■平成２１年１２月２６日 我が家のクリスマス物語
いわゆるクリスマスらしいクリスマスを迎えたのは、結婚してからである。独身の頃のクリスマスは、それはそれはさびしいものであった。 今から１５年前のクリスマスを、私は妻と二人で迎えた。その年の９月に結婚し、結婚後３ヶ月での初めてのクリスマスであった。 妻と二人で食事に行った。しかし、どこも予約でいっぱいで入れず。そりゃそうだ、クリスマスイブだからね。 結局、近くの駅前でケーキを買い、家に帰ってから二人でクリスマスを祝った。「来年のクリスマスは、子どもが加わっているかな」と期待しながら・・・。 翌年のクリスマスは、”予定通り”子どもが一人生まれ、３人で祝うことになった。しかしながら、当時子どもは生後４ヶ月弱、まだペットみたいなもんだから、実質２人でのクリスマスであった。それでも、赤ん坊と一緒にクリスマスを迎えることができて、それはそれはうれしかったのを覚えている。 翌年のクリスマスは、T島で迎えることになった。この時は同じ借家のお隣のTさんご家族と一緒にお祝いをした。我が家の娘はまだ１歳で、まだサンタさんさえ理解していない。お隣は小学生と幼稚園の子どもがいて、子ども３人で楽しいお祝いであった。 翌年のクリスマスも、T島で迎えた。子どもはまだ一人だったが、妻のお腹には二人目が宿っていた。子どももやっとサンタさんを理解できるようになり、親子３人水入らずの、前年とは違って（Tさん宅は引越ししていた）静かなクリスマスであった。 その後は、少しづつ子どもが増えていき、親子５人でのクリスマス祝いとなっていった。子どもは幼く、サンタさんからのプレゼントを楽しみにしていた。 平成１５年、さらに子どもが増えて、一家６人でのクリスマス祝いになった。第一子は小学２年生になり、ママのお手伝いもできるようになった。 平成１５，１６，１７年は、借家でのクリスマス祝いであった。当時の主役は上二人の子どもで、下二人はまだまだ脇役、特に一番下は、まだまだ幼く、彼女に発言権はほとんどなかった。 平成１８年、家を新築した。今思えば、この頃のクリスマスが、一番にぎやか（うるさい？）だったかもしれない。 一番下もいっぱし発言できるようになり、一番上は小学５年生で、まだまだ子どもであった。当時のビデオを見ると、本当にうるさいクリスマスであった。この頃は、子どもたちみんなが主役だった。 時は流れ、今年（平成２１年）のクリスマス。第一子はすでに中学２年生。第二子（男）も小６。もはやこの二人はサンタさんの正体に気づいている。（第二子はまだあやしいが） この二人はもはや純粋なる子どもではなく、クリスマスといってもシレッとしている。サンタさんの正体もわかっているし、もう夢もあまりないようだ。「パパ、ママ、”サンタさん”のプレゼントこれとこれ、よろしく！」ってなもんで。 今年の主役は、幼稚園年長まで育った第四子（女）であった。しゃべるのはもっぱらこの子ばかり。まあ本当に、ペラ子ちゃんになったこと！ つくづく時代の流れを感じた。 来年は我が家も受験生が発生する。もうクリスマスどころではないかもしれない。喜ぶのも一番下のペラ子ちゃんだけだろう。 そのペラ子も、小学校高学年くらいになったら、もうあまりしゃべらなくなるだろう。そして上は中高生が３人。もはや我が家で、かつてのようなクリスマス祝いが行われることもなくなるだろう。 栄枯盛衰をたどる我が家のクリスマス。二人だけのお祝いから始まって、６人での賑やかなお祝いにまで発展したが、そのピークは確実に終わりつつある。 最後はまた、妻と二人だけのクリスマスに戻るのかなあ。さびしいけど、子どもがまっとうに成長している証しだし、人類はそれを繰り返してきたんだね。 | ||||
■平成２１年１２月２７日 羊頭狗肉な”友愛”社説
いかにも朝日新聞らしい、最近落ち目の鳩山首相が泣いて喜びそうな”友愛”社説ですな。 この問題に関しては、産経新聞と北国新聞が、はっきりとした主張を書いている。日本人は、この朝日だけを読むだけでは片手落ちで、ぜひとも両方の主張を読み比べてみる必要がある。 朝日のこの社説、書き出しはよいのである。「竹島は・・・歴史的にも法的にもわが国固有の領土」というのはまさにそのとおり。 ところが、このように書き出していながら、最後はぜんぜん異なった結論になっているのである。 すなわち、歴史的にわが国固有の領土、と言い始めながら、結論は「竹島の現状は日本の占領政策の産物である」という韓国の主張を肯定してしまっている。 なぜこのような矛盾した社説が書かれるのか。 基本的に朝日新聞は、戦前の日本の朝鮮政策を否定的に考えている。すなわちサヨクが主張するように、日本は朝鮮併合によって朝鮮人を苦しめ、植民地支配をしたという史観にとらわれている。 いわゆる”自虐史観”であるが、こうした見方を基礎にすべてを論評するので、たとえば竹島問題となると、しっかりとわが国固有の領土である、と言えなくなってしまうのだ。 本来なら、領土問題は史観とは切り離して考えなければならない。韓国が何と言ってこようと、竹島はわが国の領土である、と突っぱねなければなるまい。 仮に、どうしても自虐史観を押し通したいのならば、のっけから「竹島は歴史的にもわが国の領土」などと言うべきではないだろう。 自虐史観でいくのならば、最初から「竹島はまだ領有権が決まっていない。日本の領土とはいえない。日本の過去の歴史から照らすと、むしろ韓国に帰属するのが妥当である」という風に社説を始めなければならない。 実際、朝日新聞は本心ではそのように思っているのだ。「何だ、あんなちっぽけな島で両国関係がガタガタするのなら、思い切って、譲ってしまえ」という、そう、あの有名な若宮論文の主張である。 実はこれが朝日新聞のホンネ。しかし、まさかのっけから社説でそのようなことを書くわけいはいかない。 だから最初だけ世論に迎合しておく。そして途中からしれっと本来の社論を主張していく、という、きわめてずるいやり方を朝日新聞は取っているのである。 最初だけよいことを書いて、あとは強引に本来おかしな社論に持っていく、相変わらず朝日新聞には、世論をミスリードしたいという魂胆が見え見えである。 | ||||
■平成２１年１２月２８日 ”格差の移転”は是正すべきか
いわゆる格差というものは、世代間で移転していくという。親が高学歴であれば子どもも高学歴、例学歴なら低学歴、親が高収入ならば子も高収入が、親が低収入なら子も低収入、という傾向があるらしい。 きちんとした統計は手元にないが、基本的に、これまでの経験から、こうした傾向はあるだろうと私も思う。 格差の移転、というと、左の方の人たちはすぐに社会責任を追及しようとする。親の所得が低いと子どもを塾にやることができない→子どもの学力がつかない→低学歴→低収入、などという風な流れのように、格差の移転は個人個人の家庭状況よりも、社会全般を十羽一からげにした議論になりがちである。 が、私は格差の移転は社会責任というよりは、やはり個人個人の問題だと思う。 ●我が家の例から 先日、中二の娘が妻から「勉強しなさい」と言われて、娘は以下の如く反論したと、妻が語った。 お母さんは私に、勉強をしなさい！とよく言うが、お母さんが中学生の時は勉強はしたの？ ○○番めざして頑張れと言うけれど、お母さんが中学生の時は何番だったの？ たまたま妻の母校に娘が通っているので、このような会話になったのである。 この時妻は、以下の如く反論したという。 私は確かにあんまり勉強はしなかったけれど、それでも県下で二番目に入学が難しいK高校に入学した。あなたには私が卒業した高校に入れるだけの学力があるのか？ 娘は妻にこう言われ、押し黙ってしまったという。妻は後日私に、「私も勉強はあまり好きではなかったけれど、とりあえず頑張ってK高校に進学しておいてよかったわ。それであの子を納得させることができたから」と話した。 ●親を模倣する子ども 子どもにとって、最も身近な大人は言うまでもなく、親である。彼らは、良きにつけ悪しきにつけ、親を比較の対象とし、道しるべとするものだ。親の職業、学歴、生き様、思想信条など、親から受ける影響は多大である。 高校進学を控えた子どもにとっては、したがって、まずは親が進学した高校の偏差値が問題になる。 先ほどの我が家の例で言えば、たとえば妻がきわめて偏差値の低い高校しか出ていなかったら、あの場はどうなっていたか。娘はどのように結論づけたか。 お母さんは偏差値の低い○○高校しか出ていない。自分があんな高校しか出ていないのに、なぜ私には勉強してせめてK高校へ行け、などと言えるのだ。私もお母さんみたいに○○高校でいい。 娘が、このようにネガティブに結論づけてしまう可能性はかなりある。こうした結論づけにより、子どもも親に倣って勉強しなくなり、結局は偏差値の低い高校にしか進めず、かくして格差は世代間で移転する、という結果に相成る可能性は高い。 つまり、子どもは親が子どもの時にどれほど努力していたかを見抜いており、一般的には、子どもは親が努力した以上の努力はしないものなのである。（無論、例外は多数ある） だからこそ、格差は移転するのである。 ●鳩山家の場合 今、母親からの多額な贈与が話題になっている鳩山家。鳩山家の長男はすべて東大出であることは有名である。つまり、良い意味での格差移転が行われていたわけである。 この場合もまた、鳩山家は金持ちだから、子どもに家庭教師なども潤沢につけられ、勉強できる環境があったからこそ、みんな東大に入れたんだ、と社会派的な人たちは考えるだろう。 だがしかし、彼らが皆東大に行けたのは、やはり良い意味での「親からのプレッシャー」があったからに他ならない。「ひいじいさんもじいさんも親父も東大・・・」という親の背中が、彼らを勉学へと駆り立てたのであろう。 鳩山家に関して言えば、親が刻苦勉励したからこそ、子もまたそれを真似て勉学に励み、その資産を維持するに足る能力を身につけ、良い意味で格差移転しているのである。 ●「格差移転」は社会ではなく家庭の責任 こうして見ると、格差の移転の原因はやはり、社会全体というよりも、個々の家庭のマインドにあるような気がする。 低学歴の親の子どもが低学歴になりがちなのは、社会が悪いというよりは、子どもが親を尊敬しないからである。逆に高学歴の子が高学歴になりやすいのは、親が行ってきた努力を、子が模倣するからである。 私は何も、低学歴＝悪いこと、と言っているわけではない。しかし正直言って、やはり偏差値の低い高校にはいろいろ問題も多いし、事実上教育が放棄されている場合が多い。（高校課程を理解できない生徒ばかりが集まっている） 無論、例外はある。偏差値の低い高校しか出ていなくても、社会で立派な業績を上げている人も、数多い。ただ、そういう人の子どもは、一般的には高学歴である場合が多いだろう。 ●「格差の移転」は悪いことか こうして見ると、今、社会が「格差の移転」を問題視していること自体に問題があるように思える。つまり、「格差の移転」は人間や家庭の本質に根ざすものであるから、本来これを是正することは不可能であり、また、そうすべきでもないのである。 社会が悪いから「格差の移転」が起こる、と思うから、これを是正しようなどという動きが出てくるのである。 これは、どろぼうにたとえるとわかりやすい。 どろぼうは社会が悪いから存在する、社会を改善すればどろぼうをこの世からなくすことができる、と考えた人がいるとする。 だがその運動をするうちに、どろぼうは実は社会が原因なのではなく、個人の資質の問題であると気づく。（どんなに平等な社会でもどろぼうは存在する） するとどろぼう撲滅運動はその根拠を失い、どろぼうをなくすのではなく、むしろどろぼうの存在を前提として、防犯に努めるようになる。 「格差移転」も同じく、これをなくそうとするよりも、その存在を前提として社会が対処をしていく方が、合理的であるといえよう。 | ||||
■平成２１年１２月２９日 弱者のためと言いながら弱者にしわ寄せをする民主党
いやはや、これには驚いた。この記事、読売のベタ記事なんだけど、一面に持っていってもいいんじゃあないか。 いったい、民主党政権って何なんだ。これが「コンクリートから人へ」の結末なのか。 まあねえ、学校の耐震化工事は”人”ではなく、”コンクリート”なんでしょうねえ、民主党さんにとっては。 これは民主党の施策全般に言えることなんだけど、民主党はあまりに理想を追いすぎて、結果的に最悪な選択をせざるを得なくなっているケースが多いのではないか。 普天間問題では、基地の国外・県外移転という理想を追うあまり、基地の固定化という最悪の事態を迎えようとしている。高速道路無償化問題では、無償化どころか、現在行われている休日割引が値上げされてしまう。アフガン給油問題では、給油という安全な安全保障政策をやめる代償として、危険な自衛隊の地上軍参加がほのめかされている。 民主党は直接言及しないが、基本的には高額所得者に対する課税を強化することにより、税収アップを図ろうとしている。法人税は増税、累進カーブはきつくなる。 逆に免税点を高めて、これまでより貧しくない人も課税を免れるようにする。（これを露骨に主張しているのが社民・共産） 民主党の基本政策はこれである。 こうした”平等化”は一見、社会をよくするように見える。しかしながら結果は逆であることは、歴史が証明しているのだ。 このように、民主党の政策はそもそもが社会民主主義的なまちがった政策であるから、あちこちで齟齬が生ずるのである。 政策がまちがっているから税収が伸びない。必要な予算が組めない。どこかを削らざるを得ない。結局、もっとも弱いところ、声を上げられないところがその餌食になってしまうのである。過去の社会主義、社会民主主義政権は皆、この過ちを犯してきたのである。 |
||||
■平成２１年１２月３０日 医学記事の矛盾
記事においてはまず、”鳥インフルエンザ”の流行に備えてプレパンデミックワクチンを製造した（それが使用期限切れ）、と書かれている。 ところが後の方では、「H5N1型が新型になる危険はある」とか「WHOが新型への変異を警戒」などと書いてある。鳥インフルエンザウィルスそのものが脅威なのか、その変異が脅威なのか、肝心な点が、記事では不明なのだ。 これは、記者が”鳥インフルエンザ”と”新型インフルエンザ”とを混同しているためのミスである。 ”鳥インフルエンザ”自体がパンデミック（ないしはプレパンデミック）に流行することはない。（それは記事にあるとおり、これまで１０年以上で４４５人しか感染が確認されていないのだから） したがって冒頭の「強毒性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）の流行に備え」という表現は誤りである。さらに、プレパンデミックワクチンは鳥インフルエンザではなく、あくまでも”新型”インフルエンザ対策のためのものである。記事は二重に誤っていることになる。 すべての脅威はこの鳥インフルエンザウィルスが突然変異して”新型”になった場合であり、鳥インフルエンザウィルス自体の感染は局地感染で留まるのである。 記事が誤った理由は、現在、”新型インフルエンザ”といえば、従来想定されてきた強毒型のH５N1型ではなく、弱毒型のH1N１型（鳥ではなく豚由来）を指すからである。本来なら”新型”でよいところが、この表現が使えないために、このような誤った記事になったものと思われる。 もっとも、この記事の誤り程度は格別目くじらを立てるほどのものでもないかもしれないが、全国紙である以上、やはり専門家の検証を入れて、正確な記事を書くべきではないか。たとえば、冒頭の記述「強毒性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）の流行に備え」は「強毒性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）から変異し、人から人へ容易に感染する力を持ったウィルスの流行に備え」というように記述すべきであろう。 | ||||
■平成２０年６月１７日
|