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6月4日 男を下げた河野衆院議長

首相経験者ら、靖国参拝自粛求める=公明代表も「連立に悪影響」

 河野洋平衆院議長は1日、議長公邸で自民党の森喜朗氏ら首相経験者と懇談し、小泉純一郎首相の靖国神社参拝について「慎重の上にも慎重に対応すべきだ」との認識で一致した。一方、公明党の神崎武法代表は同日の記者会見で、首相が同党の反対を押し切る形で参拝した場合、「連立の基盤に悪影響がある」と表明。与党内で参拝自粛の声が強まり、首相は一段と苦しい対応を迫られそうだ。
 河野氏との懇談には、森氏のほか橋本龍太郎、村山富市、宮沢喜一、海部俊樹の各氏が出席。河野氏が「昨今の近隣諸国との急速な関係悪化はとても看過できない。その大きな原因の1つに小泉首相の靖国神社参拝がある」と指摘したのに対し、森氏らも首相の参拝自粛が必要との考えを示した。 
(時事通信) - 6月1日21時2分更新
 河野洋平という男は少しアホだな、と思った。衆院議長と首相とはたしてどちらがえらいのかわからないね。

 そもそもこの男、10年前にかの河野談話(事実無根だった強制慰安婦問題を信じてしまい、韓国に謝罪してしまった談話)ですっかりミソをつけているでしょ。自民党にいながら中国ベッタリの不思議な生物なんだよ、この男。

 首相が衆院議長たる自分の意見に馬耳東風だから何とか首相に対抗しようってんで、元首相らを呼び集めたんでしょ。
小泉よ、見てみい。オレは首相にはなれなかったけど、元首相をこれだけ集めてそれがみんなオレと同意見だよ、キミよりオレの方がえらいんだよ、フフフ」って悦に入っているんだろう。

 だけどこの時集まったメンバーを見てよ。森、橋本、村山、宮沢、海部。橋本氏は置いても、他ははっきり言ってダメ首相だった人ばっかりじゃないの。(”失われた10年”の戦犯。あれ、でもこれってほとんどみんなじゃないか)

 そもそも肝心の中曽根氏が入っていない。意識的にはずしたのか、断られたのかは知らないけれど、とにかく中曽根氏の入っていない元首相グループなんか気の抜けたビールのようなもんで、なんの意味もないでしょ。(たぶん河野氏の意図を見抜いて断ったんだろうね。中曽根氏はそんなバカではないから) 

 この面子でもって”元首相らの意見は・・・”などというのはまったくナンセンス。ハト派でもともと中国に対して軟弱だった村山、宮沢、あるいは自分の意見のない森、海部、こんな連中と話し合えば結論なんて初めからわかっているよね。

 小泉首相が河野洋平のこうした画策を相手にしなかったのも当然だろう。これでますます河野は男を下げたね。こんなこすいことするより息子の太郎をもっと炊きつけて、安部晋三の対抗馬になるくらいに育てればよいのに。




6月5日 朝日v.s.産経−中曽根氏の利用
 朝日と産経。両社はこれまで、ことごとくその政治的見解を異にしてきた。しかし、河野洋平氏の元首相ら招聘に関する6月3日付の両紙社説はこれまでにないくらいにその違いが顕著に表われている。同じ出来事なのに、報道の仕方でこうも評価が変わるものか、とつくづく報道姿勢の大切さを感じる次第である。

 両社説を読み比べ、はたしてどちらの意見が至当と思うか、吟味してみることは大変有益なことであろう。どこかのテレビ番組かネットで、1000人くらいの人に両社説を読ませて、どちらが正しいと思うか、などというアンケートを取ってみたら面白いのにね。

 個人的に気になったのは朝日が歴代首相を”重鎮”などと表現していること。だいたいこれまでさんざっぱら権力批判をしてきて、自社と同意見を言ってくれたら「重鎮」はないんじゃないの。けんか相手からほめられたらすぐ腰砕けになってしまう、なさけない人みたいだね。

 それと例の森岡発言をさりげなく訂正していること。ここではしっかり「もう」が入っている。(当ミニコラム5月30日参照) 大変重要なことなのに何の説明やおわびもなく、勝手に訂正して知らん顔というのが朝日らしい。そもそも例のNHK問題にしてもいまだにきちんとした釈明をしてないもんね、この新聞。

 ポイントはやはり中曽根元首相である。朝日と産経では中曽根氏のスタンスが180度違っている。朝日は
「河野氏の集まりには加わらなかった」とぼかした表現をしているが、産経では「出席を断ったと表現している。何事もぼかした表現よりは断定的表現の方が真実であるから、やはり中曽根氏は河野氏の意図を察して、断ったんだろう。それでは都合が悪いので、朝日はぼかした表現を取らざるを得なかったのだと見る。こういうところが朝日のアクドイところだ。

 さらに朝日は中曽根氏が講演で靖国参拝中止を求めたと、鬼の首でも取ったかの如く書いているが、産経はこの講演を無視し、中曽根氏が河野氏のやり方の正当性に疑問をもったという書き方をしている。(中曽根氏のこの講演は最新情報)

 この点では朝日の方が断定的意見で評価できるが
(おそらく産経は産経で、自説に不利な中曽根氏の意見を意図的に隠したのであろう。)
 結局中曽根氏の扱いに関しては、両社ともに自己の都合のいいように解釈し、朝日は中曽根氏の意見そのものを、産経は意見の言い方にスポットを当てているといえよう。

 いずれにせよ、両社説は靖国問題への自社の主張への援用として中曽根氏の態度や発言を都合よく利用していることは確かだ。いったい中曽根氏の真意は何か。
中曽根氏の一挙手一投足がいかに影響力があるか。両社説を読んで痛切に感じたことはこれである。
6月3日付朝日・産経新聞社説 
 



6月6日 小泉首相の靖国参拝継続の条件

 小泉首相はあくまでも靖国参拝を継続するつもりらしいが、そのためにはいくつかの条件がある。以下に述べる条件をクリアしない限り、その継続は困難をきわめることになろう。

@あくまでも「公式参拝」であること
 ちまたのうわさでは、小泉首相は私人として、個人的思い入れから靖国参拝を行っているように言われている。だがもしこれが事実であるならば、首相は靖国参拝を継続すべきではない。首相は24時間首相であり、靖国参拝時だけ私人ということは許されない。

 あくまでも靖国参拝は内閣総理大臣として行われるべきだし、そうでなければ靖国神社側も、遺族も、また首相の靖国参拝を支持する国民も納得しないだろう。

AA級戦犯のような戦争の個人責任は認めないこと
 戦争の責任はあくまでも国家にある。たとえ主体的に戦争を推し進めた強力な個人があったとしても、戦争に個人責任は存在しない。

 小泉首相は「罪を憎んで人を憎まず」と言ったが、憎むべき罪は戦争そのもの、ないしは当時に日本国家であると解したい。もしも特定の個人を指してそれを罪人とし、個人の罪は憎むが個人は憎まない、という意であるならば、この物言いを撤回すべきである。理由はBで述べるとおり。

BA級戦犯分祀論に与しないこと
 A級戦犯分祀論は結局A級戦犯を罪人と認め、ひいてはA級戦犯の存在そのものを認めることになる。それは結局、あの矛盾だらけの東京裁判をも肯定することになる。

 首相がA級戦犯の存在、さらには東京裁判を肯定しつつ、靖国参拝を続けることは不可能である。それは中国の言い分を肯定しつつ靖国参拝を続けることだから。論理的矛盾である。

 A級戦犯を認めないからこそ、A級戦犯が合祀されている靖国神社を参拝するのではないか。

C別施設建立論に与しないこと
 これもちまたのうわさでは、小泉首相は靖国神社とは別の追悼施設の建設を必ずしも否定してはいないという。もっともこの考えは自民党内の反対が強くて絶対に日の目を見ないので、首相はそれを見越している、と考えることもできる。

 いずれにせよ、首相が参拝するのは絶対に靖国神社であらねばならず、中国からの圧力に屈しての施設などは作るべきではない。もし靖国参拝を避けてそのような施設に参拝するくらいならば、戦没者参拝そのものをやめてしまった方がまだましである。 


 小泉首相が靖国参拝を継続していくためには以上の4条件を必ずクリアしなければならない。もしそうでないのなら、首相は靖国参拝をやめるべきだ。

 私は個人的には小泉首相が以上の4条件をクリアし、これを国民にわかりやすく説明した上で、靖国参拝を継続してくれることを願う。さらに小泉氏以降の首相も「首相の責務」として参拝を続けることを望む。




6月7日 中曽根氏は晩年の東郷平八郎になるな

中曽根元首相の言動がどうもおかしい。

 先日はついに講演で「小泉首相は靖国参拝を止めよ」とせまった。小泉首相が靖国参拝をやめることが日本の国益にかなうことだというのである。

 案の定、朝日・毎日がさっそく言質を取ったごとく、「それみい、あの中曽根さんだってやめろっていってるんだよ。小泉よ、靖国参拝やめろ」とはしゃいでいる。

 小泉首相の靖国参拝と中曽根氏との関係は1930年代のロンドン海軍軍縮会議と東郷平八郎との関係に似ている。

 当時、海軍は条約派(軍縮を進めたロンドン会議を支持する人たち)と艦隊派(あくまでも対米7割に固執し、ロンドン会議を認めない人たち)に分かれ、互いに争っていた。

 東郷平八郎は日本海海戦の英雄として、当時海軍に絶大なる影響力を持っていた。東郷が「カラスは白い」と言えば、海軍内ではカラスが白くなければならなかったのである。

 ロンドン条約ではその東郷の去就が注目された。しかし、ワシントン条約の時には軍縮を支持した東郷も、後に艦隊派にかつがれ、この時には反対に回ってしまった。

 東郷が艦隊派を支持したのは日本にとって致命的であった。その後、日本は統帥権干犯問題というパンドラの箱を開けてしまい、結局はあの大東亜戦争への道を突き進んだ。

 現在の中曽根氏は当時の東郷平八郎に匹敵する。5年間にわたって首相を務め、国鉄分割民営化を成し遂げ、レーガン元大統領と共に小さな政府をめざし、戦後政治のパラダイムを転換した男である。

その中曽根氏の影響力はしたがってとてつもなく大きい。

 だが中曽根氏もいくつか失敗を犯した。靖国参拝中止はその一つだった。当時は米ソ冷戦時代であったことを割り引いても、中国のご機嫌を取りすぎた。そのつけが今にきているのである。

 今の中曽根氏の言動は当時の自分の決断が正しかったと信じての上なのだろう。そこがまさに東郷平八郎の過ちと同じである。

 東郷は自らがそのやり方で成功した大鑑巨砲主義から抜けられず、それがために対米7割に固執して周りが見えなくなった。

 中曽根氏もまた自分は成功した首相だと思い込んでいる。それは事実だけれど、20年前と現在との状況の違いが見えているとは思えない。

 残念ながら、中曽根氏の唱えるA級戦犯分祀論や靖国参拝中止は国益にかなわない。今、中曽根氏の意見に従えば、日本は今後近隣諸国からますますなめられる存在になるだろう。

 後世、”中曽根は東郷と同じく晩節を穢した”と言われないよう、中曽根氏には熟考を求めたい。




6月8日 醜い朝日新聞

 奇しくも6月5日に朝日と読売が死刑に関する論説を載せている。しかし、その内容は両紙の思想的背景をもろに反映するがごとく、まったく正反対のものである。

 朝日記事は殺人事件被害者の兄の手記で、弟を殺害されながらも、死刑制度の不当性を訴える内容である。この人はなんと犯人を君づけで呼び、刑法の厳罰化に反対し、犯人の助命嘆願まで行っている。

 対照的に読売記事では編集委員名で、2002年に起きた中国人留学生による殺人事件を取り上げ、制度的にむくわれない被害者感情を問題としている。

 そもそも死刑廃止を唱えるのは左翼勢力に多い。古い例だが、朝日新聞などもオウム事件に際し、
「国民感情をないがしろにするわけいはいかない。しかし、「世論」を理由に思考を停止してしまっては、欧州を中心に死刑廃止に向かっている大きな国際的潮流から、ますますと遠ざかるばかりだろう。」などと社説(’99.12.11)で述べている。(朝日新聞の間違い参照)

 左翼>が死刑制度に消極的なのはなぜか。彼らは国家権力を敵と考え、基本的に国家のやることはすべて悪だと考えている。死刑確定・執行は国家が行うわけであるから、当然彼らは死刑制度には反対するわけである。

 彼らは加害者の人権は尊重するのだが、それは反射的利益にすぎないと考える。彼らが死刑に反対するのはあくまでも反国家だからである。

 ましてや被害者の遺族感情などはまるで眼中にない。被害者はクマにでも襲われたと思ってあきらめてくれ、というのが彼らの主張である。彼らに関心があるのはあくまでも国家対私人というタテの関係であり、私人間の争いに興味はないのである。

 結局左翼というのは人に暖かいように見えて、実は冷たいのである。朝日新聞がこのような”変人”の手記を載せたのも、自社の主張である死刑廃止を世に訴えたかったからであろう。日本では死刑存続論者が圧倒的なので、こうした姑息な手段しか使えないのだ。

 確かに、たまには犯罪被害者の遺族であっても、加害者を恨まない不思議な人もいる。しかし、そうした遺族は私の知る限り、被害者の兄弟ないしは友人である。子どもを、あるいは親を殺された遺族で加害者の助命を訴える人など聞いたことがない。たとえいたとしても例外中の例外で、とても一般論としては成立しないだろう。

 こうした例外中の例外を膨張させてあたかも一般論のごとくに思わせ、間接的に死刑反対を唱えるのが朝日ら、今の左翼のこすいやり方である。もっとも見方を変えれば、このような無理をしなければ死刑廃止論は主張できないほどに、日本社会は健全であるともいえる。

 それにしてもこうしたこすいやり方で800万部の読者をあざむこうという朝日新聞という存在が本当に憎らしい。何とかこの新聞をこの世から葬り去る手立てはないものだろうか。



6月8日 
 
経済援助で歴史抹殺できず 中国、町村外相発言に反発
【北京7日共同】中国外務省の劉建超副報道局長は7日の記者会見で、日本の政府開発援助(ODA)を引き合いに、中国の対日批判に反論した町村信孝外相の発言について「経済援助を理由に過去の歴史を抹殺することはできない」と、激しい言葉で批判した。
 また「日本政府内には、でたらめで間違った歴史観を持っている高官がいる」と述べ、外相発言を容認しない考えを強調した。
 町村外相は6日の外務省での会合で「(小泉純一郎首相が)靖国神社に行ったから日本は軍国主義だとか批判もあるが、とんでもない」と発言。日本政府がODAを通じて果たした役割に言及した上で、対日批判を強める中国などの姿勢をけん制した。(山梨日日新聞6月7日付)

 所詮中国政府はこんなもの。日本はこれまで先の大戦で中国に迷惑をかけた、として、迷惑料の意味合いで多額のODAを行ってきた。だがいくら日本が贖罪のつもりでそうしてきても、中国側はそうは理解していない。完全に日本の片思いなのだ。春をひさがせた貧乏な花魁にあわれをかけて、仕方なく貢いできたが、フタを開けてみたら、女の心は離れ、いまだに”あの時”を恨みつらみしている、そんな構図だろう。

 日本政府はODAに限らず、中国を懐柔すれば自然に日中関係はうまくいく、と考えていた。日本さえ自己犠牲すれば中国も我を張ることはない、と考えてきた。

 だがこうした甘い考えは完全に誤りなのだ。日本が下手に出れば出るほど、中国は要求水準を高くしていく。「ここまで日本に譲歩させた、もっと取れ、もっと取れ」これが中国式外交なのだ。

 カネに困った人間は、借金の一部を肩代わりするなど親族が一度甘い姿勢を示せば、ますますつけあがっていく。あそこの家は要求すれば出す、ならばもっと要求してやろう、これが生の人間の姿だ。決して借金を肩代わりしてもらった、ありがたい、きちんと耳をそろえて返そう、などとは思わない。(カネに困っているのだから当然といえば当然だが)

 国家間の交渉も同じ。どの国だって、必死に外交をしている。他国を思いやる余裕のある国など世界には存在しない。喰うか、喰われるか、のパワーゲームはいまだに続いている。

 朝日ら左翼は”人類皆兄弟、国民ではなく、地球市民だ。国益よりは人類皆が幸せになろう”などと耳に心地よいことを言うが、それがとんでもない幻想である、ということがこの中国のODAに関する一件でよくわかる。

 こんな中国なのだから、小泉首相が今靖国参拝を中止すれば、今後中国政府がどんな要求をしてくるかは目に見えている。すでに20年前に中曽根元首相が失敗しているではないか。

 古来、当面の外交関係を糊塗しようとして、結局は関係破局に結果した例は数多い。(1938年のミュンヘン会談がその最たるもの)

 日本は国益を第一とし、中国に対しては常に強気の外交を行っていくべきだ。一時的な関係悪化など気にする必要はまったくない。




6月9日 河野売国議長殿

中国各紙が高い関心 河野議長の参拝自粛要請

 【北京8日共同】8日付の中国各紙は、河野洋平衆院議長が小泉純一郎首相に靖国神社参拝を中止するよう申し入れた7日の会談を一斉に報じ、日本の動向への関心の高さを浮き彫りにした。
 人民日報傘下の環球時報は「小泉首相をさらに孤立させる靖国参拝」との見出しで、河野議長と首相の会談内容を紹介。日本の報道を引用する形で「参拝継続に意欲を示す小泉首相は四面楚歌(そか)の状態だ」と指摘した。
 新京報は「衆院議長が小泉参拝にノー」との見出しで、議長の姿勢について「立法府の長が政府首脳に外交問題で意見するのは極めて珍しい」と高く評価した
 また同紙は、小泉首相が首相官邸で7日、参拝問題に関する記者団の質問に「あまり聞かない方がいい」と述べたことも報じた。
(共同通信) - 6月8日16時7分更新

俺の行動は中国から支持された、今ごろあなたはご子息太郎殿と一緒に悦に入っていることでしょう。国会議員は日本国民の代表であることを忘れてしまっているのでしょうか。

 言っておきますが、国会議員は中国政府から評価されたって何の意味もありません。日本代表として、日本の国益を守っていくのが国会議員のなすべき仕事なのではないでしょうか。(中国と商売している人は少し違う考えかもしれないけど)
 
 衆院議長という名誉職に棚上げされてしまって、あなたは少しでも何かやって後世に名を残したいと思っておらっるのでしょうか。

 残念ながら今から何をやっても、あなたの一生は”首相になれなかった唯一の自民党総裁”の一言で終るでしょう。さらにそのうち”国を売った男”のレッテルがくっつくでしょうけどね。

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