医療職の今後についての私見 平成26年1月31日
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ここでは独断と偏見に満ちているが、私の医師としての20年以上の経験をもとに、私なりの医療職の今後についての私見を書いておきます。これから医療の仕事につこうとする人の参考になれば幸いです。あくまでも独断と偏見ですので、気を悪くする人もいると思いますが、悪しからず。

@医師・・・諸外国では医師の権限がかなりこメディカルに分散されつつあるが、日本においてはまだ、医師の権限は絶対である。

まず昔から難関であった医学部入試であるが、国公立大医学部はさらに難化し、さらにまた、大学ごとの特色がまったくなくなってしまった。

すなわち、前期試験においては、すべての国公立医大はセンター試験、二次試験比率がほぼ一定となり、学校による特色がなくなった。

たとえば、昨年までは、信州大学医学部は、センター試験で超高得点が取れれば(概ね9割)それだけで合格する可能性もあったが、今年(平成26年)からは他大学と横並びになった。

私が受験生の頃(昭和の終わり)は、二次試験の比率が低く、論文形式だけのところもあったし、中には二次試験が微分積分だけ、などというところもあった。その分、ユニークな医学生が誕生していたが、こうした学生は特に物理・数学の学力が足りない、とのことで、現在では歓迎されない。

私立大医学部は、かつては相当学力が低かったり、あるいは袖の下で入学できるところもあったが、現在は、どんな私立医大でも早稲田大理工学部程度の学力は必要とされ、学力面における担保が明快になった。このことが、さらなる医師の社会的地位向上の要因となっている。

ただし、一部私立医大ではやはり、国試合格率維持のために、多くの学生が留年している事実はあり、とある私立医大では、入学から卒業までに半分入れ替わっているそうである。

さて医師の仕事内容であるが、今後特定看護師が制度化されると、能力・意欲のない医師はうかうかできなくなる。現在でも、医師より能力の高い看護師はたくさんいるので、特定看護師制度化は国民のためには望ましいのだが、「看護婦さんに診られるのはイヤ」という国民の古い意識が払拭できるか否かが鍵である。

なお、昨今医師不足が言われ、民主党政権で医学部の定員を1.5倍にするなどという妄想が語られたが、特定看護師制度が定着すれば、むしろ今後は医師も過剰となる。したがって、医学部の定員を今以上増やす必要はない。

特定看護師制度は、現在は医師会の反対でストップしているが、そのニーズを考えれば、いずれは制度化していくことであろう。

いずれにせよ、医師の将来は当面は明るい。

A歯科医師・・・現在コンビニよりも歯科医院の方が多いと言われ、その過剰が言われている。親が歯科医でない限り、歯学部は志望するな、と言われている。

歯科医師国家試験は現在、本来の資格試験的要素の他に、競争的要素が加わっている。すなわち、歯科医の需給予想にしたがって、国試の合格率や合格最低点が国家によって操作されているのである。

現在、新卒歯科医への需要は約1200人と言われているのに対して、実際にはその2倍の新卒がいる。こうした状況が変わらない限り、やはり親が歯科医でない以上、歯学部を志望するのは危険かもしれない。

また、私立の歯学部では依然として入試偏差値が低いところが存在し、中には定員割れしているところもある。袖の下のうわさもいまだ絶えない。こうした入試状況こそが、歯科医の社会的地位を医師よりも一段低くしている理由であろう。

本来、歯科医の仕事内容は医師に劣ることはない。医科と異なり歯科疾患は自然治癒する可能性が低いので、仕事のやりがいという点では、むしろ医師よりもそれが大きい、と私は個人的には思っている。つまり、歯科医は、仕事さえ与えられるならば、医師以上にやりがいのある仕事である、と言える。

偏差値の低い私立歯科大を一掃できれば、歯科医の社会的地位と過剰問題は一気に解決できるのであるが・・・

B薬剤師・・・薬剤師を目指す生徒には酷なことを言うが、この仕事は将来性とやりがいにおいて、医師、歯科医師よりはるかに劣る、と断言する。独断と偏見において、私は男子には勧めない。

そもそもの過ちは、6年制にしたこと、その定員を急激に増やしたことにある。これにより、国公立の定員は絶対的にも相対的にも減少し、薬剤師≒私立大卒業生という構図ができあがってしまった。

まず、下図を見ていただきたい。これを見ると、薬剤師は確かにもともと私大卒が多かったが、薬剤師養成が6年制になって以降、こうした傾向が顕著になってきていることがわかる。

http://www3.plala.or.jp/atropine/6gironn1.htmlより(2006年より6年制)

このような国公立と私立の乖離促進は、薬学部の定員増による影響も大きい。また、新設薬学部の多くは偏差値が低く、定員割れのところもある。こうした事情が、薬剤師の社会的地位の低下の原因となっている。

さらに、修業年限が1.5倍となったことで当然学費も1.5倍となり、現在、私大薬学部に進学すると、学費だけで平均千数百万円かかる状況になっている。親がこれだけの学費を工面できる人しか、事実上、薬剤師にはなれなくなっているのだ。(国公立の場合は約350万円)

これだけ学費が高くなると、「それならもう少し子ども(は勉強を)も親(はカネを)も頑張って、私立医大に行ったほうがいい、というインセンティブが働き、ますます優秀な子供は薬学部離れを起こすことになる。(私立医大の学費が低減傾向にあることが、またこうした傾向に拍車をかけている)

実際、医師と薬剤師の生涯所得の差を考えれば、こうした親子の変質は理にかなっている。こうして薬剤師をめざす生徒は低学力化し、そうした層を受け入れる、偏差値の極端に低い一部の私立薬科大の存在が、薬剤師の社会的地位の低下を招いている。

結局、薬剤師会は、もともとは薬剤師の社会的地位を高めようとして6年制にしたようだが、それは逆効果となっているのだ。さらに、定員増がそれに拍車をかけた、と言えよう。

薬剤師の次の問題は、その仕事が国家の政策にリンクしてしまうことにある。どういうことかというと・・・

たとえば、医師、歯科医師、看護師の仕事内容は、国家の政策とはあまり関係ない。目の前に患者がいれば助けるのがこれらの職種の仕事であり、国家政策によって患者の数や性質が変化することはありえない。

これに対して、薬剤師需要は、医薬分業という国家の政策によって、無理やり増加させられてきた側面がある。これまで院内で処方していた薬を院外で別に処方することにより、調剤薬局という新たなる需要が発生したのである。

たとえば下図を見てわかるように、現在の薬剤師需要の増加は調剤薬局のみであり、その他は横ばいである。ドラッグストアなどではその需要が増えてもよさそうであるが、登録販売師制度により、薬の内容によっては必ずしも薬剤師を雇う必要もないので、これまた横ばいである。

薬剤師数の年次推移

今のところは処方箋枚数が増加しているので、今後も調剤薬局数も増え、したがって薬剤師の需要も増えていくではあろうが、少なくとも国民医療費の増加ほど安定的に増えていくことは考えにくい。

医療費は今後も増加していくことは間違いないが、何といっても、経済あっての医療であるので、経済成長が見込めなければ、政府は恒久的に医療費抑制策を取り続ける。その際にもっともターゲットになりやすいのが薬剤費なのである。したがって、医療費増大に比例して、処方箋枚数がこのまま順調に伸びていくとは、限らない。

万が一、政府が医薬分業政策を見直しでもしたら、薬剤師はたちまち過剰になってしまうだろう。このように、薬剤師の業務は、政府の政策の影響を受けやすいのである。

実際、医薬分業政策は曲がり角に来ている。下図を見ればわかるように、ここ10数年の国民医療費で最も伸びているのが薬局調剤費であり、近い将来、ここにメスが入れられるのは、間違いない。

国民医療費の推移
http://www.urban.ne.jp/home/haruki3/iyaku.htmlより

さらに次の問題は、仕事内容である。日本の薬剤師は、処方権がないので、薬の専門家であるにもかかわらず、医師の処方をそのまま受け入れなければならない、という大きな矛盾を抱えている。

特に現在は医薬分業により、医師、薬剤師の交流がないために、薬剤師は医師の処方箋のままに処方しがちとなる。あまり処方箋の疑義を問いただすと、医師からうるさがられるから。

また、薬剤師は患者にもさまざまな指導を行う義務があるが、これが結構患者側からはうるさがられている。病院で医師に話したことをなんでまた薬局で話さねばならんのか、というわけである。

医師の処方箋片手にやってきた患者に「どうされました?」と尋ねる薬剤師が多いそうだが、患者の立場からすれば、なんで今更、となるのは当然だろう。

その他、薬剤師の仕事は薬の最終チェックなのでミスが許されずに神経を使うこと、薬の管理などの雑用が多いこと、患者との触れ合いが少ないこと、といった性質があり、正直面白みはあまりないと思う。

最後に、待遇について。一般に、薬剤師は一般サラリーマンよりは仕事の割には待遇はよい、と言われている。確かに、現在の平均的サラリーマンの初任給約20万円に対して、薬剤師のそれは約30万円である。これだけ見ると良いように見えるが、問題は昇給率である。これが悪い。

したがって生涯所得で見ると、サラリーマンとあまり変わらなくなる。これでは、学生自体により多く投資が必要である分、むしろマイナスとなってしまう。まさに、朝三暮四の詐欺の世界である。

では、薬剤師の昇給率はなぜ低いのか? 業務内容が、管理職にでもならない限り、変わらないからである。

一般サラリーマンは、経験を積むにつれ、業務内容が変化、高度化していく。より責任が重くなり、より高度な判断力が求められるようになる。昇給はそのための対価である。

医師の仕事も同じく、経験を積むにつれ、要求される技術や責任はどんどん大きくなる。だからこそ、医師の給与は若い時こそ安月給だが、最終的には高給となる。

仕事内容の高度化がなければ昇給はないのである。薬剤師の昇給率が悪いのは、これが原因であり、それは薬剤師に構造的なものであり、薬剤師がいくら頑張っても、限界がある。

このように、薬剤師は残念ながら、将来性のある仕事とは言えない。女性ならば、夫の収入に頼りながらであれば、大変効率のよい仕事であるといえるが、男子一生の仕事としては、息子どもにはとても勧めることはできない。

C看護師・・・看護師は有望である。私は個人的に、女性の仕事として、仕事内容、待遇、希少性において、看護師ほどふさわしいものはない、と思っている。あくまで、女性の仕事として。

古くから看護師は売り手市場であり、この状況は今後もまず変わらないであろう。さらに、病人を看護する行為は普遍的かつ敷衍するものであり、いつどこでも必要とされる行為である。確かに仕事内容はハードではあるが、医師ほどの責任を負うこともないし、まずは女性にはよい仕事である。

なお、最近は男の看護師も増えてはいるが、やはり今後も、手術室や精神科といった特殊領域にその需要はとどまることであろう。独断と偏見において、看護はやっぱり女性の仕事である。

ところで最近では看護大学が増え、学士看護師がどんどん増加している。医療技術の高度化に伴い、看護師に求められる知識、技術も増大しているので、この傾向は必然であろう。

したがって、これから看護師になろうと考えている高校生は、できれば頑張って、看護大学、看護学科に進学した方がよいであろう。(大学の偏差値の違いは、今のところはあまり問題にはならない)

准看護師については、日本看護協会はこれを廃止したがっているが、日本医師会が反対しており、当面は養成が続くだろう。だが、すでに福井県や神奈川県のように、その養成をやめた県(准看護師は都道府県知事免許)もある。今後徐々にこうした県は増えていくことだろう。

現在、准看護師養成学校の入学者のうち、中高新卒の割合は3割であり、残り7割は高校既卒者、大卒・短大卒者である。(ちなみに、看護師養成学校では7割弱が新卒) 特に、大卒・短大卒者が2割近くを占めるのは注目すべき点である。

その理由は、高校の勉強から離れて久しい社会人、大卒者からすると、看護専門学校の門は狭く、中卒でも入学可能な准看護師養成校の方が入学しやすいためである。そして彼女らの多くは卒後さらに2年間通学し、正看を目指す。

つまり、実質的に看護大卒と同じく4年の勉学を経て看護師になるのであるが、入口の難易度がまったく異なるわけである。

それでも、就職の際の初任給は若干差があるであろうが、社会的には同じ看護師であるがゆえに、こうしたルートをたどって看護師になる人が一定数いるわけである。

つまり、現在の准看護師制度は、実質的に、社会人、大卒者のための門戸になっているのである。

看護師は慢性的に不足しているので、これはこれで構わないのであろうが、他職種同様、その社会的地位は養成学校入学時の最低レベルで決まるので、看護師協会が准看護師を廃止しようと躍起になる気持ちはよくわかる。

いずれにせよ、女性の仕事として、看護師ほどすばらしいものはない。結婚せずともこの資格さえあれば自立して生きていけるし、いつでもどこでも仕事はあるので、夫の転勤でどんな辺鄙な地に住んだとしても仕事は必ず、ある。万一結婚がうまくいかなくて離婚となっても、この資格さえあれば、己の力でかわいい我が子を養える。ワーキングプアのシングルママにならなくていい。

私は、娘が二人いるが、第一には看護師を勧めている。正直、女性はあまり医師の仕事には向かない、というのが私の独断と偏見である。(はいどうぞ叩いてください)

明らかに現在は、女医が多すぎる。(はい、叩いてください) 優秀な女性はむしろ看護師になって、看護師の社会的地位に貢献してほしい、というのが、私の偽らざるホンネである。

D理学療法士・作業療法士
現在、リハビリを受ける人はほとんどが老人であり、今後10年以上は老人の割合、数ともに増えるので、薬剤師などと異なり、需要はどんどん増え続けることだろう。当面の就職先などは心配ない。

http://www.mihono.jp/mihono-main/nst-jisseki09.htmlより。なおこの資料は回復期リハのみなので、若い人の骨折後リハなどは含まれていません

PT,OTも、看護師同様、現在大卒者が増えているが、カリキュラムの内容については私はわからないので、細かいコメントは控えたい。ただ、薬学部同様、旧帝大などの偏差値の高いところでは、一般国公立医学部と同程度のところもあるので、個人的には、旧帝大医学部理学療法科をめざすなら、地方国公立医学部を目指した方がよいと思う。たとえば、京大を出ても、夜間専門学校を出ても同じくPT,OTなのだから。

PT,OTは学力よりはむしろ、能力による差別化ができやすい職業だと思う。たとえば有能なPT,OTならば、スポーツ選手のトレーナーなどにもなれるだろう。有名選手のトレーナーなどになれば、それはすばらしい仕事ではないか。

E臨床検査技師
PT,OTほどに将来需要は増えないであろうが、一定の需要は常にあるので、国家の要請政策を誤らなければ、就職口は常にあるだろう。臨床検査技師は地味な印象があるが、細胞検査や超音波検査のスペシャリストになる道などもあり、この職業もまた、学歴よりは、能力次第でかなりすばらしい仕事をすることは可能であると思う。ただやっぱり女性向きかな。

F診療放射線技師
だいたい臨床技師と一緒である。



 

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