| ■平成２1年７月８日 東国原知事出馬は特攻隊と同じ -自民自滅への道
もしも本当に東国原知事が衆院選に出馬したら、もう自民党も終わりだ、ということに、関係者は気づいていないんだね。岡目八目ではないが、渦中にいる人には、そんな当たり前なことがもう、見えなくなっている。 私は、この騒動で、大東亜戦争末期の特攻隊を思い出した。 先の大戦末期、打つ手がなくなった日本は、人間と爆弾を一体にして敵につっこむという戦法を考え出した。確かに、めくらめっぽう打つよりも、人間がコントロールしながら爆弾を敵に当てる方が当たる確率は高まるだろう。一時的には敵の損害率も高まっただろう。 しかしながら、すでに負け戦になっていた状況で、一時的に戦果を挙げ得る場当たり的な戦法を取ったところで、いたずらに犠牲者が増えるだけで、大勢が変わるわけではない。 冷静に考えればそんなことは中学生でもわかるわけだが、渦中にあった人には、超エリートであっても、そんな常識まで見えなくなっていたのだろう。 今の自民党はまさにこんな状況。”有名人”を引っ張ってくれば、そしてこの男をうまく利用すれば、小泉旋風の再来になる、と踏んでいるのだろうが、そもそも小泉氏と東国原氏とでは、実績がぜんぜん違うだろうに。 小泉氏が圧勝した背景には彼のパフォーマンスのうまさがよく上げられるが、事はそんなに単純なことではない。４年前の衆院選を自民が大勝したのは、基本的には郵政民営化が国民から支持されたからであり、パフォーマンスは二義的なものである。（これには異論があろうが、自民はむしろ異論に引きずられているわけだ） 東国原氏の場合、確かにパフォーマンスはうまいだろう。しかし彼は結局パフォーマンスだけであって、郵政民営化のような骨になる政策は見当たらない。 要するに、東国原氏に小泉旋風の二番煎じを期待したところでまったく無意味であり、かえって自民党には有害なのである。 そもそも、彼の国政入りに賛成する人はごくわずかで、大多数の人は反対しているではないか。これこそまさに正論であり、自民党はもはや、こんな正論さえ耳に入らなくなってしまっているのだろう。 もう一度言う。東国原氏を出馬させることは、さらに自民党支持率を下げ、民主党を利するだけのとんでもない愚策である。 | ||||
■平成２１年７月９日 過失責任事故の責任のあり方について
私も同意見である。素人ながら、この起訴には疑問を思っていたのだが、この記事を見て、何となく、胸のつかえが取れたような気がした。 ●事故調査と事故捜査 大事故が起こると、通常は事故調査と事故捜査の双方が同時平行で行われる。事故調査は「どこが悪かったのか」を調べ、事故捜査は「誰が悪かったか」を調べる。事故の再発予防を目的とするのが事故調査であるのに対し、事故捜査は責任者追及がその目的である。 今回のような大規模な鉄道事故の場合、調査と捜査はそれぞれ別の機関で行われる。事故の専門性が強く、専門外の警察では公平な事故調査を行い得ない可能性が高いからである。 これに対し、それほど大きな事故ではない場合、警察が調査と捜査の両者を行う。医療事故がその典型で、きわめて強い専門性が要求されるにも関わらず医療には素人の警察・検察が事故捜査のみならず、事故調査も兼務するので、いろいろ問題が起こっている。（そのため、医療事故に関しても、事故調査委員会設置が議論されている） ●調査と捜査、”追求”と”追及”をごっちゃにするな 事故調査と捜査は、本来の目的がまったく異なるのであるが、なぜかごっちゃにされる傾向が見られる。 たとえば、本日（７/９）付産経新聞は「ＪＲ西社長起訴 裁判通して真相の究明を」という社説を出している。おかしなキャプションではないか。すでに２年前に最終報告書が出ているのだ。真相の究明に関しては、一応の区切りがついているといってよいはずなのに。 司法の目的は、真相究明ではないのだ。あくまでも、事故の責任者をどのように処罰するか、どの程度に処罰するか、を判断するのがその役目だ。真相究明は二義的なものにすぎない。 どうも日本では、司法の役割と事故調査の役割が分離されていないように見受ける。ご遺族の１人も、テレビでやはり、「裁判を通じで真相究明を願う」と話していた。 真相究明と責任者追求は、きちんと分離して議論されるべきである。前述のように、たとえば医療事故においてはこの分離がなされていないために、現場は大変混乱している。 尼崎脱線事故に関しても、真相追求に関してはすでに区切りがついているのだから、裁判でさらに新たな火種を持ち込む必要はない。どうしても必要なら、再度調査委員会を作って、再検討すればよい。 ●調査と捜査のぶつかり 事故調査と捜査では、時に衝突が起こる。すなわち、事故原因調査のために、時には責任者を免責にしてでも証言を得なければならないこともある。 本来事故責任者は、自分に不利な証言をする必要はない。その証言によって刑事訴追を受ける可能性がある場合、黙秘ができる。これは被疑者の権利として法的に認められている。 しかしながら、そうした被疑者の否認によって、事故原因調査が妨げられることがあり得る。特に技術的な問題でこうしたことが起こる可能性が高い。 そのために、欧米などでは刑事訴追をしないことを条件として、真相を被疑者から聞きだすこともあるようだ。取引をしてでも真相究明が必要である、という発想があるのだろう。 ●調査と捜査、プライオリティーはどちらに？ こうして見ると、事故調査と事故捜査のプライオリティーの問題が出てくる。結局、どちらを優先すべきか、ということになる。 基本的には、やはり事故調査は事故捜査に優先する、ということになろう。すなわち、責任者追求より再発予防が優先される、ということだ。これはまさにグローバルスタンダードといえる。 この原則に異論を唱える人はまずいないだろう。本来なら刑事責任を追及されるべき人が免責になったとしても、それによって将来起こり得る事故が予防されるのなら、その方が望ましい、と考えるのが常識であるから。 ●調査と捜査、日本と欧米の違い ところが、事故被害者はこのようには考え得ない。どうしてもスケープゴートを仕立て上げ、誰かに責任を押し付けないと、被害者はなかなか納得しない。 特に日本人は、こうした傾向が強い。どこが悪かったか、より誰が悪かったか、を重視しがちである。 たとえば、たいていの病院などでは、「ヒヤリハット報告」というものをやっているが、本来システムエラー発見のためのこのシステムが、日本ではどうしても個人責任追及の場に変質してしまう。 日本では、「何が悪かったのか」より「誰が悪かったか」にウエイトが置かれがちなのである。 ●中途半端な起訴の理由-政治的起訴か？ さて、今回の事故に戻ろう。４年前のこの脱線事故、１０７人が死亡するという大事故だった。 一昨年に出された最終事故報告書は、JRの企業責任には触れたが、それはあくまでも再発予防のためであり、刑事責任追及が目的ではなかった。当然のことながら、個人責任にはまったく触れてはいない。 ところが、事故捜査機関は、個人責任を認めた。しかも現場統括責任者一人のみ起訴、ということになった。 元調査委員が述べているように、この結果は常識からすれば、きわめて不自然かつ中途半端なものである。なぜ当時の最終責任者すなわち社長の責任が問われないのか、という疑問が残るし、逆にATSを設置しなかったことが業務上過失致死に相当するのか、という疑問も残る。 率直にいって、これは、世論や遺族に迎合した結果なのでは？と勘ぐってしまう。 前述の如く、日本人は「何が悪かったか」より「誰が悪かったか」を追求しがちである。どうあっても、JRの個人責任はなし、では世論も遺族も納得しない。どうしても誰かスケープゴートが必要である、と判断しての政治的起訴ではないのか。 無論、純法理的に責任者追求するとこのような結果となるのかもしれない。しかし、この結論は明らかに常識には反している。遺族側からは甘すぎると追及されるだろうし、JR側からすれば、きびしすぎる、ということにもなる。 ●結果責任主義はまちがい ところで現代の日本は、何事においても結果責任主義が蔓延している。過失の度合いはあまり考慮されず、結果の度合いによって社会責任が追求されがちになっている。 これでは、特に危機管理を職務としている人にとってはたまらない。人間は完璧ではないのだから、ある程度の過失は誰にでもある。また、不可抗力事故も起こり得る。これらすべてが、結果責任において処罰されるようになれば、危機管理を積極的に行おうという人はいなくなる。 結局、この起訴は、こうした結果責任主義と遺族双方に迎合した中途半端なものであると言える。いずれ、裁判でそれが明らかになるだろう。 ●補遺；全員無罪となったオーストリアケーブルカー火災事故 平成１２年、オーストリアにおいて、ケーブルカーの火災事故が起きた。死者１５５名、日本人も１０人が亡くなるという、JR事故以上の大事故であった。 この裁判において、オーストリア高裁（日本の最高裁にあたる）は会社役員、技術担当者、政府検査官ら16人に対して全員無罪を言い渡している。要するに、事故における個人責任は認められなかったのである。 この裁判において、刑事責任にこだわったのは、日本人遺族のみであった。欧米人遺族は当初から刑事責任追及はあきらめ、損害賠償責任にその矛先を向けていた。また、オーストリア政府が設立した和解委員会による補償金を、日本人遺族が「事故責任の所在が明確になっていない」として受け取りを拒否している。 こうしたところに、日本人と欧米人の過失事故責任追及に対する発想の違いを感じる。 結語 ①事故調査と事故捜査は峻別すべき ②再発防止は責任者追求に優先する ③結果責任主義は厳につつしめ！ | ||||
■平成２１年７月１０日 A案＝修正A案とし、早期成立を図れ！
今参院では、脳死＝人の死とするA案とこの点に関しては現行法を踏襲する（移植時に限って脳死＝人の死）とする修正A案、そして実質的に脳死移植に反対する案（脳死臨調設置を求める＝脳死移植引き延ばし）が出て、審議されている。 記事にもある通り、A案と修正A案は実はイコールと考えてよい。なぜなら、”脳死”という概念は、移植医療と不可分であり、臓器移植を考慮しない限り、脳死などという発想はまったく不要だからである。 すべてにおいて脳死＝人の死と法で定義すると、脳死状態で治療をやめる医師が続出するのではないか、と反対派は危惧するのだろう。 しかしながら、そもそも臨床の場において、脳死をわざわざ人の死と意識する医師はいないだろう。患者が人工呼吸器につながれることによって生を保てる限り（心臓が動き続ける限り）、脳の状態がどうであろうと、医師はその人は生きているという前提で治療を続けるであろうし、そうせねばならない。 目の前の生きている脳死患者を死体にするためには、法で定められた脳死判定が必要なのである。いかに見た目に脳死に見えても、脳死判定をしない限り、脳死にはならないのである。 その脳死判定は、１００％、移植を前提として行なわれる。そして、判定にもまた、家族の同意が必要である。家族が拒否すれば、脳死判定はできない。よって、脳死が実際に問題になるのは、移植を前提にすることでしか、あり得ないのである。 つまりは、すべてにおいて脳死＝人の死、であろうと、移植に限って脳死＝人の死であろうと、そんな議論は無意味なのであり、大事なのはあくまでも、１５歳未満の子どもから、家族の同意のもとで臓器摘出が可能かどうか、ということである。 こうした意味で、脳死の定義のあいまいさを突くことによって脳死移植をストップさせようと企んでいる人たちは、まったくナンセンスな理由により反対をしていることになる。 私は、本来はA案がすっきりとして一番よいと思うが、どうしても脳死＝人の死が納得できずかつ小児の脳死移植の道は拓いておきたい、という人たちの存在を考慮すれば、修正A案の方が現実的でよいと思う。 一番よいのは、もとのA案を修正して、修正A案と同じものにしてしまうことだ。これならどんな状況において脳死＝人の死か、などという不毛な論争にピリオドが打てるし、反対派の主なる反対理由を封じることができる。 コアなA案支持者は、すべてのケースで脳死＝人の死論は引っ込めてしまった方がよい。このことに固執することに何ら意味がないことは、これまでご説明した通り。とにかく、小児の脳死移植のための法的整備のためという一点において、多少の死生観の違いには目をつぶってもよいのではないか。 | ||||
■平成２１年７月１１日 元官僚はなぜ国家機密をしゃべるのか
朝日新聞がこの問題を社説で取り上げるのはこれで2回目で、よほどこの話題がお好きらしい。 ただ、マスコミの「知る権利」に対する意欲はきわめて強く、この話題に関しては、朝日・毎日は言うまでもなく、読売でさえ、朝日同様、政府は密約を明らかにせよ、という主張であり、異見は産経のみであった。 私自身は、産経の主張と同じく、あまりに過去の問題にとらわれることなく、現在の問題、未来の問題にもっと目を向けるべきだと思うが、それにしても不思議に思うのは、なぜ外務省OBがこうした機密文書の存在をあっさりとしゃべってしまうのか、ということだ。 普通は、職務の上で知った機密事項は、退職後もそのまま機密にして墓場まで持っていくのが常識だろう。たとえば裁判員制度においては、裁判員として関わった個人情報に関しては、生涯口外してはならない、とされている。 一般人に対してさえ、これほど機密保持が要求されているのに、なぜ外務省の元高級官僚はあっさりと国家機密をしゃべってしまうのか、これが理解できないのである。 私はこのような元役人は、しかるべき法を作り、処罰するべきだと思う。これはどうみても、国家に対する反逆だと思うし、特に匿名で、というのは卑怯だと思うから。 |
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| ■平成２１年６月１２日 大東亜戦争と民主党政権 －今、「いつかきた道」→経済的焼け野原へ
いよいよ明日は都議選。おそらくは民主党が第一党に躍進するだろう。そして、本格的に”麻生おろし”が始まるだろう。 考えて見れば、あれだけ次は麻生さん、と言いながら、自民党は1年もしないうちに、麻生おろしを始めた。その前は、同じく「安定感がある」などと持ち上げて福田氏を首相にし、やはり福田では衆院選を戦えない、として福田おろしをした。この間、2年経っていない。 一昨年の参院選以後、勢いは完全に民主党にある。小沢前代表の献金問題やら、鳩山代表の個人献金問題などもあったが、いずれもさほど民主党自体にはマイナスにはならずにきた。小沢氏から鳩山氏へと代表が移った際には、世間からもっと抵抗があるかと思ったが、新聞が騒いだ（産経から朝日まで、ほぼ一致して新聞は正論を説いていた）割には、世間はすんなりとこの移譲を受け入れたようであった。 さらに、民主党議員へのマスコミの追求もさほどに厳しいとも思えない。安倍内閣時の各閣僚へのあまりのバッシングのひどさと比べると、雲泥の差である。 これはもう、世の中全体の、民主党へ、民主党へ、という勢いと言うしかない。そして、この勢いで思いだすのが、先の大戦争である。 私はその時代に生きていたわけでは無論ないが、今の雰囲気は、大東亜戦争前の日本によく似ているように思う。 当時も、今の反民主党勢力（読売・産経など）同様、何とか戦争を食い止めようとする人たちがあった。しかしながら、多勢に無勢、戦争への勢いを、誰も止めることができなかった。 真珠湾攻撃成功の報に接した当時の日本人は、ことごとく、これを喜んだ。「憎っくきアメリカに、一矢報いた」とほとんどの日本人が思った。開戦の判断は正しかった、と誰もが思った。このまま戦争が起こらなければ、日本はハルノートにしたがって、満州から撤退させられ、英米の属国扱いになる、と誰もが思った。 開戦時、4年後の日本の惨状を予想した人はほとんどいなかっただろう。戦争をしなかったから、ではなく、したことにより、日本は満州から撤退させられ、米国の占領下に置かれた。すべての日本人が、戦争という選択肢はまちがっていた、と痛感させられた。 さて、今の日本である。明日の都議選、そして今度の衆院選で民主党が勝つ。かなりの人は、真珠湾作戦の時のように、その勝利に酔うであろう。「やっと自公政権が終わった。これでやっと日本も不況から脱出できる」とかなりの人が思うだろう。
しかし4年後（というか1年後でもいい）はどうなっているだろうか。日本はまたも、焼け野原になっていることであろう。無論、実際に焼け野原になるのではない、”経済的焼け野原”である。 民主党政権になったら日本は不況から脱出できるといっていたが、まるで反対じゃあないか。とんでもないバラマキと予算見直しのおかげで、歳出・補償金が膨大なものとなり、かえって総予算は膨らんでしまい、国家の借金は途方もない額に膨らんでしまった。（消費税は4年間上げられないから） ばら撒いた割りには、ぜんぜん国民生活は良くなっていない。結局は一部の人間が得をしただけで、格差は自公政権時以上に拡大してしまったではないか。 高速道路は無料化したおかげで、いまや補修も行き届かず、ガタガタだ。（業務用大型トラックが多数走ったため） しかも慢性渋滞。過度に農家を保護したおかげで、今や日本の農業の競争力はゼロに等しい。最低保障年金のおかげで、厚生年金の収納率はがた落ち、年金財政は破綻。国家公務員と地方公務員との格差も拡大。（民主党は国家公務員だけ給与削減、人数削減。支持母体の自治労への配慮のため、地方公務員は手付かず） 自衛隊を出し惜しんだおかげでシーレーンが守れず、米国からの信頼も失い、逆に中国からは脅され、もはや国民生活は崩壊寸前。 これが”開戦”の報いである。国民は民主党政権という誤まった選択をしたおかげで、原爆投下に匹敵するような大打撃をこうむることだろう。 P.S. 戦前、朝日新聞は大東亜戦争を鼓舞した。戦後、この新聞は今度は民主党を鼓舞し、またも日本を焼け野原にさせようと企んでいる。 | ||||
「不勉強な議員が賛成票に回ってしまった」などと、こんな露骨なサヨク的な反対をしていては、ドナーの立場に同情的な人も、気持ちが離れていってしまうのではないかな。勉強すれば、みんな臓器移植には反対するようになるの？ならば、専門家である医師はすべて臓器移植には反対、ということになるが・・・。 結局、ドナーの立場にあって、どうしても移植医療に不安を感じるという人たちが、サヨクに利用されているんだと思う。普通の感覚からすれば、こんなことは言えないし、言ってはならないと思うから。サヨクが言わせているんだね。 かつて、原水禁運動、成田闘争、再審運動など、宣伝になると思えば、サヨクは何にでも首をつっこんできた。そして、本来は純粋な運動だったものを政治闘争化し、結局のところ、そうした運動を一般国民から遊離したものとしてしまった。 臓器移植問題も、またそうした歴史を繰りかえそうとしている。本来、純粋なドナー側の人たちの不安につけこみ、これを政治闘争化しようとするサヨク。 政争の具にしようとしているのは、国会ではなく、サヨクなのである。（各党が党議拘束をはずした事実を考えてほしい。また、衆院における採決で、社民党のみが全員C案賛成であったという事実も！） ドナー側の人たちは、それに気づいてほしい。完全にサヨクにマインドコントロールされてしまっている。 私は、弱い立場の人たちを踏み台にして、自分たちの非常識な主張を世に広めようとするサヨクを、心の底から憎む。 ■平成２１年７月１５日
ところで、子どもの頃に行った家族旅行というのは、みなさん、大人になっても、いろいろ思い出深いものがあるんではないかな。 私の記憶で、生まれて初めて鮮明に残っている家族旅行は、夏休みではないが、小学校２年生の時のゴールデンウィークに行った日光旅行である。 つつましい一泊旅行ではあったが、竜頭の滝、中禅寺湖、華厳の滝、東照宮などにとても感激したのを、よく覚えている。ニジマス釣りもやったっけ。 小学校前半には、毎年千葉の御宿の民宿に、海水浴に行っていた。普段は乗ることのできないディーゼルカーの急行列車に乗るのが楽しみだった。泳ぎはあまり得意でなかったけど、サワガニを取ったり、朝に魚市場に出かけて、水揚げされたばかりのサザエやアワビを見たりするのが楽しかったね。 小学校後半になったら、家を建てたためにわが家も資金ショートしてしまったらしく、夏休みはどこへも旅行に連れて行ってもらえなくなった。お盆にばあさんの田舎に行くのが唯一の旅行らしきものだった。 ばあさんの田舎は、当時（昭和４０年代）はまだよく見られた藁ぶき屋根の土間付きの家だった。風呂も五右衛門のようなやつ。お隣りではブタを飼っており、ばあさんのいとこが１人で畑をやっていた。いわゆる戦争未亡人だったのかな、４０代くらいの女性だった。 小６の時（昭和４６年）には、わが家では夏休みに家族旅行をする経済力がなかったので、いとこの家族旅行に私だけ連れて行ってもらった。同い年のいとこが急にいけなくなったので、私が代わりに行けたのである。 南アルプスの国民宿舎・広河原ロッジというところだった。標高１５００ｍくらいの峡谷にへばりついているような建物で、いろいろ遊んで楽しかった。 中１になって、やっとわが家も少し経済的余裕ができたらしく、八ヶ岳の国民宿舎に家族で出かけた。標高１４００ｍの高原で、天候にもめぐまれ、とても楽しかった。 その後、中高生の時も夏休みには家族やいとこたちと、毎年海水浴に行った。高１の時はいとこたち三家族総出で黒部ダムまで旅行した。この時も天候にめぐまれ、景色に感動した。 昔はわが家もクルマもなく、カネもなし、でせいぜい年に１～２回ささやかに旅行をするくらいだったね。それでもいとこたちと一緒にいろいろなところへ行くのは、とっても楽しかった。 子どもの頃の家族旅行の思い出は、一生残る。きびしい経済状況にありながら、精一杯の旅行に連れて行ってくれた亡き両親に感謝すると同時に、私もまた、子ども達４人には、良き夏休みの思い出をたくさん残してやりたいものと思う。 |
