっている。１台で何役もこなすスマホが伸びるにつれ、専用機器の需要が目減りする事態も顕在化。スマホとの攻防が激しさを増している。

ツイッターで台頭
　台風１５号が縦断した２１日、東京・渋谷でタクシーが強風になぎ倒された大木の下敷きになると、短文投稿サイト「ツイッター」に多数の画像が投稿された。大半はスマホで投稿された可能性が高い。通信機能のないデジカメにはできない芸当だ。

　スマホは従来型の携帯よりカメラの性能が高く、アプリケーションを使えば画像の加工もできる。カメラ事業などを担当するパナソニックの北尾一朗・ＤＳＣビジネスユニット長は「コンパクト型カメラの販売は厳しくなる」と危機感を隠さない。

　「これほどまでとは…」。９月中旬に千葉市で開かれた見本市「東京ゲームショウ」でコナミの担当者は、スマホなどでネットユーザーと交流しながら遊ぶソーシャルゲームの人気に改めて驚いた。会場でのプレゼントを告知したところ予想を超えるファンが押し寄せたからだ。同社のソーシャルゲーム部門は４～６月期の営業利益が７８億円と家庭用ゲームの７７億円を初めて上回り、稼ぎ頭となった。

　一方、対照的なのがゲーム機メーカーだ。任天堂が２月に発売した携帯ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」の今年度の世界販売目標は１６００万台だが、まだ４００万台しか売れていない。８月には価格を１万円引き下げて１万５０００円にしたものの、販売は伸び悩んだまま。ある業界関係者は「スマホに押されているのは明らか」と言い切る。

　ＭＭ総研によると、スマホの２０１１年度の国内出荷台数は前年の２．３倍に達し、１２年には従来型の携帯を上回る見通しだ。ＭＭ総研の横田英明取締役は「機能が少し劣っても、スマホやタブレット型端末があれば専用機は要らないという人は多いはず。性能差が少ない低価格の普及品が危ない」と指摘する。

付加価値高め勝負

　テレビや辞書、携帯音楽プレーヤー、カーナビゲーション…。スマホはさまざまな機能で専用製品を脅かす。実際、２年前まで人気を集めていた低価格パソコンのネットブックは、スマホなどの普及を機に販売が一気に落ち込んだ。こうした中、専用製品を持つメーカーが対抗策や防衛策に動き出した。

　ソニーは１２月に発売する携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」の新製品の一部に、通信機能と米グーグルの基本ソフト（ＯＳ）を搭載し、楽曲を直接取り込めるスマホ並みの機能を加える。今年の国内市場が昨年より６０万台少ない６００万台に縮小するとみられ、「背景にスマホの存在がないといえば嘘になる」（同社）状況の中、浸食に歯止めをかける狙いがある。

　カーナビでは価格戦略に影響が出始めた。パイオニアは最新のＡＲ（拡張現実）技術を採用した高級カーナビを５月に発売したが、前モデルより５万円程度安くした。カーナビはここ数年、持ち運びが可能な低価格ナビ（ＰＮＤ）が売れているが、ナビ機能を持つスマホの登場で値下がりが加速している。「（つられて）一般のカーナビも中心価格が下がっており、中高級機の付加価値を高めて対抗したい」（同社）という。

　デジカメでは、ＨＯＹＡが一眼レフから光学部品の一部を省いた「ミラーレス一眼」で、初の新製品「ペンタックスＱ」を８月末に投入。スマホと競合せず、高級カメラの付加価値を高めて収益を確保する戦略だ。

　ＭＭ総研の横田取締役は「スマホの性能が高まり、専用製品との垣根が低くなるほど打撃は大きくなる」と予測。「スマホ対専用機」の構図は今後さらに鮮明になりそうだ。（井田通人、日野稚子）


スマートフォンを購入して３ヶ月たった。それにしても、今や人気沸騰のスマホだが、これって本当に従来型のケータイよりもよい品物なのだろうか。いったいスマホのメリットって何なんだろう。

まずはスマホのデメリットから。第一に、何といってもそれは、メールなどの文字入力や変換がやりにくいことだろう。軽くタッチしただけで意図せざる文字が入力されたり、逆に強くタッチしても文字が出てこないことがしばしばある。（なお、これはメールのみならず、パネルタッチ全般における欠点と思われる）

さらに問題なのが変換機能で、たくさん出てくる変換候補からしかるべき言葉を見つけてそれに変換するのは、きわめて難しい。すぐに意図せざる言葉が入力されてしまう。正直言って、メールを打っていると、通常のケータイではなかったストレスを強く感じる。

次が電話の応対。指を左から右にすべらせて行なうのだが、これに慣れるのにはだいぶかかった。いくらすべらせてもうまくいかず、電話に出そこなったことが、購入当初にはよくあった。今でもやっぱり、ボタンですっと応答できる方がよいと思う。

その次。画面が暗い。特に晴れた日の屋外では、画面がほとんど見えない。写真など撮ろうにも、どうしょうもない。以前のケータイなら、こんなことはほとんどなかった。さらに撮影自体も、タッチパネルなので、押すタイミングによってシャッターチャンスを逃してしまうことがよくある。こうしたことは、従来型ケータイではなかったことだ。

最後。誰でも言う、バッテリーの減りの問題。まあこれは、しょうがないだろう。

次にでは、スマホの利点を見てみよう。私はまだまだこれを使いこなしているわけではないが、やはりそれは、画面が広い（従来のケータイに比べれば）ことと、YouTubeがステレオで比較的高音質で聴ける事、につきるのではないかと思う。はっきりいって、少なくとも私にとっては、この他にスマホの利点はない。言い換えれば、この利点があるがゆえにスマホを使っていると言える。

従来ケータイのiモードでは、YouTubeの視聴はできたが、音質が悪く、さらに決定的に致命的だったのは、ステレオ視聴ができなかったことだ。同じサイトをパソコンで視聴すると、かなり良い音質（当然ステレオ）でアップされているのに、それをケータイで聴くと、貧弱かつモノラルになってしまう。ドコモの人に聞いて見たが、iモードではステレオ視聴はできないそうだ。

ところが、スマホで使っているSPモードではこれが可能なのである。さらに音質も、パソコンで聴くよりは若干落ちるが、まあ満足できるものである。

話は変わるが、今や音楽は、パソコンやスマホで、ストリーミングで聴く時代である。YouTubeでは、たとえば私がよく聴くクラシック音楽や歌謡曲などでは、ほぼユーザーのニーズを完璧に満たすだけの供給がなされている。ネットにアクセスさえすればどんな曲でも視聴は可能で、わざわざデータを手元に置いておく必要はまったくないのだ。

ストリーミング視聴は、特にライブを楽しむ場合、絶大な威力を発揮する。

音楽の感動の何割かは視覚からの情報であるといわれているが、特にライブなどでは演奏者の表情や雰囲気を味わうためにも、ぜひ視覚情報も欲しいところだ。

だが、iPodなどのような再生機器にこうした映像データまで入れると、メモリーをたくさん喰ってしまう。やむを得ず、たいていの場合は音楽データのみしか入れないだろう。

ストリーミングの場合、このような心配はまったくない。スマホを使えば、いつでもどこでも（電池の減りを気にしながらではあるが）、あたかも自分がライブ空間に入り込んでいるような錯覚さえ覚える。

このように、スマホによるストリーミング視聴は大変大きなメリットなのであるが、まだまだ不満はある。パソコンに比べると、途中停止（ストリーミングが追いつかない）が多いし、特に長い曲（１時間を越えるような。最近はYouTubeでもこうしたサイトが増えてきた）の場合、ストリーミング開始までかなり時間がかかる。（ステレオ視聴の場合）

まあしかし、こうした不満はあるにしても、寝転びながら、あるいは電車の中などで、電話やカメラ機能もあり、ゲームも楽しめ、かつ無限の音楽作品を自由にHiFiでステレオで（しかもタダで！）聴けることなど、本当に昔では考えられないことだった。

なお、私はゲームはあまりやらないが、子供達はよく私のスマホを使って、”太鼓の達人”などのゲームを楽しんでいる。スマホならではのゲームもたくさんあるようで、これもまた、一般の人にとっては、スマホの大きな魅力の一つだろう。

■平成２３年９月２８日 安保と原発

安保と原発というのは、よく似ている。どちらも日本および日本人の安定した生活に必須のものである割にはその役割がわかりにくく、悪玉になりやすい点において。

そもそも、安保にしても原発にしても、こんなものは、なければないに越したことはないのだ。安保条約など結ばず、米軍に貴重な土地を提供などせず、軍隊も持たずに、世界の良心を信用して生きていけるのなら、それに越したことはない。同様に、危険な原発などに頼らずに、自然エネルギーだけで生活に必要な電力をまかなえるのなら、それに超したことはない。

さて先日東京で、主催者発表で６万人規模の反原発集会が開かれた。そこにはやはり、大江健三郎などのサヨクの顔があった。サヨクの先鋭が、もともとイデオロギーには無関心かつ感情に動きやすい層に働きかけて、その闘争規模を大きくして社会的影響をも大きくする、といった構図は、かなりの人が指摘していたように、まさに、５０年前の安保闘争によく似たものだった。それは、安保と原発に相似性があるがゆえのことであった。

では、今後の反原発運動はどうなるだろうか。はたして彼らが期待するように、日本は原発なし・自然エネルギーの国になっていくのだろうか。

安保のその後の状況を見れば、それはありえないだろう、と私は予測するが・・・。

周知の如く、安保は当初はその意味合いが国民によく理解されず、反安保の立場の人が相当多数いた。しかし、次第に日米同盟の重要さが国民に浸透していくことにより、こうした立場の人は少数派になっていった。

日本は、すぐ隣りに中国や北朝鮮といった好戦的な国家があり、またロシアなども控えている。とてもではないが、平和憲法の理念による非武装中立体制などでは国民の安全など守れない、という当たり前の事実が、一部サヨク以外には明らかになってきた。

旧ソ連が崩壊した時、もはや米ソの対立はなくなったから、安保も要らない、という人たちがいた。無論、もともと安保には反対していた人たちである。

しかし、ソ連という重しが取れてしまうと、かえって中小の好戦的な国家がうごめく状況となってきた。（日本では特に北朝鮮）　そのためにかえって、二大国家対立の頃に比べて、テロなどが多発するようになり、核を持たない日本はますます安保体制に頼らざるを得なくなった。今や、安保は日本の安全保障において必須の体制となり、あまり好まないけれどその存在はやむを得ない、というのが、現在の日本人の常識であろう。

さてでは、原発はどうか。現在の状況では、休止中の原発の再稼動はできず、おそらくは来春までに日本の原発のすべては止まるだろう。つまり日本は、実質的な脱原発国となる。さらには自然エネルギー全量買取制度による電気料金値上げがプラスされる。

ではその後の日本はどうなるか。電気料金はどんどん跳ね上がり、節電が常習になり、経済学的にペイしなくなった産業（アルミ精錬など）ならびにその関連産業は日本から撤退していくことだろう。企業を守るために家庭の電気料金が犠牲になり、低所得者は電気料金が支払えない、といった事態も予測される。

電気より命が大事、などとバカなことをおっしゃる反原発派がいるが、そもそも現代人は、電気がなければ生きていけないのだよ。

来春以降、日本が実質的に脱原発国になるということは、つまり日本がこうした国になることだ。はたしてこのデモに参加した６万人は、あるいは脱原発を支持する98％の人たち（原子力委員会への意見）は、こんな日本で生きていく覚悟があるのか。

おそらく数年以後の日本人は、こんな状況には耐えられず、結局人的被害は何も出なかったのだから、Dr.町田の言った通りやはり原発は残しておくべきだった、と必ずや後悔するであろう。そして遅まきながら、安保と同じ道を探るだろう。

この意味で、今の日本人より、５０年前の人たちの方が賢かった、といえようか。岸はえらかった。
■平成２３年９月２９日　復興財源は１００年債で


民主党の復興財源構想が決まったようだが、結局は増税案が採用されてしまった。それも、所得税や法人税をねらいうちするという、最悪パターンである。

復興財源を日本人全体が何かしらの形で負担しなければいけない、ということに関しては誰もが同意する。「東北の復興なくして日本の復興なし」という野田首相のスローガンは、まったく正しい。

問題はその負担のやり方だが、これが大きく二通りある。すなわち
①現世代のみで負担し、後世代にはつけ回しをしない
②現世代だけでかかえるのは困難なので、後世代にも負担をしてもらう

①はさらに以下の２つに分けられる
①-１　高所得者を中心に負担させる
②-２　広く薄く、国民全体に負担してもらう。

なお、日銀引受という禁じ手を採用するという案もあるが、それは一応ここでは考えないでおく。

民主党は明確に①-１の立場、すなわち、復興財源を後世代につけ回しせず、かつ高所得者に負担させる、としている。（内部に反対論はかなりあるようだが）　野田首相がこの立場だから、まあこうなった。

では自民党はどうか。②の立場、すなわち復興財源を後世代につけ回すのかというと、そうではない。たとえば石破政調会長などは、基本的に民主党と同じく、所得税、法人税で復興財源を確保せよ、という立場である。

読売新聞などは、①-２の立場、すなわち消費税増税による復興財源確保を提唱しているが、政治的にはほとんど省みられてはいない。やはり消費税増税はそれほどに鬼門なのであろう。

私は何度も言うように、個人的には②の立場である。１０００年に一度の大津波による被害なのだから、せめて１００年あとの世代くらいまでその負担を負ってもらってもよかろう、と思う。その意味で、野田内閣の方針には明確に反対である。

無論、読売新聞のように、消費税増税も反対だ。確かに、本当は増税せねばならないのだが、そのカネは復興財源に回すのではなく、これから毎年１兆円づつ増える社会保障費をまかなうために使うべきである。社会保障費用は、可能な限り国債に頼らないような構造にしなければいけない。

となると要は、復興財源は、お金にある程度余裕がある人から「もらう」か「借りる」か、ということになる。「もらう」よりは「借りる」方がよい、と私は思う。

復興債は、やはり建設国債同様、６０年物とすべきであろう。その特殊性を考えれば、１００年でもよい。まあかつての島津藩みたいに２５０年ものにして踏み倒し同然にしてはいけないけど・・・（笑）

現在は欧州経済も悪いから、行き場がない資金はかなりあるはずだ。復興債を非課税にすれば、金利などほとんどなくても、政府の信用で買う人は相当いると思う。（私も余資はあまりないけど、あったら買う。あやしげな外国債など買うよりよっぽど信頼できる。少なくとも元本が保証されるのなら）

無論、１００年債で１００年持っている人はいないわけで、流通市場の整備が必要だ。

いずれにせよ増税では、必ずや景気回復の腰を折ることであろう。　

東日本大震災：あす避難解除　国の除染方針、住民の帰還に暗雲　／福島

毎日新聞 9月29日(木)10時53分配信

◇市町村「机上の話」と批判
　緊急時避難準備区域が３０日、解除される。東京電力福島第１原発事故後初めてだが、避難住民の帰還の道のりには暗雲が垂れこめている。政府が、年間被ばく線量が５ミリシーベルト未満の地域の除染に財政支援を行わない方針を示したからだ。福島市で２８日あった除染説明会では、自治体から「机上の線引きにすぎない」と、国の現場感覚を疑う声が相次いだ。【種市房子、長田舞子】

　環境省は既に今月９日、全市町村を対象に除染説明会を実施。２回目となる２８日、会場となった福島市太田町のホテルには４２市町村から１００人近い担当者が集まった。国側からは環境省を中心に原子力災害現地対策本部内に設置された「福島除染推進チーム」の職員ら約２０人が出席し、約２時間説明した。

　説明会は非公開だったが、出席者によると、国側は除染計画の策定や実施の時期を大まかに示すのみだった前回から一転、「国の支援は、追加被ばく量が年間５ミリシーベルト以上の地域に限る」と表明。同推進チームの森谷賢チーム長は説明会後、報道陣に「５ミリシーベルト未満でも不安を感じる住民はいると思うが、限られた予算の中で緊急に除染が必要な場所から実施したい」と述べた。この除染方針に対し、市町村側からは「住民に説明がつかない」「机上の理論だけで決めた、ひどい話だ」などと怒りと疑問の声が相次いだ。

　伊達市の担当者は取材に、開口一番「ひどい話だ」。市内では１１３世帯が局所的に線量が高い「特定避難勧奨地点」に指定されている。「線量の低い地域でも子供のいる家庭は除染を要望している。線量で線引きできる問題ではない」と不満をあらわにした。
　福島市は除染計画を２７日公表したばかり。担当者は「国の考え方は、子供たちが自主避難している市の現状からほど遠い。机上の話ばかり。身近な線量を低くしたいという市民の切実な願いを少し理解してほしい」と、政府の感覚を疑う。

　山林の除染の方針については今回、公表が見送られた。西郷村の担当者は「二本松市でのコメのセシウム汚染も水田が山からの水を水源としていたから起こったとされる。国土の７割が山林の日本では、どこの都道府県でも山が多い。面的な除染をお願いしたい」と注文した。

９月２９日朝刊


現在の避難区域は、下記の３区域ある。それぞれの避難理由は以下の通り。

①警戒区域・・・原発より半径２０ｋｍ圏内。急性期被曝、慢性期被曝を問わず、原発より至近距離にあるために、被曝に危険が高く、立ち入りが法的に禁止されている

②計画的避難区域・・・２０ｋｍ圏の西北の地域。風の関係で放射線量が他の同心地区より高いために設定されている。①と異なり、強制力はない。

③緊急時避難準備区域・・・原発より２０～３０ｋｍで②を除いた地域。本来は、原子炉の爆発など、急性障害の恐れが出現した場合、避難の対象となる。強制力はない。

注意点は、①は急性・慢性の被曝を、②は慢性の被曝を、そして③は急性被曝を想定しているということである。（各区域の名称がそれを如実に示している）

今回、③の区域の避難解除がなされたのは、原発がある程度安定し、少なくとも事故当初のような爆発で急性期被曝となる危険性はほとんどゼロになったことがその理由と思われる。

さて、となると賢明な読者はある事実にお気づきだろう。そう、理屈からいえば、この区域においては、本来は除染は必要ないはずなのである。除染は、慢性期被曝をその対象として行なわれるものだから。（急性被曝には無意味）

無論、国側はこのことをよくわかっている。だからこそ、５ｍSｖで切ったのである。本来は除染そのものが不要なのだが、何もしないで帰したら、それでは今までの避難はいったい何だったんだ、ということになってしまう。だから、今までの避難を無駄にしないために、住民を納得させるための”形式的な除染”をするのである。

放射線対策は無論、可能な限り行なうべきではあろうが、予算は限られている。やはり、必要度が高いもの、効果が高いものを優先するしかないだろう。すべての要求に応じようとしたら、いくら予算があっても足りない。

地域の人からすれば、完璧な除染を求めたくなるのは当然だろうが、それで復興予算が天文学的に膨らんでしまっては、結局日本全体の足を引っ張ってしまうことになる。

いかに住民から罵声を浴びようが、政府はできないことはできない、必要がないことはしない、ときちんと明言すべきだろう。あとは歴史に、その評価を委ねよう。

■平成２３年１０月１日　やっぱり1日だけだった

愛子さま「お付き添いなし」続かず
産経ニュース2011.10.1 07:00

　学習院初等科に通う皇太子ご夫妻の長女、敬宮（としのみや）愛子さまは９月２７日、ご夫妻のお付き添いなしで、登下校された。通学への不安を抱える愛子さまが通常の授業の日にお付き添いなしで登下校されたのは、昨年２月下旬以来、１年７カ月ぶり。しかし翌日以降は、風邪のため欠席されたり、途中から皇太子妃雅子さまが付き添われたりする日があった。

　宮内庁の小町恭士東宮大夫は３０日の定例記者会見で、２７日に一人で登校された背景について言及。愛子さまが山中湖での校外学習に楽しく参加できたことが「宮さまの自信につながり、プラスの一歩になられたものと思います」とし、いい形で校外学習に参加できたことが「お付き添いなし」につながったのかもしれないという見解を示した。

　その一方で、今後の通学については「ずっとこのまま（お一人で）いくには、まだ早い」「様子を見守る必要がある」と指摘。「まだ１０歳にも満たない一人のお子さまの問題」であり、通学問題がたびたび報道で取り上げられることが、病気療養中の雅子さまの心労になっているとして「今こそ静かな環境でのご通学の確保が非常に重要」だと改めて強調した。

　また、先週の定例会見で、愛子さまの通学問題について国民が心配しているという記者会の指摘を受け「国民に心配を頂いていることについては両殿下も大変有り難く思われております」と回答した。山中湖の校外学習に雅子さまが付き添われた理由についても「宮さまからお付き添いがあればいらっしゃりたいというお気持ちがそもそもございまして」と、愛子さまのご要望だったことが明らかにされた。


やはり案の定だった、と同時に新たな事実が明らかになった。すなわち、雅子さまお付き添いの理由は、単なる雅子さまの押しつけではなかった、ということである。

これはさらに、やばい。もしも、愛子さまがある程度は正常に発達していて、雅子さまだけがモンペで執拗に娘につきまとっている、ということなら、誰か（皇太子）が雅子さまをガツンとやれば（離婚覚悟で）、少なくとも愛子さまはすくすくと育っていくことだろう。

だがしかし、事実としては、問題は愛子さま雅子さま双方にあるようで、これはなかなか解決が難しいだろう。

宮内庁は、通学問題がマスコミに取り上げられることが雅子さまの病気回復の妨げになっている、と雅子さまを擁護しているが、プライバシーが露出するのは、公人であるからには、ある程度は仕方なかろう。

たとえば、震災復興財源増税で苦しんでいる民衆を尻目に、雅子さまが1泊12万円のスイートに泊まっているだの、130人宿泊で４００人分貸し切るだの、明らかな税金の無駄遣いと思われることは、いくら皇室のこととはいえ、きちんと報道されねばならない。でなければ、共産圏国家と同じ状態になってしまう。

「静かな環境」は必要だと思う。報道陣が母子を執拗に追い回すようなことはやめるべきだろう。しかし、真実はやはり報道されねばならない。雅子さまの療養は、それが前提で行われなければならない。それがいやだというのなら、もう皇室離脱しかないだろう。



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平成２３年ミニコラム